日本農村医学会雑誌
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64 巻 , 4 号
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原著
  • 服部 晃, 田邊 直仁, 岩田 文英, 服部 麗波
    2015 年 64 巻 4 号 p. 637-649
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     ターミナルは人生の最後の舞台とも言え, 主役の希望に沿って医療・福祉者は真摯な対応を求められる。患者や家族の希望を知ることが, 容易とは限らない。調査目的は, 2008年佐渡でのアンケート調査で, ターミナル告知が大きく許容されていると思われたことから, 広い地域で, 大規模に, 広い年齢層で, 性, 身分・職種の差を検討し, 佐渡調査で私たちが提案した, 本人, 家族の意向に沿った予想告知率を調べることであった。自由参加・無記名によるアンケート調査を行なった。質問の内容および回答選択肢は佐渡方式で, 年齢14~91歳, 女/男比1.9, 高校生, 看 (護) 学生, 医療・福祉 (医福) 職, (その他) 一般職に層化して特徴を調べた。告知は本人―, 家族―, 一般―告知を調べ, また, 本人と家族の意向に沿った予想告知率を算出し, これまでと比較した。  114病院中74病院から7,811の有効回答をえた。本人告知希望は76%, 一般告知は29%, 家族告知は35%であった。推移: 本人希望は徐々に増加し, 告知拒否は減少した。本人と家族との意向に沿った予想告知率は85%と最高。高校生, 看学生の認識の特徴, 若年者と高齢者は共通点とともに対蹠的所見も呈すること, 各種の年齢・性・職種差があった。それらの把握が応用面で重要と考えられた。最期の場所に関する中年女性の変貌, 職種による男女差が注目される。告知許容社会への移行があり経時的な調査が必要。ターミナルの悩みに正対し改善を計ることは, 社会や宗教にとっても重要であろう。
  • 服部 晃, 服部 麗波, 田邉 直仁, 岩田 文英
    2015 年 64 巻 4 号 p. 650-660
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     東日本大震災の1年後に行なった本アンケート調査 (7,811回答, 男女比: 1.9, 14~91歳) で, 被災の影響がターミナル (ケア) 意識に現われているかどうかを, 検討した。  被災の有無を問うと全体で約11%が直接的被害を受けていた。高被災 (約55%) 地 (福島, 茨城県) と周辺3県 (秋田, 新潟, 長野県) (被災14.5~3.2%) における, 被災者と非被災者の4群について, 回答者特性およびターミナル意識に関する12質問の結果を比較した。また被災の精神保健面の解析や現状を対比した。  高被災地では被災者群の非被災者群に対する陽性要因は女性, 若年で, 女性に限ると看護 (看) 学生, 医療・福祉 (医福) (職) であり, 男性に限ると医福のみであった。男女比較では, 女性は一般 (職), 看学生が多かった。  質問に対する被災者の所見に男女の違いがあった。男性では被災により, “日常宗教あり”, “ターミナルケアよく知る”, “本人告知が望ましい”, そして“麻薬十分に使用する”, “ターミナルで宗教家に会う”, という希望が増えた。女性では, %ldquo;最後の場所は自宅で”が増加したのみであった。  最後の所見について, 全体集計を再検討すると, もともと, 男性に比べ, 女性, 特に壮年期の一般職の女性は, 自宅希望率が抑制されていた。今回の所見は被災がその抑制を解いたことを示した。精神面における被災の誘導要因には性 (女性), 場所, その他があり, 今回の結果との共通点も推定される。  結論: 被災体験は今回調査したターミナル (ケア) に関した意識の一部に影響を与えた。性差の理由や機序, 今後の経過, 対策があるか, などには課題が残る。
  • 高松 道生, 小林 俊夫, 平林 久美, 村岡 俊春
    2015 年 64 巻 4 号 p. 661-670
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     リハビリテーションを中心とする鹿教湯病院において急性期医療機関との前方連携の一環としてpost-ICU (長期呼吸管理病棟) を開設し, 2008年から2014年までの6年間に呼吸器を離脱できなかった呼吸不全例40例を長期呼吸管理目的で受け入れた。当初は20:1医療療養病棟での運営であったが重症例の増加に伴って医療的介入が求められるようになったため, 10:1一般病棟に移転して運営を継続した。呼吸不全の原因は心停止蘇生後低酸素脳症による中枢性換気不全が12例と最も多く, COPD, 神経難病, 頚髄損傷を加えると30例, 75%を占めた。呼吸管理期間は最短で脳幹腫瘍例の12日から, 最長は脳炎後遷延性意識障害例の6年に及び, 入浴や日光浴, 散歩など生活の場としての機能を付加しながら病棟運営を継続している。2014年診療報酬改定によって一般病棟における90日超えの特例が廃止されたため, 当該病棟を2014年5月から障害者施設等一般病棟に転換してpost-ICUの運営を継続している。2016年診療報酬改定にあたっては障害者施設等一般病棟について検討が加えられる事が中医協で確認されており, その存続が危ぶまれている。しかし, 高齢者人口の増加と救急医療の進歩による救命例の増加は蘇生後呼吸不全例増加の要因となる事が予想され, 長期呼吸管理部門の需要が減少する事は考えにくい。2025年問題に向けた地域包括ケアシステムの中で, 当該病棟が急性期医療機関との前方連携部門として機能する事が必要と考えられる。
研究報告
  • 永美 大志, 末永 隆次郎, 中崎 美峰子, 前島 文夫, 西垣 良夫, 夏川 周介
    2015 年 64 巻 4 号 p. 671-679
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     花卉は, 外見が商品価値を大きく左右する作物であり, 食用でないこともあって, 栽培のため農薬使用が多い作物と言われている。花卉栽培部会の健康診査に合わせて109~112名の受診者に尿の提供を受け, 有機リン殺虫剤の代謝物である4種のジアルキルリン酸を測定した。  2009, 2010, 2011年8月下旬の3回の調査の中で, 男性2人からこの集団の中央値の1,000倍程度のジメチルリン酸を各1回検出した。2人はそれぞれに, 高濃度を検出した同日の血清コリンエステラーゼ活性値が, 各人の前後4年の平均の, それぞれ64%, 72%に低下していた。この低下は, 米国カリフォルニア州の農作業者のコリンエステラーゼ活性値モニタリングによる労働衛生管理の考え方では, 農薬散布作業の見直しを行なうべきレベルであった。  2人について対話を行なったところ, 1人はピレスロイド剤による咳きこみを相談された。彼が呼吸器疾患があることも考慮し, 我々が提案したいくつかの対策の中から, 彼はピロスロイド系の使用を避けることを選択された。他の1人は, 初回の対話は受入れられなかったが, その後, 粉剤用の農薬マスクを着用するようになっていただいた。  尿中の有機リン殺虫剤の代謝物の測定結果を背景にした, 農薬曝露を低減できる作業改善を求める対話が, 有効である可能性が示唆された。対話は人材を必要とし, 困難な面もあるが, 今後も継続してゆきたい。
  • 太田 幸一, 畑澤 千秋, 岩崎 洋一, 佐藤 やよい, 成田 雪美, 浅野 義文, 鈴木 あさ子, 小野寺 洋一, 鎌田 ひとみ, 堀井 ...
    2015 年 64 巻 4 号 p. 680-686
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     平成24年度から接遇の質改善が病院全体の重点目標として掲げられ, 接遇教育委員会が設置された。全職員およびテナント・委託業者従業員を対象としてアンケート調査を行ない全体の約80% (705名) から回答を得, その9割以上が接遇の向上は医療の質や病院の評価, 患者さんの満足度を高めるだけではなく, 自分自身の満足度や人生の質をも高めると認識していた。一方当院の問題点として職員同士の挨拶, 笑顔, 患者さんへの言葉づかいや態度を指摘する声が多く, 職員は接遇の重要性や意義を十分理解しており, その質の向上に対する潜在的意識は前向きで積極的であることが確認された。また改善すべき問題点も自らが把握しており, この意識を接遇の質改善にどのように生かしていくかが委員会の課題と考えられた。委員会では様々な啓発活動や研修会を行ないながら, より質の高い接遇行動がごく当たり前に実践されるような病院文化の醸成を目指している。
  • 荒川 勝尚, 小川 秀晴, 工藤 晃, 原田 悟
    2015 年 64 巻 4 号 p. 687-692
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     従来の胃胸部集団検診車における画像の受診者情報は数字列のみで, 氏名・性別等の情報が付帯されないことによる誤認の可能性が内在していた。事後処理の過程でも同様である。  当院では2010年度の集団検診車の更新に伴い胃胸部デジタル検診車を導入した。  デジタルシステムの利点を活かし業務の効率化, 読影の利便性, 当院に来院した際の二次精検の比較読影・治療と一連の画像運用環境の構築を目指したが, 既存の検診事務システム・胃部・胸部とそれぞれが異なるメーカの為, 運用においてIDの規格が統一されておらず, また, 読影がモニタ診断へと移行したが高精細なモニタほど受診者リストや付帯情報の文字表示が細かくなり, 受診者を特定する情報が数字列のみのリストではシステム導入以前よりも誤選択, 誤認の誘因となることも経験した。  これらの問題解決のため, 異なるメーカ間のシステムを組み合わせ, ヒューマンエラーを排除する形で検診車における集団検診の運用を試みている文献を調査したが見つけられず, 独自の工夫をすることとなった。  我々はノートPCを持ち運び可能なMWMサーバとしてコンソールに接続するとともに, 受診者票に当院の患者IDバーコードも印刷し, バーコードリーダにて患者IDによる受診者の個人情報を取り込み撮影することとした。患者IDを有しない受診者への対応, 異なるメーカでも統一して使用できる番号を発行する連番機能を用いることで上記の解決に至った。
症例報告
  • 丹村 敏則
    2015 年 64 巻 4 号 p. 693-699
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     脳出血発症前の内科定期受診時に, 脳出血発症の予兆の可能性が示唆された2例を経験したので報告する。症例1は82歳, 女性である。糖尿病で内科通院中であった。定期受診の1週間前から血圧が200前後に上昇していた。診察時, 168/96mmHg (普段は130前後) で, カンデサルタン4mg, 0.5錠開始した。翌日, 突然の意識消失で救急搬送され, 脳神経外科で左大脳皮質下出血で治療開始された。発症前日の内科外来では足背部が全体に紅潮, 浮腫状であったが, 入院後は平常の足になった。症例2は73歳, 男性である。糖尿病, 高血圧, 高尿酸血症で10年以上前から治療中であった。意識レベルの低下を認めたために救急車で来院した。来院時, 意識レベルはⅡ-20で, 右上肢の麻痺を認めた。血圧は191/98と高値であった。頭部CT検査で脳出血を認めた。脳神経外科に入院となり保存的治療が施行された。直前の内科外来日に認められた足の変化は, 入院翌日には, 平常の足に復していた。血圧の上昇や足の変化が脳出血の前兆と考えられる所見の可能性が示唆された。心血管イベントの予防のために示唆に富む症例と考えられたので若干の文献的考察を加えて報告する。
  • 景山 寛志, 都築 伸介, 豊岡 輝繁, 岡 一成
    2015 年 64 巻 4 号 p. 700-704
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     ラトケ嚢胞はトルコ鞍部の非腫瘍性嚢胞性病変で, 近年のmagnetic resonance imaging (MRI) の普及に伴いその発見の頻度が増加している。一般に症候例に対しては経蝶形骨洞法による嚢胞開放術が選択される。今回われわれは数年来の球後痛を主訴に来院された50歳代女性のラトケ嚢胞症例を経験した。MRIではトルコ鞍内から鞍上部にかけて嚢胞性病変を認めた。下垂体は嚢胞の尾側・鞍底部に存在していた。嚢胞内部は均一で, T1強調画像で高信号, T2強調画像では低信号を呈しており, 内容物の高い粘稠度が示唆された。嚢胞壁は菲薄で, ガドリニウム造影にて造影されず, 鞍隔膜は嚢胞により頭側に挙上伸展され, また両側視神経も若干頭側に圧排されていた。嚢胞の局在およびその内容の性状から, 開頭手術による治療を選択し, 術後速やかに球後痛は消失した。嚢胞による鞍隔膜挙上伸展は, 慢性球後痛の原因と考えられ, この所見は外科的治療適応の指標として有用と思われた。
  • 寺内 昭子, 黒岩 靖, 泉 從道, 藤井 忠重
    2015 年 64 巻 4 号 p. 705-710
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     Meige症候群は1)眼輪筋や口周囲の筋および頭頚部筋の緊張のため, 目をとじ, しかめた表情を呈し, 加えて頭頚部を後屈するジストニーの一つである。抗精神病薬に誘発されることが多く, ひとたび発症すると治療には長期間を要し完治は困難である2,3)。最近, われわれは同症状と診断したが治療効果が得られないまま入院生活を続けている80歳男性例を経験しその経過について報告する。男性は73歳で左視床の脳出血を発症し除圧など保存的な治療後当院に療養入院し7年経過している。76歳ごろより, 動作緩慢や筋強剛, 上肢の振戦がみられるようになりパーキンソン症候群として抗パーキンソン薬や抗精神病薬で治療開始した。3年を経過した頃より, 頭を後屈し, 眼を強く閉じ, 口角は横にひかれ, 口を閉じにくくなりしかめ顔のような表情が持続するようになった。状態が固定するためMeige症候群と診断して薬を調整した。抗パーキンソン薬の減量, 筋弛緩薬の投与, 頚部および眼輪筋へのA型ボツリヌス毒素の注射治療を行なった。緊張による呼吸困難が軽減したがジストニー症状は続いている。同症候群は抗精神病薬により発症することもあるとされるが内服している全員に症状が出るわけではなく, 個人の特質が関係すると考えられる。治療に関しては教科書的に明らかにされたものはないが, 薬4,5), 淡蒼球刺激6), A型ボツリヌス毒素の注射7), リドカイン静注8), 眼輪筋切除の手術9)の報告がある。また, 抗精神病薬を服用する時には早期から眼に現れる合併症に注意することも発症予防の一助と述べられており10)文献による考察を合せて報告する。
看護研究報告
  • 佐藤 純司
    2015 年 64 巻 4 号 p. 711-717
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     北海道厚生連では感染管理認定看護師による一般病院への感染対策支援を実施している。しかしクリニックに対する支援は行なわれていないため, クリニック間で差が生じていた。そこでクリニックにおける格差是正と感染対策の質の向上を図るために, 感染対策チェックリストを用いた感染対策支援を行なった。その結果, クリニックにおける現状が可視化され, 問題点が明確になった。また継続支援による感染対策の質の向上がみられた。しかし感染対策の知識や技術の習得はまだ不十分であり, 施設間での情報が共有されていないなど問題も浮き彫りとなった。これに対して定期的な感染対策研修会および情報共有を目的とした会議などの開催も必要であると思われた。
  • デッカー 清美, 丸山 昭子
    2015 年 64 巻 4 号 p. 718-724
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     近年, 日本では父親の育児参加が叫ばれるようになり, 父親自身も役割行動を担おうとする動きがみられる。しかし, 多くの父親はその役割に戸惑い, 育児に関われないストレスを感じているといわれている。その背景には, 父親としての認識が大きく関与していると考えられる。そこで本研究では, 父親認識に関する国内外の文献を検索し, その動向や内容から父親認識を育む上で大切な要因について検討した。「父親 (father)」を固定とし,「認識 (recognition)」,「意識 (consciousness)」,「親役割 (paternity)」,「育児行動 (childcare)」,「育児満足度 (childcare satisfaction)」をキーワードとして, 国内では医学中央雑誌, 諸外国ではSCOPUS, CHINALを用いて, 2001年以降の文献を検索した。最終的に, 和文献 (専門書3冊含む) 27件, 英語文献34件を対象文献とし, 内容ごとに分類した。その結果, 対象文献の内容は, 1) 父親像, 2) 父親の育児参加, 3) 夫の関わりにおける夫婦の認識, 4) 父親の役割, 5) 父親意識の形成の五つのカテゴリーに分類され, サブカテゴリーとして20項目が抽出された。父親認識を育むには, 夫婦間の親密度を高め, 子育てへの教育支援, 子育てしやすい社会・職場環境を整えていくことが大切であることが示唆された。
資料
  • 白石 卓也
    2015 年 64 巻 4 号 p. 725-728
    発行日: 2015/11/30
    公開日: 2016/01/06
    ジャーナル フリー
     病院や診療所などの医療機関から処方された残薬が高齢者宅から大量に見つかり, 社会問題として取り上げられている。その残薬の問題を解消すれば, 高齢化の進行に伴い増え続けている医療費が削減できる。そこで本研究では, 高齢化の進んだ中山間地域の診療所で残薬を調査し, 残薬問題の解消に何が必要か検討した。当診療所に定期通院する患者を対象に, 残薬を調査した。調査の参加に同意を得られた226名に,「残薬の有無」,「残薬の日数」および「残薬をどうしているか」を調査用紙に記入してもらった。また, 対象患者の年齢, 性別, 75歳以上の後期高齢者数, 処方日数,処方薬剤種類数, 飲み方および薬効から残薬発生の要因を検討した。その結果, 226名のうち38名は残薬ありと答えた。残薬を起こさないように医師は前回処方日時の確認や長期処方を少なくしていたが, 残薬は17%の患者に存在していた。検討項目と残薬発生の間に関連はなかった。「残薬をどうしているか」という質問に対しては,「保管」や「破棄」と回答した患者が多かった。残薬の保管は, 薬剤の不適正使用の危険性を高める。残薬の破棄は, 医療資源を無駄にする。本研究から, 残薬が発生しないように医師は注意し処方していても, 残薬の発生を防げない可能性が示唆された。残薬の問題を解消するためには, 残薬が発生した場合の対処方法を患者に提示する必要があると考えられた。
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