目的 高血圧が家族歴に関連していることは知られている。本研究は，都市住民の基本健康診査結果について，高血圧，その家族歴を有すること，および家族歴，肥満，飲酒との関連を明らかにすることを目的として分析を行った。
対象と方法 大阪市の隣接市の昭和59年度から平成10年度の基本健康診査受診者31,273人（男9,513人，女21,760人）を対象とし，複数回の受診者は，初回の受診時点の年齢および血圧値，BMI，飲酒状況を分析に用いた。昭和59～63年度を前期，平成元～5 年度を中期，平成 6～10年度を後期の 3 期間に区分して分析した。血圧判定区分は，高血圧診療指針（JNC7）に従って正常血圧，軽度高血圧，中等度高血圧，高度高血圧に分け，正常血圧はさらに 3 区分（至適血圧，正常血圧，正常高値血圧）に分類した。高血圧は，最大血圧140 mmHg 以上，または最小血圧90 mmHg 以上，それ以外は正常血圧とした。家族歴は，両親または兄弟（姉妹）のなかで高血圧の者を高血圧「あり」とし，肥満は BMI が25.0以上の者，飲酒「あり」は，「飲む」または「時々飲む」者とした。
結果 最大血圧，最小血圧の平均値は，家族歴「あり」の者が「なし」の者より，男女の各期間，年齢階級のすべての区分で，ほぼ高値であった。
 5 年間連続して受診した者について，一部の年齢区分の者を除き，「正常血圧」の判定回数が多い者ほど家族歴「あり」の者の割合低く，有意であり，傾向がみられた。高血圧「あり」のオッズ比は，家族歴「あり」は2.31～3.08，肥満「あり」は2.01～3.77，飲酒「あり」は1.18～2.13であり，いずれも統計学的に有意であった。人口寄与危険割合は，家族歴は，男6.6%～16.0%，女6.6%～18.4%，肥満は，男6.0%～18.1%，女9.0%～25.2%，飲酒は，男3.5%～29.4%，女0.3%～4.0%であった。正常血圧区分別にみた家族歴有無別の高血圧発症オッズ比は，5 年目の受診者より10年目，15年目と長期の受診者では，家族歴を有する者の高血圧発症オッズ比が高く，有意であった。
結論 家族歴「あり」の者は，高血圧，正常血圧の者でも血圧区分が高くなるほど発症オッズ比が高値であった。家族歴が高血圧発症の重要なリスクであることが示唆され，家族歴を有する者に対しては，肥満，飲酒の高血圧リスクの低減に特に働きかけていく必要がある。

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目的 本研究の目的は，日本版主観的幸福感尺度（Subjective Happiness Scale: SHS）の信頼性と妥当性を検討することであった。
方法 日本版 SHS は 4 項目からなる尺度であり，翻訳およびバックトランスレーションを行い，原著者による概念の同一の確認を受け，日本語版項目の作成を完成した。大学生364人（男性158人，女性206人）を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は，日本版 SHS, positive health のうち生活充実感の 5 項目，GHQ28項目，自尊感情尺度10項目であった。再テスト信頼性は 5 週間隔で行った。
結果 日本版 SHS の α 信頼性係数は.80から.84であり，内的整合性が高いと考えられた。再テスト信頼性については，5 週間隔において相関係数が.86であり，日本版 SHS の再現性は高いことが示された。因子分析の結果から，SHS は 1 因子構造であることが示された。SHS の得点が高いことが，positive health の質問項目，自尊感情の得点の高さに関連していることが明らかにされた。また，SHS が高い人は健康であり，特に，うつと負の相関関係にあることが示された。
結論 以上の結果から，日本版 SHS 尺度は，再テスト信頼性，収束的妥当性，弁別的妥当性ともに高いことが示唆された。

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目的 大都市近郊に独居する生活自立前期高齢者において「ひとりで遠出できない」とする者が要介護状態移行の危険因子と考えられるかを検討するため，「ひとりで遠出できない」とする者の特徴を横断的に記述することを目的とした。
方法 生活自立前期独居者1,216人（男：209人，女：1,007人）を対象として主観的な生活行動能力に関する無記名自記式アンケート調査を行った。その評価には「ひとりで遠出できる」と「隣近所には外出できる。しかしひとりで遠出できない」を用いた。主観的な生活行動能力と社会参加状況および健康度自己評価，老研式活動能力指標，身体機能，身体状況，心理状況，生活習慣などの個人因子との関連を解析した。
成績 「ひとりで遠出できない」とする群は「できる」群と比較して，外出頻度は同程度であるが，趣味や町内自冶会活動などへの社会参加頻度が有意に低率であった。両群間では，健康度自己評価，老研式活動能力指標，視力，咀嚼力，1 km 歩行移動力，青信号中の横断歩行，骨折歴，1 日に 5 種類以上の服薬，脳血管障害関連自覚症状，間欠跛行関連自覚症状，身体の痛み，うつ状態，昼間の睡眠，1 日の食事回数，定期的な散歩や軽い体操などの項が有意な差異を示した。「ひとりで遠出できない」とする群は社会活動や老研式活動能力および身体機能が低水準で，傷病に対する自覚症状を有している者が多く，うつ傾向にあり，健康度自己評価も低かった。
 身体機能，自覚的症状，心理状態などの個人因子を説明変数とした多重ロジスティック回帰分析の結果，「ひとりで遠出できない」には，1 km 連続歩行ができない，うつ傾向がある，固いものが普通に噛めない，間欠跛行関連の自覚症状があるなどが独立して抽出された。
結論 生活自立前期高齢者であっても，「ひとりで遠出できない」とする者は日常生活自立度の低下や要介護移行リスクを有していた。これら独居者は「近隣閉じこもり」のハイリスク者として注目し，要介護予防保健対策を講ずるべきであると思われる。

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目的 本研究の目的は，携帯電話のメール機能を活用した健康教育プログラムを開発し，有効性を検討することである。また，このプログラムは，生活習慣の改善により効果の表れやすい減量と肥満予防を達成目標とすることと，その後の広い範囲での活用も想定し非対面式として開発することとする。
方法 携帯電話のメール機能を活用した健康教育プログラム「i-exerM」を開発し，静岡県内在住もしくは静岡県内に勤めていて，NTT DoCoMo の i モード，JPHONE（現ボーダフォン）の J-スカイを契約している者136人（男性28人，女性108人）に平成15年 7 月15日から平成15年10月 8 日までの12週間試行した。i-exerM は，減量に関する実践情報と，減量・肥満予防に関する一般的な情報について，毎日一回携帯電話にメールする内容となっている。このプログラムは，行動科学的な考え方を取り入れて，毎日異なる情報を送信した。減量に関する実践情報に関しては，セルフモニタリング的手法を活用し，インターネット経由での登録が可能になるようにした。そして，i-exerM 開始前，終了後に身体状況，生活習慣，プログラムの評価に関する質問紙調査を実施した。なお，プログラム期間中，参加者とは一度も対面しないこととした。この試行結果から，携帯電話のメール機能を活用した健康教育の実施可能性について検討した。
成績 1) i-exerM 開始前，終了後に質問紙を提出した者は，男性14人（50%），女性69人（64%）であった。
 2) i-exerM に参加した136人の内，63人（46%）に体重減少の傾向があった。この内，i-exerM 開始前，終了後に質問紙を提出した者の平均体重は，男性では73.2 kg から71.1 kg へ，女性では58.8 kg から57.6 kg に有意な（P<.001）低下が認められた。
 3) i-exerM に関する評価は，「減量を始める・見直すこと」に，「大いに役立った」との回答は44人（32%）と比較的高率であった。
結論 i-exerM を試行した結果，一定の減量傾向が窺えたことから，携帯電話のメール機能を活用した健康教育は実施可能であることが示唆された。今後は，減量のみではなく，高血圧予防や高脂血症予防などの生活習慣に起因する疾病にも対応した健康教育プログラムとなるよう，さらに i-exerM の改良が求められると思われる。

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目的 家事労働時間に差があると考えられる看護師の末子の年齢別に，生活時間構造と深夜勤務の疲労について検討した。
研究方法 対象は，公立の総合病院で交代制勤務の看護師159人。末子の年齢を基準とし，末子が就学前，末子が小学生以上，子ども無の 3 区分とした。
 生活時間の分類基準は，「収入生活時間」，「生理的生活時間」，「家事的生活時間」，「社会的文化的生活時間」を大分類とし，17の細項目を設定した。疲労調査は 2 つ実施した。1 つは，日勤勤務終了後と深夜勤務終了後に SSI を行った。もう 1 つは，日勤終了後から深夜勤務開始前までに，どの程度の疲労回復ができているかをみるための疲労調査で，身体的疲労感と注意集中力について調査した。
結果 生理的生活時間のなかの睡眠・仮眠時間は，末子が「就学前」の場合，7 時間53分，「小学生以上」は 8 時間18分，「子ども無」は 9 時間11分となっている。家事的生活時間は，「就学前」は 3 時間 9 分「小学生以上」は 2 時間01分，「子ども無」では48分で，炊事や育児などの毎日必要な家事が大半である。社会的文化的生活時間は，「就学前」は36分，「小学生以上」は57分，「子ども無」は 1 時間19分であった。「就学前」の群で「家族との団らん」にあてた時間はわずか 7 分であった。
 日勤終了後と深夜勤務終了後の Subjective Symptoms Index (SSI）は，3 つの対象群とも深夜勤務終了後の訴え率が高かった。深夜勤務終了後は，「就学前」の群の訴え率は「小学生以上」および「子ども無」群よりも有意に高かった。
 疲労回復状況について，3 つの対象群とも日勤終了後より深夜勤務開始前の方が身体的疲労感および注意集中力の困難さが有意に高かった。
結論 末子が就学前の群で顕著に疲労感の高さが認められた。これは，労働力再生産時間の過ごし方との関連性が指摘できる。就学前の群では，家事的生活時間が多く睡眠時間や社会的文化的生活時間が少ないことが疲労感に影響していると推測された。

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目的 世界保健機関（WHO）憲章の第 1 原理である健康定義について①その制定経緯，②戦後の物質文明に対する反動から生じた健康定義改正論の経緯，③近年，特に WHO が健康に影響を与えると指摘している要素を検証し，今後の健康定義の位置付けを考察する。
方法 主に WHO の公式文書より関係資料を引用し検証と考察を行った。
結果 終戦直後，WHO は健康への関心を一般普及させるために健康定義を制定した。そのため健康定義は physical, mental, social の 3 要素を核とした平易で親しみやすい口語調の文章で作成された。しかし，戦後の経済復興による物質文明の追求過程において spiritual dimension の欠落が指摘された。WHO 創立50周年を記念して行われた WHO 憲章見直しではイスラム圏担当の WHO 東地中海地方事務局が spiritual と dynamic を健康定義へ追加する提案を行った。しかしこの提案は1999年の第52回世界保健総会（WHA52: 52th World Health Assembly）で否決された。
 近年，健康は持続可能な開発の中心概念に採用されている。また，たばこ規制枠組み条約（FCTC）のような健康問題に関わる各論分野の画期的国際合意がなされ，健康に対する関心は向上を続けている。WHO の指摘する健康危険因子は途上国の貧困問題など多くあり，今後これらが健康定義の解釈に影響を与えることも予想される。
結論 健康定義改正案が否決されて以来，現在まで 5 年あまりの期間が経過している。このことは健康定義が従来的意味しか持たないという消極的あるいは保守的見解を示しているのではない。むしろ spiritual, dynamic を健康定義に追加しようという議論に一定の決着をつけたことは，加盟国間で健康の解釈に思想や宗教，民族性による差が生じた場合や，時代変遷によって健康の解釈に差が生じた場合に，解釈の方向性を現行の WHO 健康定義へ集約させる原動力として効果的に働いたと解釈されるべきであろう。よって今後，WHO 健康定義の軸である physical, mental, social の 3 要素はますますその重みと解釈の幅を持って弾力的に普及拡大していくものと予想される。

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