目的 葉酸には天然型と合成型（folic acid）がある。胎児の神経管閉鎖障害（NTD）リスク低減に対する葉酸摂取の意義は明確で，妊娠可能な女性には利用効率の良い folic acid 摂取が推奨されているが，我が国の NTD 発症率に減少傾向はみられない。本研究は，妊婦における葉酸の摂取時期や摂取量に関する認識と folic acid 摂取行動に影響を与える要因を全国規模で明らかにし，現状の問題点を把握することを目的とした。
方法 2012年 1 月に，インターネットを用いた質問調査を実施した。調査会社の登録モニターである20～40代の妊婦2,367人を対象とし，1,236人から回答を得た。調査項目は，属性，葉酸および胎児の NTD に対する認識と行動，サプリメント利用状況とした。妊娠 3 か月までの folic acid 摂取行動と他項目との関連を，クロス表における χ² 検定にて，また，属性との関連については，非摂取群を基準としたロジスティック回帰分析にて検討した。
結果 85.2%の妊婦が妊娠中に意識的に葉酸を摂取しており，その多くは妊娠 1 か月以降から，錠剤・カプセルなどのサプリメントから folic acid として摂取を開始していた。妊娠 3 か月までの folic acid 摂取行動は，葉酸に関する認識，サプリメント利用経験と関連が認められ，さらに，若年，第 2 子以降の妊娠であることが負の影響を示した。
結論 多くの妊婦が妊娠中に folic acid をサプリメントから摂取していたものの，その開始時期は NTD リスク低減のためには遅すぎることが示された。今後の NTD 予防のための folic acid 摂取の対策として，経産婦も対象に含めた正確な情報提供の他，folic acid を添加した加工食品の利用の推奨，食材への folic acid 添加の推進など，新たな対策に向けた検討が必要である。

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目的 生活習慣病の予防戦略立案において，循環器疾患危険因子の有病率，治療率およびそのコントロール率を性・年齢別に詳細に実態把握することは公衆衛生上重要である。高齢者の医療の確保に関する法律に基づく「レセプト情報・特定健診等情報データベース」の研究利用が可能になったことに伴い，滋賀県の特定健診全受診者における高血圧，糖尿病および高 LDL コレステロール血症の有病率，治療率およびコントロール率を明らかにする。
方法 滋賀県在住の平成20年度特定健診受診者全員を対象者とし，本データベースにおける特定健診に関する提供データを用い，性・年齢別（5 歳階級）に高血圧，糖尿病，高 LDL コレステロール血症の有病率，治療率，コントロール率およびその95%信頼区間を算定した。コントロール率は，高血圧，糖尿病，高 LDL コレステロール血症治療者のうち，検査値が基準値未満の者の割合とした。
結果 滋賀県在住の平成20年度特定健診受診者は211,976人であった。高血圧では男女ともに有病率（男性16～60%，女性 6～58%）と治療率（男性23～71%，女性24～71%）は年齢上昇に伴い増加したが，コントロール率は約55%で年齢による違いがなかった。糖尿病では，男女の有病率（男性 3～15%，女性 1～10%）と男性の治療率（44～62%）は年齢上昇に伴い増加し，コントロール率も男性で43～51%，女性で32～50%と緩やかに増加した。高 LDL コレステロール血症では女性の有病率（16～57%）と男女の治療率（男性 6～44%，女性 6～51%），コントロール率が年齢上昇に伴い増加し，コントロール率は男性で63～80%，女性で64～77%と高い値を示した。
結論 レセプト情報・特定健診等情報データベースの特定健診データの活用により循環器疾患危険因子の有病率，治療率の詳細把握が可能になるとともに，これまで報告がなかったコントロール率が明らかとなり，本データベースは生活習慣病の実態把握に有効に利用できることが示された。

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目的 生活保護現業員のメンタルヘルスの実態を把握し，メンタルヘルスと関連が予測される労働状況，研修講習会の参加状況，生活習慣，疾病の有無，ソーシャルサポート，自己効力感との関連を明らかにする。
方法 全国の福祉事務所（1,230か所）を，設置主体，地域別に降順に並び替え，等間隔抽出法により20%，246施設を抽出し，各施設 5 人ずつ計1,230人の生活保護現業員を調査対象とする無記名自記式質問紙調査を行った。調査項目は，基本属性，労働状況，ソーシャルサポート（家族・友人，上司，同僚），研修会・講習会への参加，疾病の有無，生活習慣，生活保護現業員としての自己効力感，生活保護現業員のメンタルヘルス（GHQ28）とした。GHQ28得点を従属変数とし，区分点で GHQ 5 点以下を GHQ 低群，GHQ6 点以上を GHQ 高群として 2 群に分け，独立変数との関連を t 検定，χ² 検定または Fisher の直接確率法により確認した。
 単変量分析の結果，性差が認められたことから，男女別に GHQ28得点の高群，低群の 2 群を従属変数とし，有意性が認められた変数を独立変数とする，多重ロジスティック回帰分析（変数増加法ステップワイズ尤度比）を行った。
結果 有効回答数は506人，男性410人，女性96人で，GHQ 高群は66.0%，低群は34.0%とメンタルヘルス不調の者の割合が高かった。
 分析の結果，生活保護現業員男女ともに，10時間以上の労働時間の者は 9 時間以下の者に比べて，また自己効力感の低い者は高い者に比べてメンタルヘルスが有意に不調であった。男性生活保護現業員では，適度な睡眠時間が取れている者，同僚および，家族・友人のサポートが得られている者，社会福祉士資格を有する者のメンタルヘルスが良好であった。女性生活保護現業員では，年齢が高くなるほどメンタルヘルスが悪化していた。また家庭訪問を最多業務としている者のメンタルヘルスが良好であった。
結論 以上のことから，残業時間への配慮，サポート的なコミュニケーションや自己効力感を育む環境づくりが求められる。男性では，適度な睡眠時間の確保，女性ではワークライフバランスを意識した働き方等，性差を考慮したメンタルヘルス対策が示唆された。

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目的 インフルエンザ対策に関する基礎資料を提供することを目的として，2000/01年から2010/11年シーズンの11シーズンにわたるインフルエンザワクチンの接種状況の推定を行った。
方法 全国のインフルエンザワクチンの使用実績のある医療機関等から，都道府県で層化して無作為に抽出した3,364～7,476の医療機関等を対象に，2000/01年から2010/11年シーズンにわたってインフルエンザワクチンの接種状況および同ワクチンの使用状況の調査を行った。このデータを元に，全国の実際のインフルエンザワクチン使用本数を補助変量とした複合比推定により，全国の世代別のインフルエンザワクチンの接種者数および接種率の推定を行った。
結果 有効回答数は1,047～2,763であった。2000/01年，2010/11年シーズンの接種者数はそれぞれ923万人，4,946万人と推定され，この11シーズンの間に 5 倍以上に増加していた。また，2010/11年シーズンの接種率は小児59.2%，一般成人28.6%，高齢者58.5%，全体で38.6%と推定された。ただし，調査期間後半では回収数の減少等により，小児および高齢者では信頼区間の幅が広くなっていた。
結論 2000/01年から2010/11年シーズンにかけて，インフルエンザワクチンの接種率は上昇傾向にあったが，近年は横ばい傾向で，小児および高齢者は50%台，一般成人は30%弱，全体では40%弱程度で安定しつつあるように見受けられた。

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