目的 地域在宅高齢者における食品摂取の多様性と高次生活機能の自立度低下の関連を分析する。
対象と方法 対象は，秋田県南外村に在住する65歳以上の地域高齢者である。ベーライン調査は1992年，追跡調査は1997年に行われた。ベースライン調査には748人が参加し，追跡時に生存し調査に参加した男性235人，女性373人，計608人（平均年齢：71.5歳）を分析対象とした。調査方法は面接聞き取り調査法を採用した。高次生活機能の自立度は，老研式活動能力指標により測定した。食品摂取の多様性は，肉類，魚介類，卵類，牛乳，大豆製品，緑黄色野菜類，海草類，果物，芋類，および油脂類の10食品群を選び，1 週間の食品摂取頻度で把握した。各食品群について「ほぼ毎日食べる」に 1 点，「2日 1 回食べる」，「週に 1, 2 回食べる」，および「ほとんど食べない」の摂取頻度は 0 点とし，合計点数を求め食品摂取の多様性得点とした。解析は，1 点以上の老研式活動能力指標得点の低下の有無を従属変数（低下あり 1，なし 0），食品摂取の多様性得点を説明変数とする多重ロジスティック回帰分析によった。
結果 分析対象のベースライン時の食品摂取の多様性得点の平均値は男性，6.5，女性6.7点であった。老研式活動能力指標総合点の平均点は11.4点であった。食品摂取の多様性得点の高い群で老研式活動能力指標の得点低下の危険度が低いことが認められた。老研式活動能力指標の得点低下の相対危険度［95%信頼区間］は，食品摂取の多様性得点が 3 点以下の群（10パーセンタイル（P）以下）を基準としたとき，4～8 点の群（10P 超90P 未満）および 9 点以上の群（90P 以上）では，手段的自立においては，それぞれ0.72[0.50-1.67], 0.61[0.34-1.48]，知的能動性においては，それぞれ0.50[0.29-0.86], 0.40[0.20-0.77]，社会的役割においては，それぞれ0.44[0.26-0.0.75], 0.43[0.20-0.82]であった。この関係は，性，年齢，学歴，およびベースラインの各下位尺度得点の影響を調整した後のものである。
結論 多様な食品を摂取することが地域在宅高齢者の高次生活機能の自立性の低下を予防することが示唆された。

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目的 乳幼児期の肥満が成人後の肥満にどの程度結びつくかについての日本人でのデータは乏しい。本研究は乳幼児期（3 か月，12か月，3 歳）の肥満度と成人時（20歳）の肥満度との関連を明らかにし，乳幼児健康診査（以下，健診）時の肥満指導のための基礎資料を得ることを目的とする。
方法 石川県某保健所管内において1968-1974年に出生した20歳男女を対象として行われた成年健康調査を受診した男女のデータと，同管内における 3 か月，12か月，3 歳の乳幼児健診データとのレコード・リンケージを行い，全ての健診を受診して20年間追跡できた2,314人（男1,080人，女1,234人）を対象とし，乳幼児期と成人時の肥満度の関連について分析した。
成績 各月齢・年齢のカウプ指数（または body mass index (BMI））相互間の相関を見たところ，20歳時の BMI と 3 か月時・12か月時・3 歳時のカウプ指数との間ではいずれも有意な正相関が認められ，中で最も強い相関を示したのは 3 歳時カウプ指数とであった（男 r=0.33, P<0.001，女 r=0.42, P<0.001）。乳幼児期の肥満度カテゴリー別に20歳時の肥満者（BMI 25 kg/m² 以上）の割合をみると，3 歳時カウプ指数15未満の者では男で4.6%，女で1.0%であったが，3 歳時カウプ指数18以上の者では男で29.1%，女で29.5%にのぼり，カウプ指数15未満の者に比べ男で6.3倍，女で29.5倍の率となった。3 か月時および 3 歳時におけるカウプ指数が平均未満か以上かのカテゴリー別に20歳時に肥満になっていた割合を検討したところ，3 か月時のカウプ指数が平均以上か未満かを問わず，3 歳時のカウプ指数が平均以上であったもので割合が高かった。
結論 乳幼児期の肥満度は20歳時の肥満度と強い関連があったが，3 歳時との関連が最も強かった。3 歳時に肥満であった児は成人時にも肥満である率が約30%と評価され，本データは 3 歳児健診における将来の肥満のアセスメントに利用できると考えられる。

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目的 複数の傷病名が記載され，合計日数や点数は既知だがその傷病ごとの割合は未知なレセプトデータの客観的分析を目的とした傷病マグニチュード按分（Proportional Disease Magnitude, PDM）法の妥当性を検証し精度を向上させる手法を考案する。
方法 傷病ごとの点数が既知のシミュレーションデータを作製し，ある傷病名の記載されたレセプトの単純平均値を重みとして PDM 法を適用し，その分析結果と既知の傷病別点数との相関によって妥当性を評価した。また点数推計の妥当性を高めるための傷病別平均値の補正式を考案・検証した。さらにモンテカルロ法を用いて再現性を評価した。
成績 目的とする傷病が記載されたレセプトの日傷病当たり点数はそのままではその傷病の日傷病当たり点数の正確な推計にはならないが，適切な補正により近似が向上し PDM 法の傷病分析の妥当性をきわめて良好にした。
結論 PDM 法は，傷病別平均値を補正して重みとして用いることにより複数傷病を持つレセプトの点数や日数を客観的かつ十分な妥当性をもって傷病分析できることが証明された。

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目的 う蝕の発生は生活習慣に深く関わっており，子どもの生活習慣は母親の育児態度の影響を大きく受けている。育児不安を抱え，精神的に不健康な母親がブラッシング指導や生活習慣指導を受け入れ実行するのは困難であると考えられ，幼児のう蝕発生予防には，母親の精神健康状態を考慮した指導が必要と思われる。そこで本研究では 3 歳児のう蝕の発生に母親の育児不安がどのように関係しているかについて検討を行った。
方法 対象は 3 歳児健康診査受診のため，岐阜市内某保健センターを訪れた 3 歳児とその母親（503組）である。3 歳児に対して，歯科健診およびう蝕活動性試験（カリオスタット^®）を実施し，母親に対して，育児に関する質問票調査を実施した。う蝕とカリオスタット値との関係については二項ロジスティック回帰分析により検討を行った。育児不安とう蝕およびカリオスタット値との因果関係については，間食摂取行動，ソーシャルサポート，食に関わる子ども特性の構成概念を加えてモデルを作成し共分散構造分析を行った。
成績 1. カリオスタット値が大きくなるに従い，う蝕有病者率は高くなり，2.0以上で統計的有意性を認め，う蝕の現症との関連性が確認された。
 2. 共分散構造分析では，う蝕およびカリオスタット値のどちらのモデルにおいても適合度が，GFI=0.95 以上，RMSEA が0.05以下を示し，比較的適合度のよいモデルが得られた。構成概念間で統計的有意な直接効果が確認されたのは，育児不安から間食摂取行動に対して，ソーシャルサポートならびに子ども特性から育児不安に対してであった。間食摂取行動はカリオスタット値に対し有意となったが，う蝕に対しては認められなかった。
結論 子どもの間食摂取行動が不良な場合，間食摂取を制限する指導のみでは改善に導くことは難しく，背景にある母親の育児不安に配慮した指導が必要であることが示唆された。また問診から，子どもの食行動やソーシャルサポートについて尋ねることは，間食摂取行動に影響を及ぼしている育児不安を察知するのに役立ち，その対処方法として，ソーシャルサポートの提供が有効であることが示唆された。またカリオスタットはう蝕発生に関わる育児環境を反映した結果を得るのに有効な検査であることが確認された。

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目的 医療法の改正による在宅療養者の増加から，在宅における感染管理は今後ますます重要になる。今回，訪問看護ステーションを対象に在宅における感染リスクが高い医療処置の実施状況を把握するためのアンケート調査を行った。
方法 I 県内の全訪問看護ステーションを対象に郵送によるアンケート調査（調査期間2001年11月22日～12月 5 日）を行い，有効な回答が得られた43施設（有効回答率87.8%）を本研究の調査対象とした。調査内容は2001年 9 月における①訪問看護ステーション利用者数，②「在宅療養指導管理料」及び「重症者管理加算」算定対象を参考に在宅において感染リスクが高いと考えられる医療処置14項目の実施者数，③感染管理に関して各訪問看護ステーションで使用および参考にしている媒体の有無とした。
結果 感染リスクが高い医療処置の主な実施者数は，褥瘡処置133人（9.4%），膀胱留置カテーテル84人（5.9%），経管栄養83人（5.9%），口腔・鼻腔内吸引，酸素吸入がそれぞれ59人（4.2%）であり，実施者数が 0 人の医療処置はなかった。医療機関併設の有無で比較した場合，医療機関併設群で実施率が有意に高かった項目は，点滴静脈内注射，中心静脈栄養，気管カニューレ交換，膀胱洗浄の 4 項目であった。感染管理に関して使用および参考にしている媒体があると答えた施設は医療機関併設群で11施設（78.6%），医療機関非併設群で15施設（51.7%）であった。独自のマニュアルおよび併設施設のマニュアルを一部改変して使用および参考にしている割合は医療機関併設群で 7 施設（50.0%），医療機関非併設群で 3 施設（10.3%）であり，医療機関併設の有無で有意な差がみられた（P<0.01）。
結論 訪問看護ステーションにおいて，感染リスクが高い医療処置14項目が行われていた。血液感染のリスクが高い医療処置など比較的医師が行うことの多い処置を除き，各医療処置の実施率は医療機関併設の有無でほとんど差がなかった。しかし，感染管理の独自のマニュアルおよび併設機関のマニュアルを一部改変して使用および参考にしている割合は医療機関非併設群の方が有意に低く，感染対策の遅れが示唆された。

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