環境技術

研究論文

低炭素社会に向けた地域連携による食料・エネルギー自給構造分析

－北海道の第一次産業バイオマスによるポテンシャル評価－

佐藤寿樹, 辻宣行, 田中教幸, 大崎満

2012 年 41 巻 3 号 p. 130-137
発行日: 2012/03/20
公開日: 2013/03/01

DOIhttps://doi.org/10.5956/jriet.41.130

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低炭素社会に向けた地域連携による食料・エネルギー自給構造を定量的に分析した．北海道を対象とし，バイオマスを基盤として，各振興局における食料・バイオマスによるエネルギー生産，CO₂削減ポテンシャルと2030年の人口から導いた食料・エネルギー消費，CO₂排出を評価した．そして，各振興局のそれら需給関係から連携構造の特徴を整理するとともに，北海道の自給ポテンシャルを推計し，低炭素社会に向けた食料・エネルギー自給構造を考察した．
　その結果，都市と農村などの地域が連携し，物質，エネルギーに関する補完関係を築くことにより，北海道は食料（飼料，肥料を含む），エネルギーに関する自給ポテンシャルを十分に有することが示された．そして，次の点が北海道の自給構造確立のために重要であると結論付けた．(1)農村地域のバイオマス循環・徹底利用システムの構築　(2)都市－農村連携による有機物・エネルギー補完と生態系サービス補償システム．

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夏季における沿岸レクリエーション用水域のふん便性細菌の調査

古川隼士, 川畑勇人, 鈴木祥広

2012 年 41 巻 3 号 p. 138-145
発行日: 2012/03/20
公開日: 2013/03/01

DOIhttps://doi.org/10.5956/jriet.41.138

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本研究では，宮崎市の沿岸レクリエーション用水域を中心に，ふん便汚染の指標細菌であるふん便性大腸菌群（FC）および腸球菌（ENT）の実態調査を行った．調査期間は，梅雨期間と海水浴場開放期間を含む2009年６月～９月とした．沿岸水中のFCおよびENTの細菌数は，それぞれBDL（Belowdetection limits，検出下限値以下）～6.3×10³CFU/100mLおよびBDL～5.2×10²CFU/100mLの範囲で検出され，調査日および調査地点によって大きく変動した．調査期間において，いずれのふん便性細菌についてもUSEPAの水質基準値を超えて検出される場合があった．また，両ふん便性細菌ともに前日降水量と高い正の相関（FC：ｒ＝0.83，ENT：ｒ＝0.99）を示した．逆に，塩分とは負の相関を示した（FC：ｒ＝－0.60，ENT：ｒ＝－0.75）．PCR法による腸球菌種の同定試験では，各調査地点から単離した腸球菌株のうち，主に人畜のふん便に由来するとされる Enterococcus faeciumと Enterococcusfaecalisが高頻度で同定された地点もあった．降雨時には，沿岸レクリエーション用水域の数地点は，人畜を起源とするふん便汚染を受けていることが示唆された．

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セルロース系バイオマスを用いた水素発酵菌叢のスクリーニング

成田尚宣, 粟冠真紀子, 森本兼司, 木村哲哉, 粟冠和郎, 大宮邦雄

2012 年 41 巻 3 号 p. 146-152
発行日: 2012/03/20
公開日: 2013/03/01

DOIhttps://doi.org/10.5956/jriet.41.146

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本研究は廃棄物中の未利用資源“セルロース系バイオマス”に着目し，セルロースを多く含む有機物から 60℃において高効率で水素ガスを生産できる実用的な微生物菌叢を得ることを目的とした．Ball-MilledCellulose（BMC）を炭素源として加えた培地を用い，環境試料からスクリーニングを行った結果，水素ガス生成能の高い菌叢C-2を得た．3LジャーファーメンターによるpHおよび攪拌速度の至適化を行った結果，菌叢C-2は至適条件下（pH7.2，200rpm，60℃）で1.37 mol-H₂/mol-hexoseの水素ガスを生成した．至適条件下での有機酸分析では，酢酸生成経路から水素ガスが生成していることが示唆された．菌叢C-2の16S rDNAクローンライブラリー法による解析では，Clostridiumstercorariumが55.2％を占める主要菌株であった．

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研究ノート

有明海底泥への細胞外ポリマー吸着によるレオロジー特性変化

原田浩幸, 三村泰介, 横山勝英, 川喜田英孝, 大渡啓介, 天野佳正

2012 年 41 巻 3 号 p. 153-157
発行日: 2012/03/20
公開日: 2013/03/01

DOIhttps://doi.org/10.5956/jriet.41.153

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有明海干潟底泥から回収した水溶性細胞外多糖類様物質（EPS）を有機物分解処理した底泥の懸濁液に添加した．回転粘度計のスリーブの中で人工海水懸濁液では非ニュートン挙動を示して，ずり速度に比例してずり応力が増加した．底泥の粒子径は約1.3倍に増加した．これは底泥に吸着したEPSが海水中のカチオンにより，底泥間にネットワークを形成するためと考えられた．

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技術報告

ガス状ホウ素化合物及び硫黄酸化物の１形方式による同時採取法

鳥山成一, 堀田里佳, 川島巧真, 天坂光男, 森川裕太, 近藤隆之, 木戸瑞佳, 中谷訓幸, 田中敦, 西川雅高

2012 年 41 巻 3 号 p. 158-165
発行日: 2012/03/20
公開日: 2013/03/01

DOIhttps://doi.org/10.5956/jriet.41.158

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工場排出ガス中のガス状ホウ素化合物と硫黄酸化物の同時採取法の検討を行った．石英繊維ろ紙の含浸溶液として0.005～0.01％五酸化バナジウム-５％炭酸カリウム水溶液及び0.03％PTIO-５％炭酸カリウム水溶液の２種類を用いた煙道内排出ガス採取法（１形方式）小型採取器により，両ろ紙法とも同時採取に有効であることが明らかとなった．

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調査報告

伊賀市菜の花プロジェクトを通じた地域活性化について

－交流効果額の推定法－

加藤進, 奥西将之, 紀平征希, 小林康志, 大原興太郎

2012 年 41 巻 3 号 p. 166-172
発行日: 2012/03/20
公開日: 2013/03/01

DOIhttps://doi.org/10.5956/jriet.41.166

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菜の花プロジェクトに基づく，地域活性化の効果を交流効果額として試算した．イベント参加者の自宅から会場までの距離と同伴者数を求め，車両単価，平均時速，労働賃金を仮定すれば，これらを用いて，車両寄与（円）＝台数×補正往復距離×車両単価，人件費寄与（円）＝｛参加人員×移動時間＋平均参加時間×参加人員｝×人件費とすれば，交流効果額＝車両寄与＋人件費寄与から推定が可能であると思われた．燃費の仮定から，イベント参加車両のCO₂発生量を推定でき，CO₂発生量を価格換算して差し引いても効果額は大きく減少しなかった．

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