目的 本研究は，女子学生を対象として，若年女性における正常体重肥満者，いわゆる「隠れ肥満」の体組成に影響を及ぼすと考えられる食行動，運動習慣および身体活動量について検討した。
方法 対象は京都府内の大学 6 校に在籍する18～21歳の女子学生530人である。体脂肪率，歩数の測定および無記名自記式の質問紙調査を2010年 1 月～2010年 7 月にかけて実施した。質問紙調査項目は生活環境，体型認識，体型への希望，ダイエット経験，運動習慣，睡眠時間および食行動に関する 7 項目であった。食行動調査は EAT–26（Eating Attitude Test 26:摂食態度調査票）を実施した。BMI が18.5以上25.0未満の「標準体重（n=439）」判定者の中で，体脂肪率が75%タイル以上の者を「High group（n=115）」，体脂肪率が25%タイル以下の者を「Low group（n=111）」，この 2 群以外の者を「Middle group（n=213）」と分類し，3 群について比較検討した。
結果 質問紙調査より，グループ間に体型認識，体型への希望，やせたい理由，ダイエット経験の有無，ダイエットの失敗の有無および睡眠時間についての回答の比率に有意な差がみられた。しかしながら，身体活動量はグループ間に差がみられなかった。さらに，EAT–26を用いて食行動を検討すると第 3 因子「Oral control」においては High group は Low group と比較し，有意に高値が認められた。
結論 標準体重者で体脂肪率が高い者は，やせ願望やダイエット行動が関連していた。やせ願望の強い学生に対し，適正な体組成の維持と適切な食生活を確立させるための健康教育の必要性が示された。

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目的 日本人女性を対象に，妊娠時の冷え症が早産に及ぼす影響を分析し，冷え症と早産との関連を検討することである。
方法 研究デザインは後向きコホート研究である。調査期間は，2009年10月19日から2010年10月 8 日までの約12か月であり，調査場所は，首都圏の産科と小児科を要する病院 6 か所である。研究対象は，分娩後の日本人の女性であり，調査内容は，質問紙調査と医療記録からの情報の抽出である。なお分析にあたり，傾向スコア（Propensity Score）を用いて，共分散分析および層別解析を施行し交絡因子の調整を行った。本研究は聖路加看護大学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した（09–057）。
結果 2,810人の女性を分析の対象とした。冷え症と早産では，冷え症でない妊婦に比べ，冷え症である妊婦の早産発生率の割合は，3.38倍（共分散分析）もしくは3.47倍（層別解析）であった（P<0.001）。
結論 妊娠後半の冷え症と早産の発生率との関連に関する論議を深めることができた。

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目的 新型インフルンザ（A/H1N1）流行シーズンにおける小中学校の児童•生徒のインフルエンザ罹患状況，インフルエンザワクチン接種状況，保護者のワクチン接種行動について検討する。
方法 三重県の一学校法人学園に通学する小学生（440人），中学生（493人）の保護者に対し，2010年 9 月，無記名の調査用紙を学級担任より，児童•生徒に配布し，自宅で，保護者に児童•生徒に関する情報を記入，担任に提出してもらった。2010/2011シーズンにワクチン接種予定の児童•生徒と非接種予定の児童•生徒の保護者の回答を比較した。
結果 2009/2010シーズンでは小学生の70.8%，中学生の55.2%の児童•生徒が，季節性•新型ワクチンのいずれかまたは両方を接種していた。2010/2011シーズンでは小学生の72.4%，中学生の55.8%が，ワクチン接種をする予定であった。2009/2010シーズンでは55.0%の児童•生徒がインフルエンザに罹患し，その97.2%が抗インフルエンザ薬の投与を受けていた。2010/2011シーズンに子どもにワクチン接種をする予定の保護者は非接種予定の保護者に比べ，2009/2010シーズンに子どもがワクチン接種をした割合，子どもが風邪をひきやすい体質である割合，子どもに兄弟姉妹がいる割合，2009/2010シーズンに保護者自身がワクチン接種をした割合が多かった。一方，2009/2010シーズンの子どものインフルエンザ罹患や同居家族のインフルエンザ罹患，高齢者の同居はワクチン接種意向とは関連を認めず，保護者の意識や保健行動が児童•生徒のワクチン接種と関係していた。保護者の64.9%が学校で，児童•生徒へのインフルエンザワクチン接種が行われることを希望していた。
結論 新型インフルエンザの流行は，翌シーズンである2010/2011シーズンにおける児童のインフルエンザワクチン接種予定者率の上昇につながっていた。小学生の保護者は，子どもが風邪を引きやすい体質がある場合はワクチン接種を行うと考えていた。
  また，保護者の64.9%が学校でワクチン接種が行われることを希望していた。子どものワクチン接種意向は2009/2010シーズンの罹患とは関係なく，保護者自身のワクチン接種と関係しており，接種率の向上には保護者の意識を変えるか，保護者自身が子どもを医療機関に連れて行かなくてもインフルエンザワクチン接種ができるようにすべきと考えられた。

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目的 統合失調症やうつ病など精神疾患は自殺の危険因子とされるが，自殺死亡の実態は十分に把握されていない。本研究は人口動態統計の自殺死亡について，死亡票の「死亡の原因」欄などにある精神疾患の記載状況を調査集計することで，自殺死亡における精神疾患の実態を明らかにすることを目的とする。
方法 調査対象は平成20年人口動態統計の自殺死亡30,229人であり，方法は目的外使用による死亡票閲覧•転写入力と提供を受けたオンラインデータの分析より精神疾患の記載状況を検討した。なお，平成20年自殺死亡30,229人のうち確認できたものは29,799人（98.3%）であった。精神疾患については，死亡票の「死亡の原因」欄のほか，「外因死の追加事項」，「その他付言すべきことがら」の各欄に記載があった場合を有効とした。
結果 なんらかの精神疾患の記載があった者は29,799人中2,964人であった。主な記載は次の通りであった。認知症55人（このうちアルツハイマー型認知症は13人），アルコール依存症•精神病116人，統合失調症550人，躁うつ病•双極性障害101人，うつ病1,913人，強迫性障害13人，適応障害22人，摂食障害14人，不眠症•睡眠障害49人，パーソナリティ障害24人，広汎性発達障害 6 人。なお，複数の診断がある者は125人いた。
結論 平成20年警察統計では，統合失調症は1,368人，うつ病は6,490人であり，本研究と大きな違いがあった。近年，法医学では検死制度の在り方が提言されているが，公衆衛生学や精神医学の立場からも死因究明に対して提案していくことが必要であると思われた。

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目的 高齢者の肺炎予防のために23価肺炎球菌ワクチンの接種が勧奨されているが，その接種率は低い。2009年10月に新型インフルエンザ予防強化策のひとつとして肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンとの同時接種および肺炎球菌ワクチンの再接種が承認されたことを受け，愛知県内の高齢者入所施設における肺炎球菌ワクチンの同時接種•再接種に対する認識と対応などについて調査を実施した。
方法 愛知県内の全高齢者入所施設（716施設）を対象に郵送で，施設の特性，肺炎球菌ワクチンの再接種やインフルエンザワクチンとの同時接種に関する情報の認識，施設における取組み，2009年10月以降の季節性インフルエンザワクチン，新型インフルエンザワクチン，肺炎球菌ワクチン接種者の有無などに関する無記名の質問票調査を2010年 7 月に実施した。
結果 392施設（54.7%）から回答が得られた。インフルエンザワクチンとの同時接種が認められたことを認識しているのは介護老人保健施設で79.2%と高かったが，全体では45.4%であった。再接種を認識している施設は31.7%と低かった。肺炎球菌ワクチン接種者ありと回答のあった施設は172施設（44.3%）であり，同時接種者ありの施設は26施設（6.8%），再接種者ありの施設は14施設（3.7%）にとどまっていた。同時接種を認識していない施設においては肺炎球菌ワクチン接種者ありと回答した施設は37.0%であるのに比し，認識している施設では52.3%と有意に高かった。
結論 肺炎球菌ワクチン接種に関する情報を認識することが，各施設における肺炎球菌ワクチンの同時接種や再接種の積極的な勧奨や接種状況に反映される可能性が示唆された。各自治体は高齢者における本ワクチンの公費助成を検討するとともに，これらの情報を医師会と協力して周知徹底する必要がある。

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