昭和医学会雑誌
Online ISSN : 2185-0976
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62 巻, 5 号
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  • 宗近 宏次
    2002 年 62 巻 5 号 p. 287-288
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 廣瀬 正典, 阿部 武彦, 新城 秀典, 鈴木 保良, 後閑 武彦, 宗近 宏次
    2002 年 62 巻 5 号 p. 289-292
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 信澤 宏, 竹山 信之, 大河内 知久, 崔 翔栄, 須山 淳平, 扇谷 芳光, 後閑 武彦, 宗近 宏次
    2002 年 62 巻 5 号 p. 293-298
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 篠塚 明, 宗近 宏次, 馬場 麻衣子, 永井 京子, 武中 泰樹
    2002 年 62 巻 5 号 p. 299-305
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 松井 青史, 橋本 東児, 薄井 庸孝, 大河内 知久, 宗近 宏次, 北之園 高志
    2002 年 62 巻 5 号 p. 306-309
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 玉置 聡, 巌本 三寿, 石田 良, 杉崎 慶三, 中村 健太郎
    2002 年 62 巻 5 号 p. 310-320
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    最近Helper T細胞非依存型に細胞障害性T細胞 (CTL) を誘導することが知られているがそのメカニズムはほとんど不明である.我々は, ヒト樹状細胞様株ELD-1がCD4陽性T細胞非依存性にCD8陽性T細胞からのインターフェロン (IFN) -γを誘導することを明らかにし, 性質の異なる亜株を用いて解析を行った.亜株のmRNA発現を比較検討してみたところ, IFN-α, インターロイキン (IL) -1, IL-15がCTLの活性化に関与していることが示唆された.IFN-αを発現していない亜株細胞にヒトリコンビナントIFN-αとT細胞を共培養したところ, 濃度依存的にIFN-γ誘導活性が高まった.更に, IFN-α, IL-1, IL-15の前処理によりIFN-γ誘導活性化が観察されIL-15, IFN-αに相乗効果がみられた.IFN-αはMHC-class I, IL-12, CD80などを増強し増強効果を示すと考えられたが, IL-15は単独, IFN-αとの併用においてもまったく影響せず, 他の機序で相乗効果を示すと考えられた.これより, CD8T細胞のCD4T細胞非依存的活性化経路においてIFN-αとIL-15が大きな役割を担っていると考えられる.
  • 澤田 晃暢, 鈴木 研也, 柏瀬 立尚, 井上 和幸, 高野 裕, 神谷 憲太郎, 草野 満夫
    2002 年 62 巻 5 号 p. 321-326
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    乳癌手術時における皮弁形成は, 術式に関わらず必要な手技である.例えば, 乳房温存手術では皮弁作成範囲は狭く, 胸筋温存 (乳房切除) 手術においては必然的に広範囲となる.ところが, 皮弁を作成するにあたり最近この厚さに変化がみられている.熱メスや乳房温存手術の普及につれて, 脂肪層を皮膚側に付けたまま作成する皮弁が多用され, 皮弁自体は以前よりも厚くなっている.脂肪が皮弁側に残ることでのメリットは, 皮膚 (皮弁) の血流が保たれ, 手術中の皮弁取り扱いが簡便になることである.今までは皮弁の変化 (壊死, 等) を考えて慎重に扱わなければならなかったが, もしKocher鉗子で皮膚を直接把持するという行為が行えるようになるのであれば, 手術中の操作が円滑に進むようになると考えられる.そこで今回, 薄層皮弁を作成せず, Kocher鉗子にて皮弁を把持するという行為が患者の不利益になるものであるかについて検討を試みた.ただし前提条件として, 手術による切除断端が病理組織学的検査において陰性と確認されることが必要である.病理学的に証明されるのであれば, 皮弁を厚く作成することはなんら問題は無いと判断するためである.1997年4月~2001年10月に, 昭和大学医学部第2外科学教室で施行した原発乳癌手術症例382例中, 同一術者により施行された204例を対象とし, 手術後における閉創部周囲皮膚の変化 (皮弁壊死, 創部しかい, びらん, 等) の出現有無について検討した.結果としては, 204例中1例で, 創縁部に幅が約2cmに及ぶ三角形状の壊死後皮膚欠損を認めた.残りの203例においては術後約1ケ月間に皮膚の発赤やびらん, 壊死などはみられなかった.
    摘出標本の切除断端が陰性であると診断されたにもかかわらず, 局所の皮膚再発が認められた症例が3例存在した.その3例は全例とも炎症性乳癌であった.Haagensenが薄層皮弁を作成してから局所再発が減少した.という事実より薄層皮弁が普及したのであるが, 今回の結果より, 皮弁を厚く作成しても皮弁側脂肪層への癌遺残は204例中1例も存在しておらず, 薄層皮弁にこだわる必要が無いと考えられた.そのうえで, Kocher鉗子で皮弁を把持するという行為は, 術後の皮膚障害 (壊死, びらん, 等) という意味合いにおいて, 皮弁側に脂肪が存在していれば手技として問題ないと結論づけて良いと考える.
  • II.試料の素材の差異および採取部位の差異による影響と実際例への応用
    秋谷 かおり, 佐藤 啓造, 李 暁鵬, 黒澤 太平, 高野 恵, 栗城 綾子, 石渡 康宏, 長谷川 智華, 武内 幸子, 熊澤 武志
    2002 年 62 巻 5 号 p. 327-334
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    プリン代謝の相違に基づき, 我々は尿酸 (UA) と尿素窒素 (UN) を同時に測定し, 両者の比の値を指標とするヒト尿斑証明法を開発した.この方法は特異性は高いが, 濾紙斑痕の辺縁部ではUAが低値を示すことが報告されている.また, 従来の尿斑証明法は我々のものを含め, いずれも濾紙斑痕について有用性が検討されているだけであり, 実際の尿斑を形成する素材を用いて有用性を検討している報告はみられない.本研究では実際の尿斑を形成する6種類の素材を用いて素材の違いと試料採取部位の違いによるUA/UN比への影響を詳細に検討するとともに法医鑑識現場の実際例の試料に我々の方法を応用し, その有用性を検討した.まず, 尿斑の抽出時間と抽出温度を検討したところ, 室温で60分の抽出が最適であった.次に, 室温で60分という抽出方法を6種類の素材に適用し, UAとUNの回収率の差を調べたところ, 6種類の素材いずれも易溶性のUNのほうが難溶性のUAより回収率が1-3%程度良かったが, わずかな差であった.また, いずれの素材においてもUA, UNともに80%以上の回収率を示し, 室温で60分の抽出は濾紙以外の綿, 麻, 絹, ナイロンおよびポリエステルに応用可能と考えられた.尿斑の試料採取部位の違いによるUA/UN比への影響を検討したところ, 濾紙, 綿, 麻, 絹の尿斑においては斑痕の辺縁部でUAが低値を示し, UA/UN比も動物の尿斑と同様の低値を示した.一方, 斑痕の中心部, 辺縁部と中心部の中央では前記4種類の素材においてはUA/UN比が原尿の比より高い値を示した.他方, ナイロン, ポリエステルにおいては斑痕の辺縁部ではUA, UNともに中心部や中央部より, やや低値を示したものの, UA/UN比は3つの部分で原尿にほぼ近い値を示した.綿, 麻, 絹, ナイロンおよびポリエステルの尿斑におけるUAとUNの分布性に関する結果は他に報告の見られない新知見である.最後に, 法医鑑識現場の実際例の尿斑に我々の方法を応用したところ, 実際例においても実験例と同様の特徴があり, 実際に役立つことが示唆された.以上のようにUA/UN比を指標とする我々のヒト尿斑証明法は濾紙斑痕だけでなく, 綿, 麻, 絹, ナイロン, ポリエステルの斑痕でも有用であり, さらに, 法医鑑識の実際例の分析にも有用であることが証明された.ただし, 素材の違いや分析試料の採取部位を考慮に入れる必要があることが示唆された.
  • 神田 晃, 神山 吉輝, 星山 佳治, 川口 毅, 服部 幸應
    2002 年 62 巻 5 号 p. 335-341
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    老人保健法による基本健康診査 (基本健診) を受診した結果“要医療”と判定された者の受療行動をフォローし, 健診結果判定の認識, その後の医療機関での受療の有無等, 受療行動に関わる因子を神奈川県A町 (施設健診地区) 及び三重県B町 (集団健診地区) の2地域において調査検討した.その結果, 健診結果が要医療であると正しく認識していた者は, 2地域とも50%前後であった.要医療と認識していた者のうち, その後医療機関で受診した者は, A町は74.2%, B町は47.8%であった.要医療通知後の受診率は, 基本健診受診前3ケ月間に医療機関での受診歴がある群がないよりも高く, また, 要医療通知後に受診した群は, 受診しなかった群よりも受診後治療中の病気があると回答した率が高かった.健診実施施設別に要医療認識度, 及び要医療通知後の受診率を比較したところ, A町の主要3医療施設の要医療の認識度はいずれも約60%, 要医療通知後の受療率は76~91%であった.要医療通知後, 受診した理由は, 「治さなければならないと思った」, 「以前から治療を続けている」, 「健診の時行くように指導された」等が多く, 要医療の通知後, 受診しなかった理由は, 「自覚症状がないから」, 「自分で漢方薬を飲み続けている (運動, 食事療法をしている) 」, 「忙しくて時間がない」が多かった.以上の結果, 基本健診の判定結果の認識度やその後の受診率には改善の余地があることが明らかになった.
  • 入口 陽介
    2002 年 62 巻 5 号 p. 342-352
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
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    食道表在癌の拾い上げを目的として, 1995年5月1日から, 間接胃集検の場に食道集検を導入し, 食道立位第1斜位二重造影1枚法による間接食道胃同時集検を開始した.その成果と問題点を明らかにするために, 胃集検のみを実施した1990年7月から1995年4月までの期間を前期, 食道胃同時集検を実施した1995年5月から2001年12月までの期間を後期として, 両期間の集検成績を比較検討した.後期では, 要精検率の上昇や胃癌発見率の低下など食道撮影による胃集検成績への悪影響はなく, 食道癌発見率, 表在癌率の改善を認め, 発見食道癌の半数以上に内視鏡的粘膜切除術が施行されていた.また食道癌発見率は食道胃同時集検の対象をhigh risk groupである55歳以上の男性に集約すると0.16%となり, 胃癌発見率と同等であった.これらの結果から, 対象を55歳以上の男性に集約した間接食道胃同時集検は, 発見効率, 経済効率, QOLの面からも, 今後, 間接x線による集検の場にも導入される可能性が期待できると考えた.
  • 宮本 真豪, 長谷川 潤一, 松岡 隆, 市塚 清健, 大槻 克文, 関沢 明彦, 盛本 太郎, 岡井 崇, 仲村 将光, 飯塚 千祥, 平 ...
    2002 年 62 巻 5 号 p. 353-355
    発行日: 2002/10/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
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