目的 社会とのつながりの欠如から孤独感を持ちやすい状況にある育児中の母親へ効果的な支援を行うため，ソーシャルネットワーク（接触頻度）とソーシャルサポートの状況を把握し，それらと孤独感との関連を明らかにする。
方法 2008年 8～11月に，東京都 A 区の 4 つの保健センターで行われた 3～4 か月児健康診査に来所した母親978人を対象に，無記名自記式質問紙を配布した。調査項目は，改訂版 UCLA 孤独感尺度，母親と子どもの基本属性，育児環境，夫（パートナー）•実父母•ママ友達•友人の有無，およびそれらとのソーシャルネットワーク（接触頻度）とソーシャルサポートであった。接触頻度は，直接会うこととそれ以外に分けて測定した。分析は，まず，孤独感尺度を従属変数とし，夫（パートナー）•実父母•ママ友達•友人の有無を独立変数とした重回帰分析を行った。次に，孤独感と夫（パートナー）•実父母•ママ友達•友人との接触頻度とソーシャルサポートとの関連を検討するため，孤独感得点を従属変数とした重回帰分析を行った。接触相手やサポート提供者等がなく欠損値があった者は分析から除外されたが，ママ友達がいない者の分析は追加し，副解析として重回帰分析を行った。
結果 配布した963票のうち432票を回収し，417票を有効回答とした（有効回答率43.3%）。母親の孤独感の平均得点は34.4±9.0点であった。重回帰分析の結果，ママ友達および友人がいない者ほど，孤独感得点が高かった。すべての接触相手•サポート提供者がいる者（ママ友達もいる者）は，夫（パートナー）との会話時間が長いほど，ママ友達，友人との会う頻度が少ないほど，また，実父母やママ友達，友人からのソーシャルサポートが低いほど，孤独感得点が高かった。一方，ママ友達以外の接触相手•サポート提供者がいる者（ママ友達がいない者）では，孤独感得点と接触頻度，ソーシャルサポートとの関連はなく，対人態度や母親意識が関連していた。
結論 母親の孤独感の予防•軽減には，ママ友達や友人の有無，実父母•ママ友達•友人との関係，対人態度，母親意識等をアセスメントし，その上で，母親役割の肯定感を高められるような介入や，ママ友達•友人と直接会う機会および実父母•ママ友達•友人からソーシャルサポートを得られるような働きかけを行うことが重要であると考えられた。

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目的 健康日本21（第二次）の目標（平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加）を考慮して，健康寿命の将来予測を行った。
方法 基礎資料として，国民生活基礎調査，介護給付費実態調査と簡易生命表を用いた。2011～2020年の将来の死亡率が「日本の将来推計人口（平成24年 1 月推計）」のそれと同じと仮定し，将来の不健康割合に 3 つのシナリオを設定した。この仮定とシナリオの下で，将来の健康寿命をサリバン法で算定した。
結果 「日常生活に制限のない期間の平均」では，2010年観察値（男70.4年と女73.6年）に対する2020年予測値は将来の不健康割合が2010年現在と同じというシナリオで男71.2年と女74.3年，最近の推移を継続するというシナリオで男71.4年と女74.5年，一定率で低下して将来の不健康寿命の延伸がないというシナリオで男71.7年と女74.9年であった。最後のシナリオにおける不健康割合の2010～2020年の低下率は男0.95と女0.96と推定された。「自分が健康であると自覚している期間の平均」は2010年観察値（男69.9年と女73.3年）に対する2020年予測値が 3 つのシナリオで男69.5～71.2年と女72.9～74.6年であった。最後のシナリオにおける不健康割合の低下率は男0.96と女0.97と推定された。65歳の「日常生活動作が自立している期間の平均」は2010年観察値（男17.2年と女20.5年）に対する2020年予測値が男18.0～18.2年と女21.2～21.5年であった。最後のシナリオにおける不健康割合の低下率は男0.90と女0.91と推定された。
結論 将来の不健康割合にシナリオを設定して，2011～2020年の健康寿命を予測した。健康日本21（第二次）の目標が達成されるための将来の不健康割合の低下率を見積もった。

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目的 高齢化率48.4%の東京都 A 区 B 地域の大規模公営団地に在住する健康相談未利用者を対象に，健康相談の必要性の認識とその関連要因を検討する。
方法 2011年12月，B 地域の全3,000世帯6,000人から無作為抽出した2,000世帯における最も高齢の者2,000人を対象に，無記名自記式質問紙のポスティング調査を行い，郵送により返答を得た。調査項目は，健康相談の必要性に関する認識（5 段階評価），および基本属性，生活状況，医療介護状況，健康相談に関する懸念と希望とし，健康相談の必要性の認識とこれらとの関連を順序ロジスティック回帰分析にて検討した。
結果 553例（回収率27.7%）の対象から回答が得られ，このうち地元の健康相談の未利用者534人を分析対象とした。健康相談の必要性は，とても必要である21.5%，まあ必要である38.2%，どちらともいえない19.1%，あまり必要でない14.0%，全く必要ない6.9%であった。この必要性の認識の高さと有意な関連を示した要因として，基本属性，生活状況，医療介護状況のうち，日常生活動作が自立していない（P=.03），家族関係にストレスがある（P=.003），気軽に相談できる医療者として看護師がいる（P=.04），健康について相談したい医療者は必ず医師でなくても良いと考えている（P<.001），医師に質問•疑問を遠慮してできない（P=.007），および地元の健康相談を知っている（P=.02）が挙げられた。さらに，上記項目を調整因子として加えた上で健康相談に関する懸念と希望との関連を分析した結果，知人や家族と一緒なら利用したい（P=.002），1 対 1 で相談できるなら利用したい（P=.003），無料なら利用したい（P=.008），病気の相談を希望する（P<.001），医療費•介護費の相談を希望する（P=.008），および他の利用者との交流の場の確保を希望する（P<.001）場合に，健康相談の必要性の認識が有意に高いことが示された。
結論 本研究により，回収率は低かったが，都市部公営団地住民の多くは健康相談の必要性を高く認識している可能性が示唆された。とくに，家族関係にストレスを抱え，医師に対して遠慮を感じる一方，健康相談者として看護師の役割を捉えている対象は，より高く健康相談の必要性を認識していた。このことから，看護師の関与する健康相談の普及とその周知が有用な一方策となることが示唆された。また，支援の提供形態として，知人と一緒に来訪可能なルートの確保と個別および無料の支援提供の継続が重要な要素となること，さらに，医療専門的な助言と一般の人々との交流という 2 側面が期待されていることが示された。

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