巻号一覧
2005 巻 (2005)
- 806 号 p. 806_1-
- 805 号 p. 805_1-
- 804 号 p. 804_1-
- 803 号 p. 803_1-
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- 784 号 p. 784_1-
- 783 号 p. 783_1-
- 782 号 p. 782_1-
- 781 号 p. 781_1-
- 780 号 p. 780_1-
- 779 号 p. 779_1-
2004 巻 (2004)
- 778 号 p. 1-
- 777 号 p. 1-
- 776 号 p. 3-
- 775 号 p. 1-
- 774 号 p. 1-
- 773 号 p. 1-
- 772 号 p. 1-
- 771 号 p. 1-
- 770 号 p. 1-
- 769 号 p. 1-
- 768 号 p. 1-
- 767 号 p. 1-
- 766 号 p. 1-
- 765 号 p. 1-
- 764 号 p. 1-
- 763 号 p. 1-
- 762 号 p. 1-
- 761 号 p. 1-
- 760 号 p. 1-
- 759 号 p. 1-
- 758 号 p. 1-
- 757 号 p. 1-
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- 755 号 p. 1-
- 754 号 p. 1-
- 753 号 p. 1-
- 752 号 p. 1-
- 751 号 p. 1-
2003 巻 (2003)
- 750 号 p. 1-
- 749 号 p. 1-
- 748 号 p. 1-
- 747 号 p. 1-
- 746 号 p. 1-
- 745 号 p. 1-
- 744 号 p. 1-
- 743 号 p. 1-
- 742 号 p. 1-
- 741 号 p. 3-
- 740 号 p. 1-
- 739 号 p. 1-
- 738 号 p. 1-
- 737 号 p. 1-
- 736 号 p. 1-
- 735 号 p. 1-
- 734 号 p. 1-
- 733 号 p. 1-
- 732 号 p. 1-
- 731 号 p. 1-
- 730 号 p. 1-
- 729 号 p. 1-
- 728 号 p. 1-
- 727 号 p. 1-
- 726 号 p. 1-
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- 724 号 p. 1-
- 723 号 p. 1-
2002 巻 (2002)
- 722 号 p. 1-
- 721 号 p. 1-
- 720 号 p. 1-
- 719 号 p. 1-
- 718 号 p. 1-
- 717 号 p. 1-
- 716 号 p. 2-
- 715 号 p. 1-
- 714 号 p. 1-
- 713 号 p. 1-
- 712 号 p. 1-
- 711 号 p. 1-
- 710 号 p. 1-
- 709 号 p. 1-
- 708 号 p. 1-
- 707 号 p. 1-
- 706 号 p. 1-
- 705 号 p. 1-
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- 703 号 p. 1-
- 702 号 p. 1-
- 701 号 p. 1-
- 700 号 p. 1-
- 699 号 p. 1-
- 698 号 p. 1-
- 697 号 p. 1-
- 696 号 p. 1-
- 695 号 p. 1-
2001 巻 (2001)
- 694 号 p. 1-
- 693 号 p. 1-
- 692 号 p. 1-
- 691 号 p. 1-
- 690 号 p. 1-
- 689 号 p. 1-
- 688 号 p. 1-
- 687 号 p. 1-
- 686 号 p. 1-
- 685 号 p. 1-
- 684 号 p. 1-
- 683 号 p. 1-
- 682 号 p. 1-
- 681 号 p. 1-
- 680 号 p. 1-
- 679 号 p. 1-
- 678 号 p. 1-
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- 676 号 p. 1-
- 675 号 p. 1-
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- 673 号 p. 1-
- 672 号 p. 1-
- 671 号 p. 1-
- 670 号 p. 1-
- 669 号 p. 1-
- 668 号 p. 1-
- 667 号 p. 1-
2000 巻 (2000)
- 666 号 p. 1-
- 665 号 p. 1-
- 664 号 p. 1-
- 663 号 p. 1-
- 662 号 p. 1-
- 661 号 p. 1-
- 660 号 p. 1-
- 659 号 p. 1-
- 658 号 p. 1-
- 657 号 p. 1-
- 656 号 p. 1-
- 655 号 p. 1-
- 654 号 p. 1-
- 653 号 p. 2-
- 652 号 p. 1-
- 651 号 p. 1-
- 650 号 p. 1-
- 649 号 p. 1-
- 648 号 p. 1-
- 647 号 p. 1-
- 646 号 p. 1-
- 645 号 p. 1-
- 644 号 p. 1-
- 643 号 p. 1-
- 642 号 p. 1-
- 641 号 p. 1-
- 640 号 p. 1-
- 639 号 p. 1-
1999 巻 (1999)
- 638 号 p. 1-
- 637 号 p. 1-
- 636 号 p. 1-
- 635 号 p. 1-
- 634 号 p. 1-
- 633 号 p. 1-
- 632 号 p. 1-
- 631 号 p. 1-
- 630 号 p. 1-
- 629 号 p. 1-
- 628 号 p. 1-
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- 626 号 p. 1-
- 625 号 p. 1-
- 624 号 p. 1-
- 623 号 p. 1-
- 622 号 p. 1-
- 621 号 p. 1-
- 620 号 p. 1-
- 619 号 p. 1-
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- 616 号 p. 1-
- 615 号 p. 1-
- 614 号 p. 1-
- 613 号 p. 1-
- 612 号 p. 1-
- 611 号 p. 1-
1998 巻 (1998)
- 610 号 p. 1-
- 609 号 p. 1-
- 608 号 p. 1-
- 607 号 p. 1-
- 606 号 p. 1-
- 605 号 p. 1-
- 604 号 p. 1-
- 603 号 p. 1-
- 602 号 p. 1-
- 601 号 p. 1-
- 600 号 p. 1-
- 599 号 p. 1-
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- 597 号 p. 1-
- 596 号 p. 1-
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1997 巻 (1997)
- 582 号 p. 1-
- 581 号 p. 1-
- 580 号 p. 1-
- 579 号 p. 1-
- 578 号 p. 1-
- 577 号 p. 1-
- 576 号 p. 1-
- 575 号 p. 1-
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- 570 号 p. 1-
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1996 巻, 532 号
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「コシクリート用練混ぜ水の品質規格 (案) -JSCE-B101-1995」についてコンクリート委員会・規準関連小委員会1996 年 1996 巻 532 号 p. 1-3
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
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滝本 和志, 川島 一彦1996 年 1996 巻 532 号 p. 5-13
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー地震荷重を受けた鉄筋コンクリート橋脚の損傷程度を, 履歴吸収エネルギーを用いて評価するための研究の第1段階として, 構造物が破壊するまでに吸収できるエネルギー量 (エネルギー吸収容量) の定式化を試みた. 正負交番水平載荷により基部で曲げ破壊した鉄筋コンクリート橋脚模型のエネルギー吸収容量を求め, 載荷繰り返し回数, せん断支間比, 帯鉄筋比および軸応力度の4つの要因がエネルギー吸収容量に及ぼす影響を明らかにし, これらの影響を考慮したエネルギー吸収容量算定式を提案した. その結果, 検討に用いた供試体のエネルギー吸収容量に関しては, ある程度の精度で推定することが可能となった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2701K) -
鈴木 基行, 足立 英明, 赤倉 康寛, 井林 康, 尾坂 芳夫1996 年 1996 巻 532 号 p. 15-28
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は, RC構造の耐用年数にわたる危険度を評価する手法を提案したものである. まず歴史地震データを有効に用いた地震危険度解析法を提示し, これを基に, 注目する地点における地動強さに対する年平均発生確率を求めた. 次に, RC部材の累積損傷を考慮した耐震性能評価指標を定義した. これらの成果と, 地震動が発生する毎にRC構造の損傷状態が遷移するという仮定に基づき, RC構造のライフタイムリスクの評価手法の提案を行った.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1701K) -
岡田 武二1996 年 1996 巻 532 号 p. 29-39
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー地下連続壁にはその施工条件から壁間継手や合成地下壁の打継目などが多く生じる. 壁間継手を有する地下連続壁の面内せん断耐力, 水平方向面外曲げせん断耐力および打継目を有する合成地下壁の面外曲げせん断耐力を実験的に検討し, 接合面を有する地下連続壁の設計せん断耐力算定方法およびせん断力の作用方向に応じた安全性の検討方法について提案した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1727K) -
黒田 一郎, 日野 伸一, 太田 俊昭1996 年 1996 巻 532 号 p. 41-53
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は100℃～1000℃の範囲の高温下に曝された鉄筋コンクリートや鋼・コンクリート合成部材などの鋼材を有するコンクリート構造物の温度特性を明らかにすることを目的としたものである. すなわち, まず, 高温下におけるコンクリートの材料定数を正確に把握するための実験装置を製作し, それを用いた一連の実験より, 材料定数の温度依存性に関する知見を得る. 次に, 鉄筋コンクリートはりおよび立体トラス型ジベル付鋼板・コンクリート合成はりを対象とした加熱実験を行ない, 複合構造部材としての温度特性について検討するとともに, この種の複合構造体に適用し得る埋め込み鉄筋モデルを導入した有限要素解析法の適用性についても検討を加えるものである.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (7413K) -
佐伯 竜彦, 大即 信明, 長滝 重義1996 年 1996 巻 532 号 p. 55-66
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は中性化によるモルタル中の鉄筋腐食性状, 特に, 腐食速度について検討するため, 鉄筋を埋め込んだモルタル供試体を作製し, 促進中性化試験を行って, 鉄筋の電気化学的性質および腐食量を測定した. それらの結果から, 中性化深さや環境条件が鉄筋の腐食に及ぼす影響を明らかにし, 各種要因の定量的評価を行った. また, 中性化による鉄筋腐食モデルを構築し, 中性化進行予測手法と組み合わせることにより, 中性化の進行に伴う鉄筋の腐食の進行を予測した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1662K) -
藤原 浩已, 長瀧 重義, 大即 信明, 遠藤 秀紀1996 年 1996 巻 532 号 p. 67-75
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は, 粒度分布を調整したセメント系材料を用いることにより, 現状の粉体系高流動コンクリートに必要とされる多量の粉体量を低減することを目的とした. 研究は高流動コンクリートの基本性状を満足するためのモルタル部分の降伏値・塑性粘度の範囲を調べ, その範囲に入るために必要な粉体量の下限値と粒度分布特性の関係を明らかとした. そして, 最も粉体量を低減できる粒度分布特性を持ったセメント系材料を用いて高流動コンクリートを製造し性能の評価を行なったものである. その結果, 通常のコンクリートと同程度の単位セメント量で高流動コンクリートの製造が可能であることがわかった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1224K) -
高橋 修, 丸山 暉彦, 稲葉 武男1996 年 1996 巻 532 号 p. 77-87
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー格子パネルを用いた埋設ジョイントには, ジョイント部に生じる伸縮変位を分散させる機能が見込まれており, そのためのスライド用シートや格子パネルが配備されている. 伸縮変位の分散機能はこの種の埋設ジョイントで最も重要な要件であるが, 機能の程度や基本的な特性を評価する検討がこれまで全く行われていなかった. 本研究では, 格子パネルを用いた埋設ジョイントが有する伸縮変位の分散機能を室内試験によって評価し, その基本的特性について検討した. その結果, スライド用シートに生じる摩擦の重要性が示唆され, 伸縮変位の分散機能と摩擦の関係についても検討を加えた. そして, 伸縮変位の分散機能には, 格子パネルが重要な役割を果たしており, 格子パネルを埋め込んだアスファルト舗装体の材料特性が深く関連していることを明らかにした.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1605K) -
西澤 辰男, 蛭川 明, 福田 正1996 年 1996 巻 532 号 p. 89-96
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーコンクリート舗装の設計においては, コンクリート版上下面の温度差によって生じるそり応力を, 横目地縁部において計算する必要がある. しかしながら, その計算に使用できる適切な応力式はこれまで得られていない. そこで, FEMに基づいたコンクリート舗装版の横目地縁部のそり応力式を求めた. このFEM解析では, コンクリート舗装は Winkler 基礎上の弾性平板, 横目地は3種類の線形ばねモデルで表現した. このFEMによる数値解に重回帰分析を適用することによってそり応力式を得た. この応力式と既往のそり応力式を比較することによってその正当性を確かめた.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1039K) -
森本 精洋, 森河 久, 伊東 昇1996 年 1996 巻 532 号 p. 97-108
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー斜長橋である鶴見つばさ橋の主塔は, 上部は鋼殻, 基部は鉄骨鉄筋コンクリート構造となっている. これら異種部材間を結合するための新しい構造を考案し, 実用化するための実験的研究を行った. まず, せん断基礎実験で結合部のせん断耐荷機構を解明し, 結合部構造模型実験で荷重伝達機構など結合部全体の挙動を把握し, 実用構造形式を選定した. さらに, 実大に近い構造模型実験で耐荷安全性を確認し, 設計検討を行った後, 提案構造を実用化した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (5414K) -
國府 勝郎, 上野 敦1996 年 1996 巻 532 号 p. 109-118
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本文は, 超硬練りコンクリートの締固め性および配合設計方法について述べたものである. 振動による締固めのエネルギーとコンクリートの充填率との関係である締固め関数を明らかにし, この関係から誘導される指標によって, 超硬練りコンクリートの締固めのしやすさを評価する方法を提案したものである. そして, 超硬練りコンクリートの配合要因および使用細骨材の変化による締固め性状を試験し, 締固めの行いやすい配合の選定方法について検討した結果を述べている.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1453K) -
栗原 哲彦, 安藤 貴宏, 国枝 稔, 内田 裕市, 六郷 恵哲1996 年 1996 巻 532 号 p. 119-129
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー実験で得られた荷重-変位曲線から, その荷重-変位曲線を良好に再現できる引張軟化曲線を多直線近似法により高精度で客観的に推定する方法について検討した. 本推定法を用いることにより, 途中に硬化する区間を含む形状が複雑な引張軟化曲線についても, 精度良く推定できることが明らかとなった. また, アラミド, ビニロン, 鋼の3種類の短繊維を混入した強靭な短繊維補強コンクリートを対象とし, 引張軟化曲線を推定し, 曲げ破壊性状の評価を行った.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1332K) -
石井 浩司, 関 博, 福手 勤, 井川 一弘, 杉橋 直行1996 年 1996 巻 532 号 p. 131-140
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本文は, 電気防食工法をPC構造物に適用する場合の問題点となるPC鋼線の水素脆化現象に焦点を絞り実験的考察を加えたものであり, 水素脆化に及ぼすカソード分極の影響, 外部環境の影響, 応力・水素発生環境下への暴露期間の影響, 水素脆化の回復の可能性を室内試験, 長期暴露試験体, 鋼材中吸蔵水素量等を通し明らかにしたものである. 以上の結果に基づいて, PC構造物への電気防食の適用性について考察を加えたものである.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (5359K) -
古内 仁, 高橋 義裕, 角田 與史雄1996 年 1996 巻 532 号 p. 141-149
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー鉄筋コンクリートスラブの押抜きせん断耐力は, 作用荷重が自由縁に近づくにつれて低下する. 土木学会コンクリート標準示方書では, このような破壊に対して設計断面の長さを減少させることにより考慮している. 本研究は, 相対する二辺が単純支持されたスラブの試験結果を基に, 上記の方法が不十分なものであることを指摘するとともに, 自由縁附近載荷の場合における耐力の評価方法を検討した. その結果, 耐力低下を押抜きせん断に対する設計断面の長さの減少のほかにその単位長さ当たりのせん断強度の減少としてとらえる方法と, 有効幅を用いてはりのせん断耐力として設計する方法を提案した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1276K) -
藤原 浩已, 長瀧 重義, 大即 信明, 遠藤 秀紀1996 年 1996 巻 532 号 p. 151-158
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は高流動コンクリートの性状に大きな影響を与えるモルタル部分の塑性粘度および降伏値について, 使用する粉体の粒度特性, 特にブレーン比表面積と Rosin-Rammler 式によるn値を種々に変化させて測定し, それらの関係を明かにするとともに, 塑性粘度および降伏値に影響を与えると考えられる要因について検討を行なったものである. その結果, (1) モルタルの降伏値は余剰水量を支配する粉体のn値の影響を大きく受けること (2) 塑性粘度はブレーン比表面積の影響を受け, それは余剰水膜厚と高性能減水剤の吸着量の複合効果によることがわかった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (923K) -
堤 知明, 松島 学, 村上 祐治, 関 博1996 年 1996 巻 532 号 p. 159-166
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー塩害による鉄筋コンクリート構造物の劣化のうち, 鉄筋の腐食によるひび割れの発生は, その後の劣化が急速に加速されることから重要な限界状態の一つである. このため, 円筒モデルを用いた腐食ひび割れ発生に関する研究が従来より行われてきた. しかしながら, 実際のひび割れを観察すると, かぶりが薄い場合は, 鉄筋に沿った剥離となり, 厚い場合はひび割れとなる現象が認められ, その発生メカニズムの区分については必ずしも明らかになっていない. 本研究は, ひび割れと剥離の発生メカニズムの物理モデルを提案し, 電食実験および静的破砕剤による破壊実験を行い, あわせて現場の劣化調査から, その妥当性を調べたものである.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (895K) -
孔 永健, 福田 正1996 年 1996 巻 532 号 p. 167-171
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー著者らは先の論文で, 動的計画法を用いた解析期間の総予算に制約がある場合のネットワークレベル舗装管理システムについて報告した. 本論文では, このシステムをさらに年度予算の制約がある場合に適用できるように拡張した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (544K) -
エルマハディ オサマ, 山口 隆裕, 池田 尚治1996 年 1996 巻 532 号 p. 173-181
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー高強度コンクリートを志向したコンクリートのクリープの予測のための新しい粘弾性モデルを提案した. このモデルは, 遅れ弾性ひずみとフローひずみの中に, セメントの水和の増進によるコンクリートの物性の変化を考慮したところに特徴がある. 本モデルを用いてクリープ関数を計算した結果, CEB-FIPモデルおよびACIモデルと良い対応を示し, 提案したモデルが両モデルに含まれていない高強度コンクリートのクリープについて予測できる可能性が示された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1129K) -
前川 宏一, Juneid Qureshi1996 年 1996 巻 532 号 p. 183-195
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は, コンクリートのせん断ひび割れと交差する鉄筋の引き抜け挙動について, 実験的検討を加えたものである. ひび割れ面に沿ってせん断変位が導入される場合, 鉄筋軸と直交方向の変位が鉄筋に与えられる. この時, 鉄筋の引抜け耐力は常に全断面降伏耐力を下回ることが実験的に示された. 鉄筋軸に直交方向の変位によって鉄筋断面に曲率が導入されるため, せん断ひび割れ面から離れたコンクリート中の鉄筋断面位置が限界断面となる. そのため, 低軸応力下でも鉄筋に塑性変形が発生して, 鉄筋軸方向の引抜け挙動が終局に至るのである. したがって, 接合面で鉄筋比が高い場合, あるいは接合面の形状が平滑な場合には, 引抜けと軸直交方向変位の相互作用を, 構造解析において無視できないことが示された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3835K) -
Ashraf Shawky, 前川 宏一1996 年 1996 巻 532 号 p. 197-207
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究は, 交番荷重作用下での鉄筋コンクリート/地盤系の解析モデルについて論ずるものである. 経路依存性を考慮可能な鉄筋コンクリート要素, 地盤および両者の境界面での応力伝達構成モデルについて述べるとともに, これらを統合した有限要素解析プログラムが開発された. これによって, RC構造十地盤全体系の履歴減衰が解析において考慮され, 併せて地中鉄筋コンクリート構造に導入される損傷や塑性を定量的に評価することが可能となる. 本解析手法の適用性の検証は, 鉄筋コンクリート単体および交番載荷を受ける地中鉄筋コンクリート/地盤系の実験等によって行われた. 検証を経た解析法を基にして, 地中鉄筋コンクリート構造の非線形挙動と導入される損傷について考察を行った.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (16086K) -
Petr Kabele, 堀井 秀之1996 年 1996 巻 532 号 p. 209-219
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本論文では短繊維補強セメント系複合材料の破壊挙動に対する解析モデルの提案を行った. 対象とする複合材料は引張応力下で最初のひびわれ発生後も分散してひびわれが発生し, 応力が漸増する疑似ひずみ硬化挙動を示すものである. 複数ひびわれ状態にある材料を均質な連続体とモデル化し, ひびわれの挙動をクラックひずみにより表し, 弾塑性理論を拡張することにより, その構成式を導入した. 局所化したひびわれは不連続面として取り扱い, 引張軟化関係を満足するものとした. 解析モデルを有限要素解析プログラムに組み込み, 局所化したひびわれに対しては不連続面を有する有限要素を適用した. 破壊試験の解析結果は試験結果と良好な一致を示している.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3395K) -
Pruettha Nanakorn, 堀井 秀之, 松岡 茂1996 年 1996 巻 532 号 p. 221-233
発行日: 1996/02/20
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本論文は破壊力学に基づく鋼繊維補強コンクリートトンネルライニングの断面耐力算定法を提案するものである. 1992年に制定された設計基準における破壊力学に基づく設計法の妥当性を検証し, その改良点を示した. さらに, 不連続面を有する有限要素を用いた解析法による解析結果と実験結果に基づき, 引張に関する材料特性値とその試験法, 及び断面耐力の算定法を提案した. 提案した方法に従い, 高さ15cmの梁の曲げ試験結果より材料の特性値を求め, 算定された断面耐力と軸力と曲げを受ける高さ40cmの梁の試験結果とを比較することにより提案する設計法の妥当性を検討した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1782K)
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