栄養学雑誌
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51 巻, 6 号
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  • 廣田 才之, 近 雅代
    1993 年 51 巻 6 号 p. 293-316
    発行日: 1993年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
  • 母親の食行動パターンと就学前幼児の食物摂取状況
    春木 敏, 原田 昭子, 山口 静枝
    1993 年 51 巻 6 号 p. 317-327
    発行日: 1993年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    幼児の食生活管理は母親に委ねられているという観点から, 母親の食行動がその子の食物摂取状況にどのように反映しているかを調べ, より望ましい食行動のあり方を検討した。豊中市, 加古川市の幼稚園児 239人, 神戸市の保育園児 154人, 計 393人 (4~6歳児) を対象とし, 幼児の食事記録を分析し, その母親の食行動との関連を検討した。
    1) 栄養素等摂取状況では, 食生活管理に行き届いた食行動を示す母親のグループは, そうでないグループに比べ, 子どものたん白質と脂質摂取量は過剰であるが, その他の栄養素は適正であった。
    2) 食品群別摂取状況では, いずれのグループにも米飯, パン, いも類, 大豆製品, 緑黄色野菜, 海草類の摂取不足がみられ, 食生活管理に不十分な食行動を示す母親のグループにその傾向が大きかった。
    3) 献立構成を分析すると, 母親の食行動如何にかかわらず, 主食がある割合は90~100%であった。しかし, 主菜や副菜の出現度は, 食生活管理に行き届いた食行動を示す母親のグループのほうが, そうでないグループより高かった。
    4) 料理出現状況から, 食生活管理に行き届いた食行動を示す母親のグループは, 料理数が多く, とくに朝食にその傾向がみられた。
    5) 子どもの食物摂取状況は, 母親の食行動パターンによって左右されることが分かった。
  • 糖尿病症例における各種糖質の耐糖能への影響の検討
    野村 誠司, 中島 泰子, 阿部 裕
    1993 年 51 巻 6 号 p. 329-332
    発行日: 1993年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    軽症糖尿病症例7例において, (1) ブドウ糖, (2) デキストリン (粉飴), (3) マルトオリゴ糖, (4) マルトオリゴ糖含有ゼリーを, それぞれ糖質50g相当を無作為の順番にて早朝空腹時に経口投与し, 血糖, 血中インスリン濃度変化を経時的に測定し, 耐糖能へ及ぼす影響を検討した。
    その結果, 各種糖質負荷後のAUC (血糖曲線下面積) は, ブドウ糖, デキストリン, マルトオリゴ糖, マルトオリゴ糖含有ゼリーの順に減少したが, マルトオリゴ糖含有ゼリーにてブドウ糖, デキストリン投与時と比較して有意差を認めた。血中インスリン値に関しては, 各糖質負荷試験間において有意差を認めなかった。
    糖尿病性腎症の進展防止においては, たん白制限療法が有効であることを既に報告したが, たん白制限療法を有効に行うためには, 高エネルギー低たん白の医療食品の開発が不可欠である。その際に, (1) 血糖値への影響が小さいこと, (2) 長期使用が可能であること等が重要である。今回の検討から, 今後糖質の選択と医療食品としての加工によって, 血糖変動中の修飾が可能であることが示唆された。
  • 藤澤 史子, 灘本 知憲
    1993 年 51 巻 6 号 p. 333-339
    発行日: 1993年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    市販の89種の加工食品中の総ナトリウム (Na) 量, 塩素 (Cl) 量及びグルタミン酸ナトリウム (MSG) 量を測定し, 由来別Naの分布状況をみた。
    1) ほとんどの食品中にMSGが含まれていた。MSG由来のNa量が総Na量中に占める比率が10%以上の食品が89件中40件あり, 食塩由来以外のNaについても考慮する必要がある。この傾向はとくに, 漬け物, 汁物, ふりかけ, 魚肉練り製品, 中華風惣菜に著しかった。
    2) 原子吸光法と, 電極法またはモール法による測定値の差は, MSG量と高い相関性を示した。しかしながら, MSG量をこれらの差による計算で求めることは実用上困難であった。
  • 運動所要量との関連
    西原 照代, 大下 市子, 高木 達也, 西原 力
    1993 年 51 巻 6 号 p. 341-350
    発行日: 1993年
    公開日: 2010/04/30
    ジャーナル フリー
    厚生省は日本人のための“付加運動量”と“運動所要量”を示しているが, これは最近の研究において, 健康な生活のためには, 日本人のエネルギー所要量算定の基礎となる生生生動指数 (x) の望ましい値はおよそ0.5であるということに基づいている。
    本報告では, 我々が既に報告した簡易式を用いて付加運動量を種々の運動の所要時間として算出し, その結果を図示した。生活活動強度が“中等度”(0.43≦x≦0.47) の人の場合には, 運動所要量の運動を20分間するか, あるいは日常活動の変更20分間 (例えば, エレベータやエスカレータを利用しないで階段を歩いて5分間昇降したり, 乗り物に乗らずに15分間歩く) と20分間のラジオ体操程度の運動計40分間でxを0.5にすることができる。生生活動強度が“軽い”(0.32≦x≦0.42) 場合には, 日常生動の変更20分間とラジオ体操程度の運動20分間と運動所要量の運動20~30分間, 計60~70分間で付加運動量を満たすことが分かった。
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