日本公衆衛生雑誌
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66 巻 , 5 号
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原著
  • 野尻 純子, 柳川 敏彦
    2019 年 66 巻 5 号 p. 237-245
    発行日: 2019/05/15
    公開日: 2019/06/11
    ジャーナル フリー

    目的 本研究の目的は,自閉症スペクトラム障害(以下ASD)を疑われた児の母親に対してステッピングストーンズ・トリプルP(以下SSTP)を実施し,その効果を明らかにすることとした。

    方法 対象は,A市の健診後に発達支援教室を利用する児の母親36人であった。児は2歳から6歳で,広汎性発達障害日本自閉症協会評定尺度(以下PARS)が9点以上でASDが疑われた。対象者を介入群と対照群の2群に無作為に割り振り,両群にSSTPを実施した。介入群から介入前後と3か月後,対照群から介入2か月前と介入前後に各々3回ずつ質問紙の回答を得た。質問紙は,親が報告する子どもの困難な行動(SDQ),親の子育てスタイル(PS),夫婦間の関係の質と満足度(RQI),親の子どもへの不適切な行為(JM)の4つの尺度であった。介入前後の効果を介入群と対象群の1回目と2回目の尺度得点を用いた共分散分析で求め,介入3か月後の効果を介入群内の3回の尺度得点を用いた分散分析でそれぞれ調べた。

    結果 児の平均年齢は3.7±1.4歳,PARS平均得点は20±6.8点のASDを疑われた児であり,児の発達指数(DQ)の全領域平均は76.1±18.8点で知能は境界域にあった。介入前後で得点分布に有意差があったものは,SDQ(行動問題,難しさの合計),PS(過剰反応,多弁さ,総合スコア),JMであり,RQIに有意差は見られなかった。介入後3か月後時点では,介入群内においてSDQ(行動問題,難しさの合計,過剰活発),PS(すべての項目)で1回目と3回目で有意差があった。

    結論 SSTPを受けることで親の子育てに良い変化がみられ,児の問題行動が改善され,育てにくさが減少した。叩くなどの児への不適切な行為に改善が見られたことで,SSTPが親の養育態度の変化につながることが示唆された。

公衆衛生活動報告
  • 田野 ルミ, 三浦 宏子, 尾﨑 哲則
    2019 年 66 巻 5 号 p. 246-251
    発行日: 2019/05/15
    公開日: 2019/06/11
    ジャーナル フリー

    目的 本研究の目的は,歯科臨床での継続的な禁煙支援活動がニコチン依存度と舌苔,味覚,口臭,唾液にどのような影響を及ぼすか,追跡調査により明らかにすることである。

    方法 対象は,首都圏にかかりつけ歯科医をもち喫煙習慣を有する14人とした。歯科診療所での禁煙支援に加えて喫煙状況の把握,ニコチン依存度および口腔に関する評価を行った。調査は,医科における禁煙治療の日程に準拠して禁煙支援開始日である初回,初回から2週間後,4週間後,8週間後,12週間後の合計5回実施した。禁煙支援は,歯科衛生士が「禁煙支援教材(日本歯科医師会)」を用いて個別に行った。ニコチン依存度は主要な判定法であるFagerström Test for Nicotine Dependence, Tobacco Dependence Screener, Kano Test for Social Nicotine Dependenceについて自記式にて回答を得た。口腔に関する評価は,①視診による舌苔付着範囲,②舌滴下法による味覚閾値(甘味・塩味),③呼気中の揮発性硫黄化合物濃度,④pHメータを用いた唾液pH値の4項目とした。各調査回におけるニコチン依存度および口腔に関する評価の比較を行うため,Friedman検定および多重比較検定を行った。

    活動内容 中断者2人を除く12人(男性8人,女性4人)を分析対象とした。これらの12人において,禁煙支援後12週間の時点で禁煙に至った者はいなかった。しかし,禁煙支援後12週間の喫煙本数は,禁煙支援開始時と比較して大きく低減した。ニコチン依存度および口腔に関するすべての評価項目についても,調査回間に有意差が認められた(P<0.001)。次いで,Bonferroniの方法による多重比較検定を行った結果,ニコチン依存度,舌苔付着範囲,味覚閾値,揮発性硫黄化合物濃度が初回に比べて12週後に有意に低下した。唾液pH値は,初回に比べて12週後に有意に上昇した。

    結論 歯科における12週間の禁煙支援活動は,喫煙本数の減少,ニコチン依存度の低下,そして舌苔,味覚,口臭,唾液の状態に良好な影響を及ぼすことが示唆された。

  • 衛藤 久美, 中西 明美, 藤倉 純子, 松下 佳代, 田中 久子, 香川 明夫, 武見 ゆかり
    2019 年 66 巻 5 号 p. 252-266
    発行日: 2019/05/15
    公開日: 2019/06/11
    ジャーナル フリー

    目的 埼玉県坂戸市が2006年より女子栄養大学と協働して取り組んできた,坂戸市全小・中学校における「坂戸食育プログラム」(以下,食育プログラム)の評価を行い,これまでの成果と今後の課題を明らかにすることを目的とした。

    方法 本プログラムの対象は,小学5年生から中学2年生の全児童生徒である。本研究では,2006年度から2014年度に実施された児童生徒および教師対象の調査データを用い,経過評価および影響評価を行った。食育プログラムの授業実施状況および学習者の反応を把握するための調査(調査A),食育プログラム実施者のプログラムに対する反応として,小・中学校教員の食育プログラムへの関わりによる変化を確認するための調査(調査B)のデータを用いて経過評価を行った。4年間の児童生徒の学習効果を確認するための追跡調査(調査C),各学年の児童生徒の学習効果を確認するための前後比較調査(調査D),4年間の食育プログラム学習後の生徒の状況を把握するプログラム終了後調査(調査E)のデータを用いて影響評価を行った。

    活動内容 小学校の4年目ならびに中学校の2年目に教員が回答した授業実施状況について,授業が指導案通り「実施できた」クラスが7割以上,教材を「すべて使用した」クラスが8割以上,学習内容を児童生徒たちが「ほぼ理解できた」クラスも5割以上だった。小学校教員ならびに中学校男性教員は,研修会参加や授業実施経験がある者において「食育への関心が高くなった」と回答した者の割合が高かった。児童生徒の学習効果について,4年間の食育プログラムの学習効果はみられなかったが,各学年の食育プログラム学習前後に,具体目標②「健康を考え,バランスの良い食事をとろう」に関する食態度が改善した。終了後調査より,4年度すべて9割以上の中学2年生生徒が,食育プログラムを「学習してよかった」と回答した。

    結論 食育プログラムは,継続的に実施され,教員の食育への関心を高めることに役立っていると示唆された。児童生徒は,授業に多く含まれる目標「健康を考え,バランスの良い食事をとる」ことに関する食態度で有意な変化がみられた。今後は,学習内容の改善や,継続的な食育プログラムの実施体制の推進の他,学校を拠点とし,児童生徒の家族等他世代へも波及するような食育の検討が必要である。

資料
  • 谷口 優, 石井 千惠, 茅沼 弓子
    2019 年 66 巻 5 号 p. 267-273
    発行日: 2019/05/15
    公開日: 2019/06/11
    ジャーナル フリー

    目的 コミュニケーションロボットが介護従事者と共同して,有効な介護予防活動を実践できるかどうかは不明である。本研究は,人型コミュニケーションロボットと介護スタッフが共同で実施する運動プログラムにより,短期間でも高齢者の身体・心理的機能を向上させるとういう仮説を検証するための予備的試験として,運動プログラムを3か月間実施し,参加者の心身機能に及ぼす影響を調べた。

    方法 地域在住高齢者を,人型コミュニケーションロボットを用いた運動プログラムを行う運動実施群20人(女性20人,平均年齢75.0歳)と,調査のみに参加するコントロール群17人(女性16人,男性1人,平均年齢72.9歳)に,継続的な教室への参加の可否および対象者本人の希望に基づいて割り付けた。運動プログラムには,人型コミュニケーションロボットの操作を行う1人の専門職と,運動指導の補佐を行う5人の高齢者ボランティアスタッフを配置し,1回あたりの所要時間は60分~70分に設定した。運動プログラムの実施期間の直前(事前)および3か月間の運動プログラム実施後(事後)に,心身機能の測定を行った。事前調査の2週間前と,事後調査の3週間後にも測定を実施し,調査項目の学習効果および運動プログラムの持続効果についても合わせて検討した。

    結果 運動実施群において運動プログラムの実施前後で有意な向上がみられた調査項目は,最大歩行速度(対応のあるt検定:P<0.001)およびMini Mental State Examination(MMSE)得点(P=0.016)であった。コントロール群では,BMI(P=0.007)において有意な向上がみられた。運動実施群における学習効果および持続効果を分析した結果,最大歩行速度およびMMSE得点は,事前調査の2週間前と事前の間(P=0.710, P=0.349)および事後と事後調査の3週間後の間(P=0.298, P=0.723)にそれぞれ有意差はみられなかった。

    結論 人型コミュニケーションロボットを用いた運動プログラムが,高齢者の下肢機能および認知機能の向上に寄与することが示唆された。人型コミュニケーションロボットを用いた運動プログラムを健康づくりの場や高齢者施設に導入し,ロボットが非専門職の介護職員と共同することで効果的な運動プログラムを実施できる可能性が示された。

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