本研究では, 有害金属類による土壌汚染地域での汚染物質の移動や汚染範囲の予測を行う際に, 各汚染レベルでの物質収支に基づいた解析を行えるようにするため, 各種土壌について3～4桁の広範囲の汚染濃度レベルにおける多成分系での有害金属カチオンの交換量の解析を行った. 高濃度域では有害金属カチオンの交換量が土壌ごとに一定値で最大となり, また, 土壌環境基準値付近の低濃度域では等温線が両対数でほぼ直線となることが明らかになった. このときの直線の傾きを表すカチオン交換等温式の定数nは, 異なる土壌間においても有害金属カチオンごとにほぼ同じ値になるものとみなせた. また, 有害金属カチオンの交換量に大きく影響する土壌中のpHとアルミニウムイオン濃度の影響を定量的に解析できた.

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油汚染土壌の浄化対策技術として, アルカリによる界面活性効果と微細気泡によって土粒子から油のみを剥離・浮上させて油を分離する方法を検討した. 最適濃度のアルカリ共存下において, 過酸化水素の自己分解により発生する粒径60μm以下の微細気泡を油汚染土壌に作用させることにより, C重油のような分解困難な油による汚染細砂から90%以上の油を除去できることを明らかにした. この方法に基づいて, 油汚染土壌を連続処理できる装置を開発して実汚染サイトに適用し, 高い浄化効果と廃棄物発生量の低減効果を確認した. また, 本方法により生物処理法では分解され難いレジンやアスファルテンが除去された浄化土に対して, 生物処理法を適用することにより, 極めて低濃度まで浄化できることが判った.

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本研究は, 今後の汚水収集システムにおいて道路面下での管路の浅層埋設などが適用され, さらに管材, 設備, 部品の更新時に廃棄物を減らし, 再生利用によるリサイクル製品が使用されるとして, これを次世代汚水収集システムと呼び, 現システムとの対比を評価期間100年の2世代LCC (以下, [LCC]²という) 及びLC-CO₂ (以下, [LC-CO₂]²という) で評価する方法を提案し, 検討した. この評価を検証するために, 実例として地下水位の高い平坦地にモデル地区を選定して, 自然流下システム, MP多用自然流下システム及び真空システム, 計11ケースの代替案について, 建設関連, 設備運用, 廃棄及びリサイクルの各コストと発生CO₂を積算した. そして現在価値換算の[LCC]², 及び[LC-CO₂]²で個別に評価するとともに, 2種類の統合評価指数を提案して, 適用への考察を行った.

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合流改善対策として, 雨水滞水池がない場合 (ケース(1)) と, 雨水滞水池容量の異なる5ケース (ケース(2)～(6): 滞水池容量10,000m³～50,000m³, ケース毎に10,000m³ずつ容量増加) を設定し, 汚濁負荷削減効果とライフサイクルでのCO₂排出量を定量した. その結果, 滞水池容量当たりの汚濁負荷削減量はケース(2)が最も多く, 滞水池容量当たりのCO₂排出量ではケース(6)が最も少ない. しかし, 事業実施により得られる効果に加え, これに伴うCO₂排出量も考慮した評価では, 越流負荷削減量とCO₂排出量の両面でバランスのとれたケース(3)が最も効果的となった. 今後, 持続可能な社会システムを構築していくために, 今回適用したCO₂排出量も考慮した評価指標は, 事業選定の際に重要なものとなり得る.

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本研究では, 利用者の住民が望む水辺環境に必要な構成要因および望む方向性についてアンケート結果より検討した. その結果, 今後の水辺環境整備の方向性は, 水質浄化, 河川美化を望む人が多く, 年齢層別に活用できるようゾーン分けを行い, スポーツなどが行えるゾーンや自然を楽しみながら散策の行えるゾーンなど多目的に用意する必要がある. また, 護岸整備において安全に河川にアプローチできる護岸整備が望まれている. さらに水辺環境管理活動への参加意思は, 年齢が高くなるに従い高くなり, 住民による保全活動を重視した河川管理を行うことが今後の水辺環境の利用及び保全において効果的である.

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不織布膜やネット膜は従来のMF, UF膜を用いた膜分離法より高フラックスで, 数十～数百mmの低水頭差で運転可能であることが近年注目され研究されている. 本研究では, 膜材質ポリエステル, オープニングエリア37%の新規ネット膜モジュールを活性汚泥槽に浸漬させ, 全量ダイナミックろ過を行い, 実下水を原水としたネット膜によるダイナミックろ過の連続処理特性の把握, 回分実験ではダイナミックろ過層形成因子及び微小電極による基質除去効果の解明を目的とした. 連続処理実験では, 30～100mm程度の低水頭差でろ過が可能で, 平均フラックス1m/dayが得られ, 透過水SS濃度10mg/Lであり, ネット膜によるダイナミックろ過は最終沈殿池の代替技術に成り得ることが示唆された.

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竹材の需要減少や農村の過疎化など, 里山を取巻く社会的環境の変化から竹林の拡大が問題視されている. 本文では, 地盤環境工学的見地から竹林の拡大問題を採り上げ, 航空写真をもとに山口県内の竹林の面積変化の解析および現地調査を実施した. その結果, 山口県豊田町における竹林の総面積は18年間で約57%増加していることを明らかにした. 竹林の拡大は周囲の植生とタケ類の生存競争における優位性に起因すると考えられ, 現地調査から, 周辺二次林に侵入したモウソウチクがある一定の密度を超えると針葉樹の枯死を招く傾向にあり, その地盤の土質工学的な特徴を見出した.タケ類は発育の速さから, 収穫期間が短く有用な植物資源であり, 竹林を含めた里山の保全に関する対策が望まれる.

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A new reactor configuration called reversible flow anaerobic baffled reactor (RABR) was applied to palm oil mill effluent (POME) which contains high proportions of particulate COD. A laboratory-scale RABR having a working volume of 20 liters was operated under thermophilic condition (at 55°C) for 500 days. The reactor accommodated a volumetric COD loading rate of 20 kgCOD·m³·d^-1, keeping soluble-COD removal of above 90% on average and overall-COD removal of 76% on average. There was no tendency for lipids to accumulate within the sludge bed over the entire period. Specific methanogenic activity tests revealed a uniform distribution of methanogenic sludge along the RABR compartment

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