地理学評論
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43 巻, 10 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • 福井 英一郎
    1970 年 43 巻 10 号 p. 581-593
    発行日: 1970/10/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    集中豪雨というよぴ方は比較的最近になって用いられはじめたように思われるが,現象自体をかなり適切にあらわしているようで,せまい局限された地域内に短時間に集中的に降る雨を指すものとみてよいであろう.この種の現象はけっして近年になって多くなったとは考えられないが,人工建造物の増加に伴なう被害の拡大や情報伝達手段の急速化などと関連してとくに社会の耳目を集めるようになったと考えられる.しかしいまのところこれに対して一定した定義があるわけではなく,かなり漠然とした言葉であるが,ここでは一つの試案として最初に定義や方法についての検討を行った後に,日本全体にわたって信頼し得る観測資料の得られる地点について最近50年間の出現回数を求め,いろいろの角度から考察したい.なおその経年変化についてはなるべく長年間の観測値をもつ地点を選んで最近までの傾向を明らかにしたが,この部分は別文として改めて報告する予定である.
  • 内藤 博夫
    1970 年 43 巻 10 号 p. 594-606
    発行日: 1970/10/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    秋田県北部の花輪盆地と大館盆地の地形発達史を考察し,次のような結果を得た(第四紀末の火山砕屑物については省略).
    花輪盆地:鮮新世の中頃ないしそれ以降に,それまで山地であった盆地域が陥没して堆積地域となった.陥没は東縁と西縁を断層で切られた北に開く襖状ブロックの南への傾動による.更新世の中~後期に入ってから隆起に転じ,盆地堆積物の堆積面は段丘化した.盆地南部は隆起の速さがより大きく,新しい段丘の発達がよい.
    大館盆地:盆地内での堆積の進行に先立って,盆地域は隆起の速さが周辺より小さかったため,河川の侵蝕が進み,小起伏化した.その後陥没して堆積地域となったが,その時期は鷹巣盆地の湯車層(下部更新統)の下部よりも新しい.陥没は東縁と南西縁を断層で切られた北に開く襖状ブロックの南への傾動による.現在まだ沈降を続けている.
    両盆地ともその形成に与った運動はよく似ており周辺の地質構造を反映しているが,時期的にはつれている.
  • 石井 英也
    1970 年 43 巻 10 号 p. 607-622
    発行日: 1970/10/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    民宿とは観光客の利用する宿泊施設のうちで主として第一次産業との兼業形態として,主に簡易宿所登録をした,低額宿泊施設のことである.
    わが国においては, 1960年以降の社会的・経済的条件の変化に伴う観光の構造的変化を背景として民宿が急激に成長し,民宿地:域が形成されつつある.そこで本研究は,民宿地域の形成研究の第一段階として,民宿の現状を明らかにするとともに,民宿地域の発達が地域によって異なることから民宿地域の類型化を行い,その類型の代表的地域において,民宿地域の成立にポテンシャルを与える若干の外的要因の考察を企図したものである.
    その結果,民宿は,1960年以降急激に発達し,大.市周辺 (50~200km) の特定地域に集中的に立地しつつある.そして,それらの集中した民宿地域は,大きく,海水浴場立地型とスキー場立地型に分類される.前者は,資源が遍在していることからその地域の大都市との近接性が大きな条件となるその時代の自然観光宿泊圏が形成されるなかで成立してくるのに対し,後者の成立にとっては,スキー場立地のための資源とその開発が大きな条件となっている.また,民宿は,最初宿泊施設の限界供給力的性格を強く有していたが,観光の構造的変化に適合する低額宿泊施設として,特定の観光形態,観光客層を背景に発達してきた.
  • 杉村 暢二
    1970 年 43 巻 10 号 p. 623-629
    発行日: 1970/10/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
  • 山口 岳志
    1970 年 43 巻 10 号 p. 630-635
    発行日: 1970/10/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    The use of quantitative methods has become popular among Japanese geographers, since they have a tradition of statistical analyses back to 1930's.
    In order to promote the knowledge of such methods, the attention is drawn to the possibilities offered by factor analysis. This analysis may provide an objective solution to the problem of urban geography such as a comparative study of urban systems in different countries. This paper reviews the comparability of urban systems extracted from factor-analytic studies done in five countries, namely the United States, Japan, England and Wales, India and Canada. These include studies by Price (1942), Yasuda (1959), Moser and Scott (1961), Hadden and Borgatta (1965), Ahmad (1965), King (1966), Yamaguchi (1967), and Ray and Murdie (1968). The author presents in the last section a summary of the application to Japan in 1967. His analysis of 189 cities used 50 variables such as area, population structure, population change, education, labour force status, industry and occupation, household size and composition, and journey to work. As a result, the first component (20.1%) was regarded as reflecting social status and the second component (16.4%) was related to urban economic base. The third component was closely associated with employment status of working population and the fourth component was strongly associated with urban centrality. The first four components altogether accounted for 59.6 % of the total variance.
    In conclusion, at least one thing which was common to the studies mentioned above, excluding the case of Ahmad, was the existence of socio-economic status level playing a predominantly discriminating role among cities. However, variables highly associated with this factor would explain the difference and similarity of its function within each urban system of the country studied.
  • 1970 年 43 巻 10 号 p. 636-646_2
    発行日: 1970/10/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
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