巻号一覧
2005 巻 (2005)
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2004 巻 (2004)
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2003 巻 (2003)
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2002 巻 (2002)
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2001 巻 (2001)
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2000 巻 (2000)
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- 656 号 p. 1-
- 655 号 p. 1-
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1999 巻 (1999)
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1998 巻 (1998)
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1997 巻 (1997)
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2000 巻, 657 号
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野池 達也2000 年 2000 巻 657 号 p. 1-12
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (9267K) -
鈴木 武2000 年 2000 巻 657 号 p. 13-21
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー公共事業の効率化・透明性を高める努力の一つとして費用効果分析の導入が進められている. この中で, 市場の存在しない環境財の価値をどのように評価するかが, 重要な課題の一つとなっている. そのようなものを評価する手法としてCVM (Contingent Valuation Method) が注目されているが, その信頼性には様々な疑問が呈されている. そこで, 本研究では, 問題の一つである評価の際の考慮範囲の大小による影響について, 船舶事故による流出油対策に対するCVMの適用事例をもとに分析を行った. その結果, 回答者は考慮すべき複数の要素に対して整合性が保たれた思考をしていない可能性が高いことが判明した. そのため, その問題に対処するための便法を考案した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2833K) -
藤原 拓, 宗宮 功, 津野 洋, 奥野 芳男2000 年 2000 巻 657 号 p. 23-34
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー二重管型反応装置の硝化脱窒プロセスへの適用を試み, パイロットプラントによる団地汚水の連続処理実験を行った. その結果, 適切な設計・操作条件下で生下水の連続処理を行うことにより, 10.4hの水理学的滞留時間で, 97%のBOD除去率, 88%のアンモニア性窒素除去率および84%の全窒素除去率を達成可能であることを実証した. また, 設計因子ではドラフトチューブ内径の反応装置内径に対する比 (Di/Do) および有効水深が, 操作因子としてはBOD-SS負荷率, 好気ゾーン比, 無酸素ゾーン比, 流入水C/N比が重要であることを明らかにし, 適切な設計・操作条件を提示した. また, 標準活性汚泥法と比較して発生汚泥量を28～56%削減可能であることも明らかにした.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3434K) -
志水 章夫, 花木 啓祐, 荒巻 俊也2000 年 2000 巻 657 号 p. 35-46
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本論文では, バイオマス資源利用のリサイクルシステムの評価を目的として, トイレットペーパー (古紙利用率100%) のライフサイクル分析を行った. 現実のシステムの評価を行う為に日本のトイレットペーパー製造メーカーの実態調査を実施し, 調査結果に基づいて解析を行った. 調査結果から, 実際の工場内プロセスでは用水, 立地や環境基準など外部要因が強く, また品質面を重視する現在の消費傾向が再生プロセスの古紙品種や歩留りに制約を与えていることが分かった. ライフサイクル分析では, 紙リサイクルの場合, 特にバイオマス由来のCO2排出とエネルギー消費が化石燃料の使用を含めた全体のバランスで見て大きな比重を占めることが示された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (12357K) -
宍田 健一, 春木 裕人, 山田 春美, 松井 三郎2000 年 2000 巻 657 号 p. 47-55
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー近年, 下水二次処理水を高度処理して再利用を行うための新しい技術として, 促進酸化処理法が注目されている. 本研究では, そのひとつであるオゾン/過酸化水素処理法に関し, 被処理水の水質変動に対して溶存オゾン濃度を制御する手法とその効果について, パイロットスケールの装置を用いて検討した. その結果, 制御方法としては溶存オゾン濃度自体を検出して制御を行うことが可能かつ適切であること, 溶存オゾン濃度を一定に制御することによってTOC・COD除去量および処理水の過酸化水素濃度の変動が小さくなること, さらに溶存オゾン濃度に最適値が存在し, それは0.1～0.3mg/lであることが認められた. また共存する無機炭素が14mg/lから21mg/lに増加することによってTOC除去量は最大0.6mg/l低下すると予想された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (7594K) -
天野 耕二, 牧田 和也2000 年 2000 巻 657 号 p. 57-64
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー舗装道路 (アスファルトおよびコンクリート) の建設と維持修繕に伴う環境負荷とコストについて, 様々な維持修繕モデルケース別に, 設計解析期間30年間にわたる LCI (Life Cycle Inventory) を初期建設段階と維持修繕段階に分けて集計し、環境負荷・コスト両面からみた道路舗装のライフサイクル評価を試みた. 建設・維持修繕いずれの段階においても, 再生材料の活用により環境負荷を最大40%程度削減できることがわかった. アスファルト舗装については, 維持修繕段階の占める割合が環境負荷・コストともに全体の40～50%となった. また, 打換え工事の少ない軽微な補修を繰り返す維持修繕モデルケースがすべての環境負荷項目・コストについて有利であった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1169K) -
宮下 衛2000 年 2000 巻 657 号 p. 65-73
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー利根川河口域の利根かもめ大橋の建設地で行った現地調査に基づき, 絶滅危惧種ヒヌマイトトンボの生息環境の調査および開発の影響の予測・評価法として, 地形測量, 幼虫のコードラート調査, 塩分濃度・水位の測定を併用する手法を提案した. 生息地のヨシ原の塩分濃度をモニタリングは, 生息地の水環境の変化を事前に検知するのに簡便で容易な方法であることを確認した. また, 幼虫の分布のメッシュ図を作成し, 開発の影響の予測・評価を行う方法を提案した. また, ヒヌマイトトンボ幼虫は汽水域のヨシ原で後背地から真水が供給される場所に限られ, しかも, 干潮時には水溜まりが残る窪地に局在して生息することが明らかとなった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3172K) -
橋本 征二, 広池 秀人, 寺島 泰2000 年 2000 巻 657 号 p. 75-80
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーコンクリートがらの路盤材用再生砕石としてのリサイクルを対象として, 環境面からLCA的な評価を行い, 次の結論を得た. 1) コンクリートがらを路盤材用再生砕石としてリサイクルすることは, 廃棄物を抑制するのみならず, 別の多くの環境負荷も低減する. ただし, 再生工場への輸送距離が処分場への輸送距離以上になる場合には、この限りではない. 2) リサイクルケースでさらに負荷を低減する方策としては, 破砕の前処理にかかる軽油の使用量を削減することが考えられる. また, CO2, SOx, NOxの削減については, 輸送距離を考慮することが重要である.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3587K) -
小林 正宏, 本間 毅一, 炭田 光輝, 徳永 豊, 塚田 幸広, 落合 良隆2000 年 2000 巻 657 号 p. 81-88
発行日: 2000/08/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー掘削工事などから排出される建設汚泥は, 他の建設廃棄物に比してリサイクル率が著しく低いため, 再資源化技術の開発が強く求められている. なかでも焼成処理は, 軽量骨材, ドレーン材など製品化可能なリサイクル技術として注目されている. そこで筆者らは, 建設汚泥を粗粒状で焼成処理した焼成ドレーン材を開発し, 砕石ドレーン材としての適用性について検討した. 本論文では, 焼成ドレーン材の目詰まり試験, 現場打設試験について述べ, 焼成ドレーン材が砕石ドレーン材の代替材料として適用できることを示している.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (8249K)
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