安全工学
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安全工学_2021_3
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
会告
安全への提言
総説
  • 正田 聡
    原稿種別: 総説
    2021 年 60 巻 3 号 p. 142-144
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    産業保安は,設備の高経年化や人材不足,自然災害の激甚化や新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う新しい生活様式への対応等の課題が突きつけられている. ここでは,産業保安を巡る現状と課題,そしてその解決策である「スマート保安」の取組とその展望について紹介する.

  • -もしリスクが非常に大きい場合はどのように決定しますか?-
    Jones DW, Frank Walt
    原稿種別: 総説
    2021 年 60 巻 3 号 p. 145-153
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    A concern faced by many oil and chemical companies is that, over time, process modifications or facility expansions, combined with increased population densities in surrounding communities, create the potential for a major accident with significant public impact. This paper will discuss the use of common risk assessment tools, along with the application of risk tolerance criteria, that can help in deciding if risks associated with the handling and storage of highly hazardous materials have become intolerable, requiring mitigation.

  • 松尾 英喜
    原稿種別: 総説
    2021 年 60 巻 3 号 p. 154-159
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    新型コロナウイルス感染症のパンデミックはプロセス産業においてもリスク対応の重要性を痛感するとともに,リモートの導入など,様々な取り組みを行って感染防止に努めている.この取り組みの中でDX (デジタルトランスフォーメーション)の有効性と拡大の必要性も認識されて来た.しかし,プロセス産業はプラント毎にプロセスや機器の違い,複雑な反応や蒸留,更には多くの配管,機器の組み合わせによって構成されており,他所での取り組みを簡単に展開する事が困難である.このようなプラントにおいて,プロセス安全を高めながらDX によるイノベーションを行っていくためには,目的を明確にして,DX 導入のプロセスをきっちり積み上げ,人の役割や,人材育成も併せて考え,取り組んでいく事が必要である.スマート工場を目指す取り組み事例を紹介するとともに人の育成についても考えてみたい.

  • 伊藤 東, 小川 輝繁, 田村 昌三, 若倉 正英, 西 晴樹, 竹内 紘基, 浜田 英外, 下平 博
    原稿種別: 総説
    2021 年 60 巻 3 号 p. 160-167
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    企業では,自社内部の要因(設備不良,操業ミス等)による事故防止を主体に安全活動を推進してきたが,最近は,地震・豪雨など自然災害に加えドローン攻撃やテロ災害等の人災にも対応が必要になって来ている.本特集では,自然災害を主体に外部要因による事故・災害の実態を把握し,今後の安全活動に役立つ情報等を報告する.

  • 小野 恭子
    原稿種別: 総説
    2021 年 60 巻 3 号 p. 168-174
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    災害,事故に伴う環境リスクによる環境保全上の支障を最小化するために,化学物質の評価・管理手法の体系化が求められている.その中で,大気および水域での拡散予測を実施しておくことで,水質事故や化学プラント等の爆発事故,地震災害によって生じる影響の見積もりや対応を迅速に行うことができると期待される.本稿では,災害や事故による非定常の化学物質排出に係る影響評価・管理手法を紹介し,このような解析に適用可能な拡散予測モデル,拡散予測モデルの排出量設定に関する解析例,影響評価に用いる判断基準についてまとめ,それぞれ課題を述べた.

  • 経済産業省 産業保安グループ高圧ガス保安室
    原稿種別: 総説
    2021 年 60 巻 3 号 p. 175-182
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    石油・化学プラントは設備の高経年化や保安人材の不足に直面しており,保安体制の持続性が低下していく懸念がある. 一方で,IoT(Internet of Things),ドローン,AI(人工知能)等の新技術の実用性が高まっている.これらの新技術を適切に活用しプラントを安定的に運転することで,保安力を維持・向上できるだけでなく,製品の品質の安定化,コスト面での効率化,工期・納期の遵守などを実現できる. 本稿では,令和2 年度に実施した,安全なAI の活用促進に関する4 つの政策を紹介する. ・「プラント保安分野AI 信頼性評価ガイドライン」の策定 ・規制の見直し ・「プラントにおける先進的AI 事例集」の策定 ・「産業保安高度化推進事業」の実施

論文
  • 長田 裕生, 鈴木 輝夫, 崔 光石
    2021 年 60 巻 3 号 p. 183-190
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    本研究では,新型ハンディタイプ接地確認装置の接地検出特性と着火性放電抑制性能を定量的に調べた.ハンディタイプ接地確認装置は,内部のコンデンサ(実測値:1270 pF)と測定対象物体の静電容量の並列接続によって分割される電圧特性を応用したものである.また,本装置の抵抗結合型接触電極(100 M Ω)で発生する着火性放電の抑制性能を調べるために抵抗結合型接触電極を爆発容器に取り付け,プロパンガス雰囲気の下,約180 mJ の強い着火性放電による着火の可否を検討した.その主な結果によると,今回の実験では,測定対象物体の静電容量が11-1270 pF の範囲で接地されていなければ分割された電圧の値,また,接地されていれば零ボルトとなり,容易に接地検出が可能であることが明らかとなった.また,50 M Ω以上の高抵抗であれば着火性放電が抑制された.これは,高抵抗によって放電エネルギーが分散されたことが考えられる.

  • 遠藤 雄大, 崔 光石
    2021 年 60 巻 3 号 p. 191-197
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    灯油等の高引火点の可燃性液体は,ミスト状態では引火点以下の温度でも容易に着火することが知られている.これらのミストの着火エネルギー測定値は先行研究ごとに差が大きく,約4 mJ から約200 mJ までの報告がある.このような測定値の差は,ミスト粒径や濃度などの測定条件に起因すると考えられるが,現在までにこれらの測定条件と着火エネルギーの関係は十分に把握されていない.本研究では,メディアン径約5 μm の灯油ミストについて,粉じん用最小着火エネルギー測定装置(MIKE-3, Kühner AG)を転用し,各種条件と着火エネルギーの関係を調査した.その結果,ミスト濃度及び放電電極の間隔が着火エネルギー測定値に大きく影響することを確認した.また,従来データと比較して大幅に小さな着火エネルギー(推定1 mJ 以下)が得られた.

資料
  • ―第5 回 リスクアセスメントは機能しているか(2)―
    中村 昌允
    2021 年 60 巻 3 号 p. 198-208
    発行日: 2021/06/15
    公開日: 2021/06/15
    ジャーナル 認証あり

    多くの事故は人や設備の変更に関わる安全性評価の不備によって起きている.リスクアセスメント(RA)を機能させるには3 つの課題がある. 一つ目は,RA を実施する人材である.製造現場から熟練技能者(ベテラン)が退職したが,それを引き継ぐ世代の実務経験が不足し,ベテランの技術・技能も継承できていない. 二つ目は,多くの設備が更新時期にきているが,その際の安全性評価である. 三つ目は,経営資源や技術力に限界がある以上,すべてのリスクに対応することはできない.経営者がどこまでのリスクを許容するかという課題と,リスクレベルⅢ,Ⅳであっても実施しなければならない業務に残っているリスクに対して,どのように安全対策を講じるかである.

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