目的 保健師の「仕事の要求」と「仕事の資源」の構成要素を明らかにした上で，Job Demands-Resources モデル（以下，JD-R モデル）に基づいて離職意図との関連を検討する。
方法 新職業性ストレス簡易調査票に12項目を追加して10因子167項目からなる調査票を作成し，設置主体別に全国の保健所・保健センターを無作為抽出したリストに基づき，協力の承諾を得た行政組織に所属する常勤保健師2,668人を対象に，郵送法による自記式質問紙調査を行った。因子分析により保健師の「仕事の要求」と「仕事の資源」の構成要素を明らかにし，構造方程式モデルにより「仕事の要求」と「仕事の資源」が離職意図に至る構造を検討した。
結果 送付した調査票2,668通の回収率は72.5%，有効回答1,798通のうち男性が32人（1.8%），女性が1,766人（98.2%）でほとんどが女性であったため，職業性ストレスにおける男女の差を考慮して女性の回答1,766通（66.2%）を分析対象とした。対象は22～63歳で平均41.0±9.8歳，平均勤務年数17.0±10.0年であった。保健師の9.2%に離職意図があった。辞めたい理由は，興味・やりがいを持てない20.7%，体調12.9%，職場の人間関係12.1%であった。
 「仕事の要求」は29項目10因子，「仕事の資源」は54項目22因子で構成されていた。
 「仕事の要求」と「仕事の資源」が離職意図に至る構造を検討した結果，JD-R モデルが支持された。バーンアウトの状態であるほど離職意図が強く MCS；精神的サマリースコア；Mental component summary は低かった。「仕事の要求」が大きく，「仕事の資源」が小さいほどバーンアウトの状態であった。「仕事の資源」が大きいほどワーク・エンゲイジメントは高まり，離職意図は弱かった。資源の中でも「仕事の適性」，「仕事の意義」，「ポジティブなワーク・セルフ・バランス」，「成長の機会」の 4 因子により「バーンアウト」の分散の約 6 割，「ワーク・エンゲイジメント」の分散の約 4 割を説明できた。
結論 「仕事の要求」が大きいほどバーンアウトとなり，離職意図が強い構造が明らかになった。「仕事の資源」が大きいほどワーク・エンゲイジメントが高まりバーンアウトしていなかったため，適性があると感じる配置，仕事の意義を見失わない組織的な取り組みが離職意図の低減に有効であることが示唆された。

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目的 本研究は，地方都市在住の成人および高齢者を対象に郵便番号によって評価された客観的な自宅近隣施設環境と加速度センサー付活動量計によって客観的に評価された身体活動量との関係を横断的に検討することを目的とした。
方法 本研究は，佐久健康長寿プロジェクトの中間解析であり，佐久市に居住しデータの欠損がない30～84歳の男女1,274人（男性721人，女性553人）を対象とした。身体活動量に関連する自宅近隣施設環境については，駅，スーパーマーケット・コンビニエンスストア，郵便局・銀行，病院・診療所，役所・公民館，文化施設・児童館，公園，公共・民間スポーツ施設について，佐久市役所の公式ホームページおよび NTT が発行しているタウンページのインターネット版 i タウンページから，住所と郵便番号を抽出し，郵便番号別に整理した。対象者の身体活動量は，3 次元加速度センサー付活動量計を用いて測定し，1 日の平均歩数と 1 週間の中強度以上（3 メッツ以上）の活動量について算出した。そして，施設環境を対象者の自宅住所の郵便番号と関連づけ，身体活動量との関係を検討した。分析は，65歳未満と65歳以上の年齢グループ別に，健康日本21（第二次）で設定されている目標歩数と中強度以上の活動量23メッツ・時/週の 2 つの身体活動量の目標値をそれぞれ従属変数，自宅近隣施設環境を独立変数，満年齢，性別，Body Mass Index を調整変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。
結果 身体活動量と自宅近隣施設環境の関連は，65歳未満で，週に23メッツ・時の中強度以上の活動量を満たしていることとスーパーマーケット・コンビニエンスストアの数が多いことが統計学的に有意な関連を示した。65歳以上では，健康日本21（第二次）の目標歩数を満たしていることと郵便局・銀行の数が，中強度以上の活動量の目標値（23メッツ・時/週）を満たしていることとスーパーマーケット・コンビニエンスストアの数が統計学的に有意な正の関連を示した。
結論 本研究の結果から，買い物や生活に必要な自宅近隣の施設の充実は，身体活動量の多いことと関連することが示唆された。

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目的 発達障害は症状や障害の範囲が広く，外見から障害があることがわかりにくいことも多い。また，乳幼児期から青年期・成人期に進むと発達障害の特性に二次障害による生活障害が加わることも多く，家族の負担が増加することが予測される。そこで，本研究では成人の発達障害者の親を対象として親の負担感に関連する要因を明らかにし，家族への支援について検討することを目的とした。
方法 首都圏で活動している発達障害者の親の会，精神保健福祉センター，発達障害者支援センターを利用している発達障害者（18歳以上）の親125人を調査対象とした。調査期間は2011年10～11月として，無記名自記式質問紙による郵送調査を行った。調査項目は，対象者の基本属性，負担感として日本語版 Zarit 介護負担尺度短縮版（以下，J-ZBI_8），子どもの状況（性別・年齢・診断名・診断年齢・日常生活の状況・二次障害の有無等），家族内外のサポート状況として情緒的サポート（配偶者，配偶者以外の同居家族等），相談者の有無等とした。
結果 有効回答64票を分析対象とした。女性54人（84.4%），50歳以上89.1%，家族人数の平均3.5人（標準偏差1.1，以下 SD），子どもの平均年齢28.9歳（SD 6.6）であった。子どもの診断は，自閉症32人（50.0%），アスペルガー症候群16人（25.0%），広汎性発達障害（自閉症・アスペルガー症候群以外）13人（20.3%）であり，J-ZBI_8 の平均値は12.8（SD 7.2）であった。負担感を目的変数とし，2 変量の単回帰分析で統計的に有意差のあった家族人数，二次障害の有無，日常生活の状況，情緒的サポート（配偶者）を説明変数，対象者の年齢および診断名を調整変数とした重回帰分析を行った。その結果，二次障害がありの方が（P=0.001），また，日常生活の状況として援助が必要であるほど（P=0.041），負担感が高かった。
考察 本研究は，自閉症を中心とした限定した発達障害者の親を対象としており解釈に限界はあるが，親の負担感は，統合失調症や高次脳機能障害などの精神障害者等を介護している家族の負担感とほぼ同様の結果であった。子どもに二次障害があり，また，日常生活の状況として援助が必要であるほど，親の負担感と関連があった。今回の結果から，親の負担感を軽減するために，二次障害への支援と日常生活の状況に応じた援助が重要であることが示唆された。

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目的 長崎県で「薬局 DOTS」を展開するための薬局側の準備状況を明らかにするとともに，薬局 DOTS 展開の実施可能性について分析し，今後行政が薬局 DOTS 導入に向けた検討を行う際の基礎資料とすることを目的とした。
方法 長崎県内の結核指定医療機関533店舗の薬局開設者（概ね薬剤師）を対象に，郵送法による自記式質問紙調査を実施した。質問項目は，1）回答者の属性，2）薬局関連情報，3）結核関連学会等参加経験の有無，4）DOTS の認知および薬局 DOTS 協力や研修参加意向，5）薬局 DOTS を実施する場合の課題や必要条件等である。薬局 DOTS の「協力意向」および「研修会参加意向」の関連要素について χ² 検定により分析した。有意水準は0.05未満とした。
結果 有効回答212件（有効回答率39.8%）を分析したところ，「学会・研修会参加」，「結核患者支援経験」，「DOTS 認知」，「薬局 DOTS 認知」，「基準調剤加算」，「地域医療連携体制」を有している薬局開設者は，「薬局 DOTS 協力意志有」に統計学的有意に関連していた。また，50歳未満かつ，「学会・研修会参加」，「結核患者支援経験」，「DOTS 認知」，「薬局 DOTS 認知」，「基準調剤加算」，「地域医療連携体制」を有している薬局開設者は，「薬局 DOTS 研修会参加意志有」に統計学的有意に関連していた。薬局 DOTS 展開の必要条件として，6 割以上が「結核に関する知識や情報」，過半数が「薬局のマンパワー」と回答した。
結論 「基準調剤加算」および「地域医療連携体制」を有する薬局，50歳未満で，かつ結核関連学会などへ積極的に参加している薬局開設者の中から，今後薬局 DOTS の協力が得られる可能性が高いと考えられる。また，今後は行政が医療機関と連携し，結核や薬局 DOTS に関する研修会を開催するなど十分な準備体制を整えることで，長崎県内での薬局 DOTS 展開が期待できると考えられた。

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