農業農村工学会誌
Online ISSN : 1884-7196
Print ISSN : 1882-2770
88 巻, 4 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
  • 石井 将幸
    2020 年 88 巻 4 号 p. 273-276,a1
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    地域工学コースは,島根大学生物資源科学部唯一のJABEE認定プログラムである。初めての審査と認定を受けた2006年以降,2回の学科改組により所属学科の方向性や学生の志向が変化し,教育内容や教育手法をどう伝え,コース履修生をどう増やすかについての取組みが求められるようになった。学年の大多数を占める普通高校からの進学者にとって,生物や生態系に関する分野は高校で学んだ内容の延長線上にあり,具体的なイメージを持ちやすい。その中でJABEE認定のために整理された数々の資料は,地域工学コースのカリキュラムのゴールを明確にイメージさせる上できわめて有効であり,地域工学コースの魅力をアピールするために不可欠なものとなっている。

  • 小梁川 雅
    2020 年 88 巻 4 号 p. 277-280,a1
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    東京農業大学地域環境科学部生産環境工学科では,2003年度から農業工学分野のJABEE認定を受けたプログラムを有している。本報では,認定に至る経緯と現状のプログラムの概要,カリキュラムを紹介した。また,本プログラムに対する卒業生や,卒業生を受け入れている企業・団体からの社会的評価を踏まえて,本プログラムの課題と今後の方向性について述べた。さらにJABEE認定に対する課題,特にJABEE認定プログラム修了生を受け入れる側である産業界に対する要望について述べた。

  • ―少子化時代におけるJABEE認定プログラムの存続―
    近森 秀高
    2020 年 88 巻 4 号 p. 281-284,a1
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    現在,わが国は,大学入学者世代の人口の急激な減少に直面し,全国の大学で,受験者・入学者の確保に苦慮している。JABEE認定プログラムについても例外ではなく,将来のプログラムの存続が危ぶまれる事態であると言える。この状況への対応策として,プログラムの国際化による外国人留学生を対象とした教育と現役技術者を対象としたリカレント教育への参画によって,技術者教育へ幅広く関わっていくことが考えられる。本報では,わが国におけるJABEE認定プログラムの課題とその対応策について述べ,併せて,岡山大学におけるJABEE認定プログラムの現状について主に改組計画による影響を中心に紹介する。

  • 藤原 拓, 松本 伸介, 佐藤 周之
    2020 年 88 巻 4 号 p. 285-288,a1
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    大学設置基準の大綱化以降,わが国の高等教育界に「教育の質保証」が求められて久しいが,各教育機関において,質保証・教育改善システムの課題も顕在化してきている。高知大学において筆者らが担当する農業工学系教育組織では,質の保証・向上を念頭に置いた2002年度入学生向けカリキュラムの抜本的検討を皮切りに,各種点検システム・学生支援システムの構築や予算獲得・施設整備を含む教育プログラム全体の改善を目指した組織的取組みに勤しんできた。本報では,これまでのJABEE認定のための受審の略歴を紹介した後,現在,当プログラムが抱えている課題を洗い出し,それらを踏まえてJABEE認定を継続するための解決策を提案するとともに諸機関へ向けた要望等に言及する。

  • 堀川 洋子
    2020 年 88 巻 4 号 p. 289-292,a1
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    JABEE認定プログラムには,JABEEがワシントン協定に加盟していることから国際的同等性を担保し,高い教育改善効果が認められる。プログラムを維持するためには,JABEE認定プログラムならではの教育効果など強い動機づけが必要となる。筆者が共同担当している法政大学デザイン工学部都市環境デザイン工学科開設の「国土・地域概論」(Land planning)は,都市のみに着目するのではなく,国土・地域・都市の歴史および農業農村工学をも工学系の素養・教養として重視している。本概論授業がJABEE認定プログラムとして国際的に認められ,工学系カリキュラムの一環として正式に位置づけられていることが,学生が授業を受ける上での受容とモチベーションにつながることを指摘した。

  • 有田 博之, 橋本 禅, 郷古 雅春, 内川 義行
    2020 年 88 巻 4 号 p. 297-300,a1
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    大規模災害時には,民生対応や災害復旧・復興業務が集中し,平時の職員数では不足するため,東日本大震災の被災県は他の都道府県に職員派遣を要請した。大規模災害時の県職員派遣における派遣・受入れの適切化に関する取組みは始まっているが,東日本大震災では派遣側・被災県ともに経験不足等によって,現場では試行錯誤的な対応が行われ,今後の災害時対応に課題を残した。本報では,農業農村整備部局における災害時の県職員派遣を,主として受入れ側・被災県の復旧の効率化と派遣職員の持続的確保の視点から,①派遣期間,②派遣業務の管理,③派遣職員の継続的確保の実態・課題について整理した。

  • 三沢 眞一, 小林 由紀雄, 高堂 景寿, 傳法谷 英彰
    2020 年 88 巻 4 号 p. 301-304,a2
    発行日: 2020年
    公開日: 2023/03/17
    ジャーナル フリー

    2013年に始まった新潟県と中国黒龍江省の間の農業農村整備に関しての技術交流は5年という期間を経て,2018年7月に総括の報告会が黒龍江省の省都ハルビンで開催された。新潟県では,新潟県農地部を中心に土地改良事業団体連合会や西蒲原や亀田郷土地改良区,それに加えてコンサルタントの団体である新潟県農業土木技術協会などで実行委員会を組織して,黒龍江省水利科学研究院と毎年1回の相互訪問を行ってきた。中国側では本交流を通して区画整理やパイプ灌漑などさまざまな実績を積んできており,新潟県でも交流を通して効果を生みだしてきたので,この日中の農業農村整備に関する技術交流について紹介する。

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