目的　自然災害による身体的外傷がメンタルヘルスに与える影響に関する研究はこれまでにも報告されているが，軽度の身体的外傷においてもメンタルヘルスと関連するかはほとんど検証されていない。本研究は，東日本大震災に起因する軽度身体的外傷と心理的苦痛の関連を横断研究デザインにて検討することを目的とした。

方法　宮城県七ヶ浜町と東北大学は，共同事業「七ヶ浜健康増進プロジェクト」において，東日本大震災後の町民の健康状態や生活状況を把握するための調査を実施している。本研究では，七ヶ浜健康増進プロジェクトが大震災から約1年後に行った調査に参加し，大震災に起因する外傷およびKessler 6項目心理的苦痛尺度（以下，K6）の全設問に回答した対象者のうち，20歳以上の男女3,844人（男性1,821人/女性2,023人）を解析対象とした。心理的苦痛（K6で24点満点中13点以上を「あり」，12点以下を「なし」と定義）を目的変数，身体的外傷の有無を説明変数とし，性，年齢，社会的要因，生活習慣を調整した多変量ロジスティック回帰分析を行った。軽度身体的外傷と心理的苦痛の関連について，震災被害（近親者の喪失，人の死の目撃，家屋損壊程度）のそれぞれで層別化した解析も併せて実施した。

結果　身体的外傷なしの群に対し，ありの群における心理的苦痛の多変量調整済みオッズ比は2.05（1.26-3.34）と有意な正の関連を示した。また，軽度身体的外傷（「擦り傷」，「切り傷・刺し傷」，「打撲・捻挫」）なしの群に対し，ありの群における心理的苦痛の多変量調整済みオッズ比は2.18（1.32-3.59）と有意な正の関連を示した。家屋損壊程度に基づく層別化解析において，家屋が半壊以下であった群では4.01（2.03-7.93）と有意な関連を示したが，大規模半壊以上の群では両者の関連は有意でなく，家屋損壊程度と軽度身体的外傷の間に有意な交互作用が示された（P for interaction=0.03）。

結論　東日本大震災の甚大な被害を受けた地域住民約4,000人を対象に，大震災に起因する身体的外傷と心理的苦痛の関連を検討した。その結果，大震災に起因する軽度身体的外傷と心理的苦痛の間に有意な正の関連が認められた。心理的苦痛のハイリスク者を同定する上で，軽度身体外傷を有する者についても考慮する必要がある。

目的　人口動態統計に基づく東日本大震災後の自殺死亡数を観察し，岩手県，宮城県と福島県（以下，3県と記す）の沿岸部の市町村と沿岸部以外の市町村での大震災後の自殺の超過死亡について，検討した。

方法　基礎資料として，統計法第33条による人口動態統計の調査票情報から，2010年1月1日～2013年3月31日の死亡情報を利用した。死亡の定義としては，死亡年月日，死亡者の住所地市町村，性別，死亡時年齢，原死因コード（国際疾病分類第10回修正；ICD-10）とした。それ以外に，2009～2013年度の住民基本台帳人口と2010年の国勢調査人口を利用した。地域と期間別に自殺による死亡数を集計した。死亡者の住所地市町村を用い，3県の市町村およびそれ以外に区分し，沿岸部と沿岸部以外に分類した。期間としては，死亡年月日を用いて，東日本大震災の発生月（2011年3月）の1年前から2年後までの3年間とし，月に区分した。自殺は，ICD-10のX60～X84と定義した。自殺SMRは，地域と期間ごとに，3県以外の全国の同年同月の死亡率を標準死亡率として計算し，その有意性を近似的な検定方法で検定した。人口としては，2009～2012年度の住民基本台帳人口から線型内挿法で算定した。ただし，住民基本台帳人口では，公表資料の最終年齢階級が80歳以上のため，性別に80歳以上人口を2010年の国勢調査人口で80～84歳と85歳以上に比例按分した。

結果　3県の沿岸部と沿岸部以外における東日本大震災前後の自殺SMRを算出した。震災後2年間（2011年3月～2013年2月）を通して，自殺SMRは沿岸部と沿岸部以外ともに増加傾向がなかった。3県において，震災前1年間に対する震災0～1年の自殺SMRの比は0.92，震災1～2年の自殺SMRの比は0.93であり，いずれも有意に低かった。3県の県別に沿岸部と沿岸部以外ごとにみると，震災前1年間に対する震災0～1年と1～2年の自殺SMRは0.73～1.07であり，福島県沿岸部の震災1～2年で0.73，宮城県の沿岸部で震災後1～2年で0.83および全体で0.90，3県全体の沿岸部以外について，震災1～2年で0.80，沿岸部以外で0.90，全体で震災0～1年，1～2年それぞれ0.92，0.93と有意に低く，一方，有意に高いものはなかった。

結論　東日本大震災後の3県の自殺死亡について，震災から2年間には自殺死亡の増加がなかったと示唆された。今後は，中長期的に観察を継続していくことが大切であると考える。

目的　近年ベトナムは目覚ましい経済成長を遂げ，人々のライフスタイルが変化してきたことに伴い非感染性疾患（NCDs：Non-Communicable Disease）患者が増加している。ベトナムにおけるNCDs対策の現状と課題を明らかにし，ベトナムと日本のNCDs対策について検討する。

方法　平成27年度地域保健総合推進事業（国際協力事業）として，11人の公衆衛生医師から成る調査団は平成28年1月11日～15日の日程でベトナムの首都ハノイと近郊を訪れ，WHO現地オフィス，ベトナム保健省をはじめ現地の保健医療機関を訪問し，ベトナムにおけるNCDs対策について調査を行い，意見交換を行った。

結果　2014年のデータによると，ベトナムでは全年齢層の死亡原因のうちNCDsが73%を占めており，近年急激にNCDs患者が増加している。その主な行動リスクファクターは，食事，喫煙，飲酒，運動不足，である。NCDs対策を行う上での問題点として，国民のNCDsに対する認知度の低さ，地域格差のある医療，専門的な知識を持った保健医療スタッフの不足，NCDsサーベイランスが行われているものの実態を反映できていない，などが挙げられる。

　ベトナムでは2002年に国家運営委員会を立ち上げNCDsプログラムを策定し，各疾患に対するスクリーニング方法や治療ガイドラインが作成されたが3次予防にとどまり，1次予防，2次予防対策が十分ではなかった。現在，WHOの技術的支援を受けながら，NCDsのリスクファクターを減らす取り組みなど予防に重点を置いた対策が始まったばかりである。

結論　今後，ベトナムのNCDs予防対策が国民1人1人に行き届くことが求められており，日本の健康日本21のような国民運動，特定健診など全国規模のスクリーニング事業など参考になると思われた。また，日本における地域住民の自主的な地区組織による地域保健活動および保健師による地域への訪問活動と保健指導が地域の保健向上に大きく貢献した経験は，ベトナム国でも応用できると思われた。さらに人材不足などの課題は日本でも共通しており，幅広く健康課題に取り組む保健医療スタッフの確保と能力の強化が求められる。

目的　DPCデータを大規模なコホート研究の発症登録に利用することが可能であるかを検討するため，独自に収集した脳卒中および急性心筋梗塞発症登録数と，DPCデータを活用して得られた疾病登録数との比較を行い，脳卒中と急性心筋梗塞の各診断名において実施された治療・処置や検査から，標的疾患罹患の把握に有用な項目があるか検討した。

方法　研究対象病院のDPCデータから，4種類（主傷病名，入院の契機となった病名，医療資源を最も投入した病名，医療資源を二番目に投入した病名）のいずれかに，急性心筋梗塞，脳内出血，脳梗塞が含まれる症例を抽出し，疾患ごとに実施された検査や治療の情報を抽出・集計し当該研究対象病院にてJPHC研究の一部として独自に収集した発症登録により得られた登録数を比較した。

結果　DPCデータで抽出された症例数は独自に実施した発症登録数より多かったが，その差はとくに脳梗塞において顕著であった。JPHC登録数/DPC症例数の比は心筋梗塞1.13，脳内出血0.88，脳梗塞0.67であった。

結論　急性心筋梗塞および脳内出血の疾病登録にはDPCデータを利用して，対象者数を概ね把握できる可能性が示された。脳梗塞についてはDPC登録病名とDPC治療・検査・診断項目を補助的に活用することで，疾病登録対象者数の同定精度を高め得る可能性がある。しかしながら，DPCデータを大規模なコホート研究の発症登録に利用するためには，地域全体での発症数がDPC導入病院の発症数でカバーできるのか，さらなる検討が必要である。