2020年6月号の特集は「ウェブを基盤とした社会」です。

ティム・バーナーズ＝リーが1989年に生み出したWWWの仕組みは，ウェブ上の情報資源の拡大に伴い人々の行動に影響を与え続けています。例えば，ウェブの情報検索による調べ物や，SNSによるコミュニケーション，ウェブサービスを利用した商品購入など，日々の生活にウェブは欠かせない存在になっています。

本特集では，ウェブの成り立ちや仕組み，社会や私たちの生活に与える影響について5人の方々から解説をいただきました。

総論では東京大学の大向一輝氏に，ウェブが人々のコミュニケーションや社会のあり方に与えた影響について2010年代を中心に概説いただき，今後の課題についてについて「法」「規範」「市場」「アーキテクチャ」の観点から議論していただきました。

NTTセキュアプラットフォーム研究所の奥田哲矢氏には，ウェブサービスを支える通信技術について，セキュリティの観点からSSL/TLSとPKIに関する歴史と仕組み，そして今起こりつつある変化について解説をいただきました。国立情報学研究所の武田英明氏には，ウェブと社会との関りについてウェブの本質である「繋ぐ」ための仕組みや技術から解説をいただきました。大阪電気通信大学の古崎晃司氏には，多種多様な知識データを統合的な一つの知識ベースとして扱うナレッジグラフの技術について解説をいただきました。名古屋大学の笹原和俊氏には，ウェブの負の側面について，フェイクニュース拡散の仕組みを中心に解説をいただきました。

登場から30年余りたったウェブの広がりが，今後の私たちの情報行動や生活そのものにどのような変化をもたらしていくかを見つめなおす特集となれば幸いです。

（会誌編集担当委員：炭山宜也（主査），南山泰之，今満亨崇，野村紀匡）

本稿では，インターネット上でハイパーテキストを実現するための情報システムであるウェブが，人々のコミュニケーションや社会のあり方に対してどのような影響を与えたのかについて議論する。とくに2010年代に普及したスマートフォンやSNSによって，ウェブと人々の関わりが緊密になったことが情報の信頼性を高めると同時に炎上やフェイクニュースの原因となる点について指摘した。また，ウェブの今後の課題について「法」「規範」「市場」「アーキテクチャ」の観点から議論する。

Webサービスの安心・安全を支える裏方として，本稿では通信技術，特にSSL/TLSの概説を行う。SSL/TLSは，顔の見えないインターネット上で，通信相手の認証，通信の機密性と完全性を提供する。安全性の豊富な研究に基づく最新版TLS1.3の完成と，常時SSL化/完全HTTPS化の普及により，通信の安全性の観点では，これらは成熟した技術群と見える。それでは，なぜ，世の中からフィッシング被害は無くならないのだろう。実は，SSL/TLSをさらに下支えする，PKI（公開鍵基盤）という技術的，社会的な仕組みが存在し，今まさに，PKIが提供する価値に変革が求められているのである。本稿では，SSL/TLSとPKIに関する歴史と仕組みを概説し，今まさに起こりつつある変化についても紹介する。

Webは1990年前後にティム・バーナーズ＝リーによって発明されて以来，単なる情報共有・情報公開ツールとして社会で使われるのではなく，社会の仕組みを変えるツールとして機能してきた。本稿ではWebと社会との関わりをWebの本質であるエンティティとその繋がりという視点から現在までの発展を見ていく。2000年前後において，DOIやWikipediaといういくつかのエンティティの繋がりの世界が生まれた。これらは内部では秩序ある繋がりを作っていた。2010年前後においては，DBpediaやWikidataなどLinked Open Data(LOD)の仕組みに基づいて，明示的にエンティティとその関係を記述する活動が生まれきた。LODによるエンティティの世界は今後のWebの基盤となることが予想される。

ウェブでの情報資源を相互にリンクして公開したLOD（Linked Open Data)は，知識の相互関係をグラフ構造で表したナレッジグラフ（知識グラフ）としても位置づけられる。本稿ではLODをナレッジグラフとして活用するための技術について解説する。具体的には，オープンな知識ベースとして公開されているWikidataを例として，URIによるデータへのアクセス，SPARQLクエリを用いた検索，利用できるツール類といった技術を中心に紹介する。さらに，同様の技術が利用できるLODを国内での公開事例を中心に示し，LODをナレッジグラフとして活用するための基本情報を提供する。

多様な情報と人々をつなぐはずのソーシャルメディアが，社会的分断や情報のタコツボ化を助長しているという問題が顕在化している。特に，エコーチェンバーやフィルターバブルといった閉じた情報環境は，自分の好みに合致した情報のみが来やすく，自分とは異なる観点からの情報が来にくいため，フェイク（偽）ニュースやヘイト（憎悪）の温床となる危険性を孕んでいる。本稿では，計算社会科学の観点から，偽ニュースが拡散する仕組みについて解説し，ウェブの負の側面について論じる。また，今後のウェブの技術が克服すべき問題について議論する。

米国の公共図書館が資金調達目的で設立する図書館財団は，2018年には630団体を数え，近いうちに，公共図書館の10館に1館は，図書館財団を有する勢いをもつ。資産規模も，2017年の合計額は，2015年の3倍に伸びた。公共図書館が図書館財団をもつ最大の利点は，公的機関のもつ様々な規則や制限から離れたところで，独自の財源を持てることにある。図書館は，図書館財団を通して実験的な新サービスを提唱し，直接，住民や私立財団，企業などから資金を調達し，その実現につなげることができる。それは，新しい時代の図書館の役割を，社会に広く認知させる役割も果たしている。