日本公衆衛生雑誌
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59 巻 , 9 号
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原著
  • 阿江 竜介, 中村 好一, 坪井 聡, 古城 隆雄, 吉田 穂波, 北村 邦夫
    2012 年 59 巻 9 号 p. 665-674
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 全国的な疫学調査である「第 5 回 男女の生活と意識に関する調査」のデータをもとに,わが国の自傷行為についての統計解析を行い,自傷経験に関連する要因を明らかにする。
    方法 全国から層化二段無作為抽出法を用いて選出された2,693人に調査票を配布し,自傷経験に対する回答の解析を行った。自傷経験があると答えた群(以下,自傷群)とないと答えた群(以下,非自傷群)の 2 群間で比較を行った。
    結果 1,540人(回収率57.2%)の対象者が回答した。全体の7.1%(男の3.9%,女の9.5%)に少なくとも 1 回以上の自傷経験があり,男女ともに自傷経験者の約半数が反復自傷経験者であった。16–29歳における自傷経験率が9.9%と最も高く,30–39歳,40–49歳はそれぞれ5.6%,5.7%とほぼ同等であった。男女別では,年齢階級別(16–29歳,30–39歳,40–49歳)で,女はそれぞれ15.7%, 7.5%, 5.8%と若年ほど自傷経験率が高く,男は3.0%, 3.4%, 5.5%と若年ほど低かった。群間比較では,喫煙者(自傷群47.5%,非自傷群28.2%,調整オッズ比[95%信頼区間]:2.18[1.32–3.58]),虐待経験者(23.6%, 3.7%, 4.24[2.18–8.25]),人工妊娠中絶経験者(30.3%, 12.7%, 1.93[1.13–3.30])の割合が自傷群で有意に高く,中学生時代の生活が楽しかったと答えた者(41.1%, 78.6%, 0.45[0.25–0.79])は有意に低かった。調整後有意差は認めなかったが自傷群では,すべての性•年齢階級において,両親の離婚を経験した者,中学生時代の親とのコミュニケーションが良好ではなかったと答えた者,親への敬意•感謝の気持ちがないと答えた者の割合が高い傾向を認めた。
    結論 多くの先行研究と同様に,自傷経験率は16–29歳の女で高く,また,喫煙者や虐待経験者で自傷経験率が高いことが示された。自傷行為の予防には,これらに該当する者に対して重点的にケアを提供する必要がある。また,社会的な観点から言えば,これらの要因を持つ家庭環境についても,今後明らかにしていく必要があろう。
  • 岡村 毅, 井藤 佳恵, 金野 倫子, 稲垣 宏樹, 杉山 美香, 佐久間 尚子, 粟田 主一
    2012 年 59 巻 9 号 p. 675-683
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 日本語版エプワース眠気尺度を用いて地域在住高齢者の主観的な日中の眠気を測定し,性•年齢階級別の得点分布を記述した。また日中の過度の眠気(Excessive daytime sleepiness,以下 EDS)の出現頻度を調べ,関連要因を探索した。
    方法 東京都 A 区在住の65歳以上の全高齢者のうち,4 月~9 月生まれで,施設入所中の者,要介護認定を受けている者を除く3,195人を対象とした。郵送法による自記式アンケート調査を実施し,日本語版エプワース眠気尺度ならびに社会人口統計学的要因と健康関連要因等を調査した。2,034人から有効票を回収し(回収率63.7%),日本語版エプワース眠気尺度に欠損値のない1,494人(男性652人,女性842人)を解析対象とした。解析対象者1,494人は対象者3,195人のうち46.8%であった。
    結果 全体の日本語版エプワース眠気尺度の平均得点±標準偏差は5.0±3.8で,男性は5.6±4.1,女性は4.4±3.4で,男性で有意に大きい値を示した(P<0.01)。
      日本語版エプワース眠気尺度で11点以上と定義する EDS は全体で131人(8.8%),男性83人(12.7%),女性48人(5.70%)で男性に有意に高率であった(P<0.01)。関連要因の検討では「男性」,「仕事をしている」,「精神的健康度不良」,「活動能力低下あり」,「主観的記憶力低下あり」が EDS に有意に関連した。性で層化したところ,男性では「ソーシャルネットワークが小さい」,「主観的記憶力低下あり」が,女性では「肥満あり」,「活動能力低下あり」が有意な関連を示した。
    結論 地域在住高齢者において,EDS の出現頻度は男性が女性よりも高く,関連要因には性差が認められた。この知見は臨床上は眠気を訴える患者の評価と治療に,保健上は事業の構想に有用である。
公衆衛生活動報告
  • 白井 千香, 藤山 理世, 内野 栄子, 入江 ふじこ, 高鳥毛 敏雄, 磯 博康
    2012 年 59 巻 9 号 p. 684-692
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 2009年に発生した新型インフルエンザ(H1N1)の国内初発事例を経験した神戸市と遅れて発生した茨城県の電話相談件数や医療体制を比較し,国の新型インフルエンザ対策行動計画やガイドライン改定にあたり,地域で感染症対策を担当している立場から提言を行う。
    方法 神戸市が行った電話相談や受診状況について,5~12月をI~IVの 4 期間に分けて分析した。I期について,発熱相談および発熱外来の利用実数の累積数に近似する成長曲線を求めた。また,1 か月後に県内初発患者が発生した茨城県の新型インフルエンザ確定患者数は神戸市とほぼ同数であったので,電話相談件数や医療体制を比較した。
    結果 I期の 1 か月間に神戸市が受理した電話相談は30,067件,その内容は「渡航歴が無いが体調が悪い」という訴えが多かった。発熱相談センターおよび発熱外来利用実数の累積は,いずれも「遅れ S 字曲線」で近似できた。一日2,000件以上の相談内容は,一般医療機関受診勧奨(40%),発熱外来誘導(8%),その他は自宅療養指導,不安や苦情であった。II期の 7 月末には相談件数が一日20件未満と最少となった。III期の 8 月に死亡者の報告や 2 学期から学校等で集団発生があり,一日当たりの相談件数が100件以上に増加した。IV期の11月には一日約500件の電話があり,その内容はワクチン関係だった。茨城県と神戸市を比較すると,7 月までの電話相談は茨城県22,483件(一日最多850件),神戸市33,661件(一日最多2,678件)で,茨城県の相談および発熱外来患者は一時期に集中しなかった。
    結論 2009年の新型インフルエンザは地域によって発生状況が異なり,相談や受診件数の推移も異なっていた。インフルエンザに限らず新たな感染症発生時には,地域の実情に応じた対策を行うべきである。
研究ノート
  • 吉岡 明彦, 曽根 啓一
    2012 年 59 巻 9 号 p. 693-699
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 平成20年度の地域保健推進事業「従来の疫学的手法で解明できない事例のための新たな調査手法の検討」報告書から,生鮮魚介類による原因不明の食中毒が全国的に発生していることが分かった。そのため平成21年度では,一年間に発生した原因不明の食中毒事件と有症苦情事例との総件数と月ごとの発生件数から,全国マップを作成することにより発生頻度や地域特性を,さらに各自治体におけるこの食中毒に対する考え方を,明らかにすることを目的とする。
    方法 都道府県•政令市•中核市•保健所設置市•特別区の計136自治体に対して,生鮮魚介類を喫食後,初発症状までの平均潜伏時間が比較的短時間(概ね12時間以内)で,主に嘔吐(あるいは嘔気)•下痢•腹痛等の消化器症状を呈し,症状が一過性で,病因物質不明の食中毒事件および有症苦情事例の有無と発生月および件数を電子メールにて調査した。調査対象期間は,平成21年 1 月 1 日~平成21年12月31日までの一年間とした。回答期間は,平成22年 1 月 1 日~平成22年 2 月28日とした。
    結果 都道府県•政令市•中核市•保健所設置市•特別区の計136自治体のうち99自治体(回収率72.8%)から回答を得た。該当事例が有りと回答した自治体は70で,無しと回答した自治体は29であった。平成21年 1 月 1 日~平成21年12月31日までの一年間の病因物質不明の食中毒事件および有症苦情事例の件数は,それぞれ57件,171件の計228件であった。2003年以降,年を追うごとに増加しており,2009年も全国的に発生していた。また,一年を通して発生しているが,1 月~3 月の 3 か月間の発生頻度は6.6%(15/228)で,9 月の37件を頂点とし,8 月~11月の 4 か月間では全体の53.9%(123/228)が発生していた。
    結論 冬には発生が少なく,夏から秋にかけて発生が多いため,季節的な発生の偏りが考えられる。また,疫学的に原因施設が特定できても,原因食品や病因物質が特定できない原因不明の食中毒の場合,食中毒事件として取り扱うか,有症苦情事例として取り扱うか,各自治体がその判断に非常に苦慮していた。その結果,有症苦情事例数が,食中毒事件数の 3 倍になっていると考えられる。
  • 鬼頭 久美子, 石原 淳子, 君羅 満, 高地 リベカ, 細井 聖子, 石井 有里, 岩崎 基
    2012 年 59 巻 9 号 p. 700-711
    発行日: 2012年
    公開日: 2014/04/24
    ジャーナル フリー
    目的 料理単位法は,料理とその構成食品から成るデータベースによって,料理単位の成分表により対象者の食品群•栄養素等の摂取量を計算する食事調査方法である。料理データベースの開発地域内においては食品群•栄養素等の妥当性が確認されている。しかし,開発地域とは異なる集団への適用については検討されていない。そこで,本研究では,首都圏の集団への適用可能性について検討した。
    方法 国立がん研究センターがん予防•検診研究センターの2004年~2006年の検診受診者のうち,首都圏在住の40から69歳の受診者から,性•年齢階級別に無作為に抽出し,参加依頼を行った。最終的に,参加希望者187人(参加受諾率20.7%)のうち,144人を解析対象とした。比較基準の方法として用いた週末を含む 4 日間の秤量法食事記録調査(秤量法)は,栄養士が対象者の記録を確認後,5 訂増補日本食品標準成分表に準じて,食品コードを付与し,重量換算を行った。また,料理単位法は別の栄養士によって,対象者が記入した料理名から料理データベースの料理コードを充当し,料理単位の成分表(東北地方の住民224人,1 日間の秤量法食事記録から作成)により食品群•栄養素等摂取量を推定した。4 日間の秤量法から算出された食品群•栄養素等推定摂取量との差,Pearson の相関係数および先行研究との比較により,適用可能性を検討した。
    結果 料理名の88%が料理データベースの料理名などから充当可能であった。相関係数が0.6以上のものは,食品群では男性で12,女性で10食品群,栄養素等では男性で34,女性では27栄養素であった。食品群の一部で顕著な過大評価がみられ,栄養素等推定摂取量の多くで過小評価されやすい傾向が確認された。先行研究との妥当性の比較では,全体的に低くなる傾向が確認された。
    結論 摂取量が推定された食品群•栄養素等の多くについて,相関係数が0.6以上であり,料理データベース開発地域とは異なる地域集団への適用可能性を示唆するものと考えられた。しかしながら,栄養素によっては,絶対値の摂取量推定に地域ごとのデータが必要であることが示唆された。
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