日本農村医学会雑誌
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34 巻, 4 号
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  • 吉村 武, 三好 保, 今木 雅英
    1985 年 34 巻 4 号 p. 789-796
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    飲酒常習者を除いた一般学生249名を対象に体型別に血清γ-GTP活性値, 分画比と摂取栄養素の関連性を追求し, 栄養評価に活用できる指標性の因子を抽出することを検討した。
    1.体型別の血清γ-GTP値と摂取栄養素量の関係は普通型の群でビタミンC摂取量と危険率5%以下の有意な負の相関が認められたに過ぎなかった。
    2.体型別の血清γ-GTP (1) 分画図と摂取栄養素の関係は, やせ型の群はビタミンB1, ビタミンCの各摂取量, 蛋白質 (g)/体重 (kg) と, 普通型の群は蛋白質, ビタミンB1, ビタミンCの各摂取量, 蛋白質 (g)/体重 (kg) と危険率1%以下の有意な負の関係が認められた。過体重型の群は血清γ-GTP (1) 分画比とビタミンC摂取量と危険率1%以下の負の関係が認められた。
    3.体型別の各群の血清γ-GTP (1) 分画比と摂取栄養素の各変数の重回帰分析の結果はやせ型の群は, 熱量, ビタミンCの各摂取量, 蛋白質 (g)/体重 (kg) が選択され, その中でビタミンC摂取量, 蛋白質 (g)/体重 (kg) が有意な負の回帰を示した。普通型の群はビタミンC摂取量, 蛋白質 (g)/体重 (kg) が選択された。それぞれ負の回帰であった。過体重型の群はビタミンC, 動物性蛋白質摂取量が選択されそれぞれ有意な回帰を示した。
  • 山内 徹, 紺野 信弘, 山口 靖明, 福島 匡昭
    1985 年 34 巻 4 号 p. 797-802
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    有機リン殺虫剤EPN, O-ethyl-O, 4-nitrophenyl phenylphosphonothioateは, コリンエステラーゼ活性阻害作用が強い。このため, 化学構造がleptophosやcyanofenphosと類似しているので遅発性神経毒性の存在が予測されながら, 経口1回投与法では, 大量のアトロピンにより急性中毒から救命しなければ, 遅発性神経毒性の観察が困難である。今回の実験では, すでにcyanofenphosについて報告した反復前投与方法により, 予め少量のEPNの反復投与により急性毒性に対して感受性を抑えたニワトリを用いて, アトロピンを用いずに大量のEPNを経口投与し, 定型的な遅発性神経毒性の証明を試みた。
    予め5mg/kg/dayEPNを20日間または10mg/kg/dayEPNを10日あるいは20日間経口的に反復前投与した後, それぞれの群に150,200または300mg/kgEPNを1回攻撃投与して症状を観察した。
    攻撃投与後の急性中毒による死亡率は, 10mg/kg/day×20日群が無処理 (前投与なし) 群より有意に低率であった。
    無処理群の生存ニワトリからは神経毒性は発現しなかったが, 前投与群のニワトリからは, それぞれ遅発性神経毒性が観察され, そのうち3羽は観察期間中に死亡した。
    神経毒性の症状, 体重の変化, また, 脊髄にみられた病理組織学的所見は, leptophosやcyanofenphosと酷似していた。
  • 鈴木 彰, 加藤 博典, 岸部 陞, 小野 雄司, 師岡 長, 高野 一彦, 渡部 忠信, 松岡 富雄, 池田 利史, 菅谷 彪
    1985 年 34 巻 4 号 p. 803-807
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    秋田県厚生連病院の9施設からなる共同研究班を編成し, 乳癌の集検を行なった。対象は30才以上の女性とし, 方法は日本対ガン協会の標準方式にならった。1983年4月より1985年3月までの2年間の受診者総数は15903名で, このうち607名 (3.8%) が要精検者で精検受診率は86.0%であった。検診様式別の受診者数をみると, 出張検診が施設検診より若干多く, 乳癌検診単独の場合と他の検診との併用の場合では後者が圧倒的に多かった。年令別受診者数では40才代が最も多く, 次いで50才代, 30才代の順で60才代は全体の7%にすぎなかった。精検の結果, 乳癌12例 (0.07%) の他, 慢性乳腺症 (233名), 線維腺腫 (15名), 乳腺炎 (40名) が主な疾患であった。乳癌の病期分類ではStageIが全体の6割をしめた。乳癌発見率は年令が進むにつれて高くなり, 60才代では0.25%と最も高率であった。腫瘤自覚の有無および検診歴については6割は腫瘤に気づいており, また7割が初回検診でしめられた。これらのことから自己検診法の普及および未受診者の開拓の重要性が示唆された。
  • 洗 美生, 加藤 勝也
    1985 年 34 巻 4 号 p. 808-815
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    加藤式自己擦過法器具を使用し, 河北省山地赤城県農村および石家荘市における5,983名の既婚女性に子宮頸癌集団検診を実施したところ, 次のような結果を得た。
    クラスIII以上は42名 (0.70%) で, そのうち生検で確認された癌は10例 (石家荘市-3例, 赤城県-7例) で癌発見率は, 0.17%であった。なお, 偽陽性は1例もなかった。
    両地区の受診対象者のうち1/3に自己擦過法と医師によるスクレイパー法を同時に実施し, 両方法のスメアの質およびパパニコロウクラス分類を比較検討したところ,
    1) 自己擦過法では, 医師スクレイパー法に比べ, 赤血球の混在, 細胞の重合性が少なく, 細胞診の判定が行い易かった。
    2) 両方法のパパニコロウクラス分類の一致率は, クラス1で78.85%, クラスIIで94.14%, クラスIII~Vで100.00%であった。
  • 三廻部 真己
    1985 年 34 巻 4 号 p. 816-821
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    日本における農作業事故死の実態は, 農業の機械化によって急速に増え, しかも, 農茱機砥の大型化によって死亡事故につながっているのが特徴である。昭和46年から57年までの12年間に4,650人が死亡, 年平均387.5人である。機種別事故死数の実態は, 昭和51年からは歩行型トラクターから乗用型トラクターに逆転して今日までに至っている。事故原因は機械の転落が46.6%である。労災保険適用の農機事故休業4日以上の1件当たり平均休業日数を神奈川県下の場合でみると, 昭和59年度は37.8日間, 2年間の平均では32.5日間であった。これを他産業の労災事故の発生率と比較するため, 労働者1,000人の事業場で年間どのくらい労災事故が発生するかをみる千人率は農業18.23, 県下の全産業平均は6.0の3倍の事故発生率であった。事故発生率が最も高い建設業 (全国平均) 17.3を上廻っている。さらに全国平均の農作業のそれは昭和56年の場合, 47.8と驚きを通り越した事故発生率であり, 農作業は全産業の中で最も事故発生率が高い, 最も危険な業種ということが証明できる。
  • 若月 俊一
    1985 年 34 巻 4 号 p. 822-827
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 内田 昭夫
    1985 年 34 巻 4 号 p. 828-830
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 高科 成良
    1985 年 34 巻 4 号 p. 831-835
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 菅谷 彪
    1985 年 34 巻 4 号 p. 836-837
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 1985 年 34 巻 4 号 p. 838-840
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
  • 1985 年 34 巻 4 号 p. 841-857
    発行日: 1985/11/30
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
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