少数の例外を除ぎ,津波の大ぎさが地震の規模に比例することから,津波警報の“大津波”,“津波”などの区分がなされる、また地震のマグニチュードから,沿岸各地のおおよその津波の高さの予測が可能でーある.しかし地震発生の力学的モデルと結ばれた,数値シミュレーションの方法は,一層詳細な予測を可能にする,ここではまず観測された津波記録から,シミュレーションによって津波波源の最適モデルを求める一例を示した・ついでその波源を用いて,市街地へ浸水する津波のシミュレーションを行ない,実際に測量された浸水分布が数値的に再現できることを述べた.今回の日本海中部地震津波が,遠浅海岸で非常に高い遡上高を示したことは,今後の研究課題となるだろう.
縦長矩形断面の管内を,デカン=酸素系のフィルムデトネーショソを伝播させ,特に二次衝撃波の伝播速度に注目して,流しシュリーレン写真法により観測を行った,まず二次衝撃波伝播速度変化の概要を把握し,先頭衝撃波が衰弱した二次衝撃波の集合体であることを示した.次に二次衝撃波と燃焼波面が同伴して伝播する現象に注目し,この現象がガスデトネーションに近い現象であること,また燃焼波面と先頭衝撃波が比較的離れているときに発生しやすいことを示した.さらに,この現象は,きわめて短距離しか継続せず,二次衝撃波伝播速度は葱激に落ち込むことを示し,その事実より,可燃性混合気体領域は,燃焼波面の直前のわずかな部分にしか存在しないと推定した.
Bensonの気相系加成性則を凝縮系に拡張し,有機過酸化物の生成熱推定に用いた,結果は,実測値と良い一致を示し,エネルギー放出危険性の予測に使えることがわかった。また,この生成熱推定値をもとに計算した有機過酸化物の分解熱はDSC試験,弾動臼砲試験の結果と良い相関が見られた.したがって,凝縮系加成性則は有機過酸化物の予備的な危険性評価に役立つことがわかった.
高圧で噴出するガスの拡散性状を知るために,ノズルより元圧1.5~10kg/cm2の範囲で二酸化炭素を鉛直下向きに放出し,その濃度と速度の分布を測定した.それらの測定箇所は,地表面などの影響を受けない乱流ジェット領域とした,その結果,その領域での速度および濃度分布は次式で表わせることがわかった.
爆発または衝撃をうけても大破することなく,その後もある程度継続して使用することのでぎる(耐爆,耐衝撃性をもつ)鉄筋コソクリート構造物の設計方法が各国において鋭意研究されている.これは筆 者等が1982年6月西独ベルリンBAMで開かれた耐衝撃設計に関する国際シソポジウムに提出した論 文の概要である. 爆発,衝撃をうける鉄筋コンクリート構造物には静的載荷の場合と異なり,二種の変形,破壊(応答)が発生する,第1次応答(応力波応答),第2次応答(動的弾塑性応答)である、耐爆,耐衝撃設計では対象とする爆発,衝撃によって発生するこれらの応答の大ぎさを定量的に求め,それらがそれぞれの許容値の範聞内に留るかどうかを検討するという手順をとる.
LPG供給に多用されている糸ブレード型高圧ゴムホースからのガス漏洩が発生している.漏洩はゴムに亀裂が生じて起こっている.亀裂は使用中に引張応力の集中しやすい箇所で発見され,その発生原因は同箇所でオゾン劣化または低温脆化(疲労)が起こりやすいことにあると推定された、構造を改善したゴムカバー型高圧ゴムホースヘの早期転換が望まれる.