地理学評論
Online ISSN : 2185-1719
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56 巻 , 5 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • 村田 貞蔵
    1983 年 56 巻 5 号 p. 307-310
    発行日: 1983/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
  • 加賀美 雅弘
    1983 年 56 巻 5 号 p. 311-323
    発行日: 1983/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    特定の疾病が他の地域に比べて多発する「疾病地域」には,その疾病についての固有の地域特性が存在するはずである.本稿は,わが国の脳卒中による死亡率が著しく地域差を示す点に着目し,その死亡に関連する地域特性を解明することを目的とした.そこで,まず脳卒中死亡の地域差を地域傾向面を用いて把握し,「疾病地域」を指摘しながら,さらにその要因を冬季の気温を用いて予察した.
    その結果, (1) わが国の脳卒中死亡の地域的パターンは,より一般的には東高西低パターンや,東北地方を核とする楕円状パターンとして把握できること, (2) 最も説明量の多い6次の傾向面では,東北地方を突出の中心とする東北日本の楕円状パターンと,瀬戸内海を凹部とする西南日本のパターンが認められたこと, (3) 全国的な地域的パターンと,傾向面からの残差を組み合わせた類型を設定した結果,死亡率の高い類型が山間部,死亡率の低い類型が平野部に分布し,両地域の性格の相違が脳卒中死亡に関与していると判断されたこと, (4) 脳卒中の主要因の1つである冬季の気温を用いて分析した結果,本州以南ではその影響が強いこと,北海道は気候以外の要因によって逆に死亡率が低いこと,などが明らかになった.
  • 八木 浩司
    1983 年 56 巻 5 号 p. 324-344
    発行日: 1983/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    本研究は,従来研究の遅れていた西南日本内帯における第四紀後期に発達した段丘面の区分と対比について検討するため,播磨灘北東岸をサンプルフィールドとしてとりあげ,そこに発達する海成および河成段丘について論じたものである.
    本研究で得られた知見は,以下のようにまとめられる. (1) 本地域には,上位より明美I面,山手台面,金ヶ崎面,魚住面,西八木面,および舞子面の6面の海成面,明美H面,伊川谷面の2面の河成面が分布する(第6図).そのうち,舞子面を除く各海成面はそれぞれ10m程度の堆積物をもち,異なる海水準で発達したことを示す.このため,各海成面は第四紀後期の各高海水準期に発達したと判断できる. (2) 明美I面は,段丘構成層中に挾在する火山灰層の年代より,約17万年前頃の亜間氷期的高海水準期に発達した(第14図).山手台面,金ヶ崎面,魚住面,西八木面は,段丘構成層の性格・層相,本地域における地形発達の順序から,上位より約12万年前頃の最終間氷期,およびそれに続く後期更新世の亜間氷期的高海水準期に発達したと判断できる.舞子面は,その発達形態および分布高度から,完新世の海成面と予想できる. (3) 明美II面は,その扇状地的形態,および17万年前頃以降, 12万年前頃以前には発達していたことから, Riss氷期の低海水準期に向かう海退期に発達したと判断できる(第6図,第9図).伊川谷面は, 14C年代より約1万年前の河成面である.
  • 橋詰 直道
    1983 年 56 巻 5 号 p. 345-355
    発行日: 1983/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to make clear the aspects of urbanization and greenery conservation policy, especially the woodland preservation project by the greenery conservation ordinance of the Yachiyo municipal government, and the landowners, response to the situation in Yachiyo City situated in Tokyo's suburban area, Chiba prefecture. The results obtained are summarized as follows.
    Urbanization front has already passed through Yachiyo City and its population growth has been settled, but a great deal of greenery has been lost mainly because of the development of residential districts. Yachiyo municipal government, which is putting emphasis on the improvement of living environment, established “The Ordinance of the Greenery Conservation of Yachiyo City;” in 1975, which attempts to preserve these remaining private woodlands in the built-up area. Now, 15.6 percent (57 sites, about 24. 1 hectares) of the total woodlands which remain in the urbanization promotion area within the city planning district, has been designated as “Environmental Conservation Woodland” by the ordinance. To these designated woodland owners, the government pays for the maintenance expenses. But the municipal property tax and the urban planning tax of these areas have been rising, due to the increasing land value. In order to overcome these difficulties, almost all woodland owners (farmers) hope to cancel these designated contracts and to change it either to farmland whose tax is much lower or to a parking area which can earn cash income.
    In order to preserve the remaining woodlands in the built-up area positively for the future, the municipal government either has to purchase these lands or has to put more strict restrictions on the land use by applying the “Urban Open Space Conservation Law” enforced in 1974, or some other people have to purchase these lands by the institution of “National Trust”. In any case, in the present situation, it seems almost impossible for the budget of the municipality to purchase these expensive woodlands.
  • 福井 英一郎
    1983 年 56 巻 5 号 p. 356-367
    発行日: 1983/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    戦後における内外の気候学の発達状況を明らかにするために,すでに発表された報文を用いて各部門別に調べたが,第I章の全世界的展望においては, 1950年に創刊されたMet. Abs. and Bibliography (後にMet. and Geoastrophys. Abs.と改名)を使用し,国際十進分類法による10個の区分をそのまま利用した.一方,第II章の日本における場合については,多少これを修正改変した10区分法を採用した,原著報文を収集するのに用いたのは,地理学・気象学・農業気象学にわたる5学会誌と3官庁報告誌をもとにした.結局,第I章においては1950~1970年,第II章は1950~1975年の期間について,それぞれ5,930編および1,751編の報文を対象とした.
    全体的にみた場合に第I章においては, 1965年以降漸増の傾向にあり,日本においても1976~1980年の5年間において同様のことが顕著にみられる.両者のいずれにも認められる傾向は,気候誌的なものが絶対数においては最も多く,一方,最近になるとともに増加の傾向の大きいものとして,動気候学および気候変動に関する研究があげられる.第2表および第3表はこれらの関係をよく示している.
  • 1983 年 56 巻 5 号 p. 368-369,374
    発行日: 1983/05/01
    公開日: 2008/12/24
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