栄養学雑誌
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57 巻 , 6 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • 齊藤 愼一, 海老根 直之, 島田 美恵子, 吉武 裕, 田中 宏暁
    1999 年 57 巻 6 号 p. 317-332
    発行日: 1999/12/01
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル フリー
    エネルギー所要量は栄養所要量の基礎とされている。幼児期から高齢期まで生涯にわたり健康で活力のある生活を送るには, どれだけ食べればよいかを考えることに加えて適切な運動を生活に取り入れることが重要である。一方, 激しいトレーニングを行うスポーツ選手では, 不適切なエネルギー摂取は競技成績の低下につながりやすい。このような点から, 我が国に限らず世界各国で1日のエネルギー消費量の適正な測定法に関心が集まっている。
    二重標識水 (Doubly Labeled Water; DLW) 法は, エネルギー消費量測定法の比較的新しい方法であり, 実験室内でも実験室外でも幅広く使用できる。日常生活状態のエネルギー消費量を測定できるゴールドスタンダードであり, 得られた値はより実際に近い状況でのエネルギー消費量の基準となると考えられている。しかし, 使用する安定同位体の酸素-18 (18O) の価格及び分析機器が高額なので, 多数の被験者を用いる実験や疫学的調査あるいは教育プログラムへの応用には制限がある。ここでは, この原理と実際の測定について解説し, 加えて健康づくりの運動やスポーツへの応用についても述べた。
  • 小林 修平
    1999 年 57 巻 6 号 p. 333-341
    発行日: 1999/12/01
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル フリー
  • 田中 恵子, 池田 順子
    1999 年 57 巻 6 号 p. 343-354
    発行日: 1999/12/01
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル フリー
    女子学生を対象に, 食品表示の見方と食品選択を含めた表示の活用の仕方との関連, 及び食品表示の利用と対象者の食と健康に関する意識と行動との関連を調べ, 食品表示教育の効果的な方法について検討した。1) 対象者の多くは栄養成分表示 (エネルギー) をよく見ており, この情報を食品の選択に生かしていた。しかし, 栄養成分含量の1日の所要量との比較や, 表示を見て摂取量の増減等に活用する者は少なかった。一方, 原材料や添加物をよく見ている者の約5割が, 主な食品選択基準に“安全性”を挙げていなかった。このように, 食品表示を見る行為は表示の活用に十分生かされておらず, 表示の情報を実際の食生活に結びつけるためには食品表示教育が必要であることが示唆された。
    2)対象者の食と健康に関する意識, 行動と表示の見方や食品の選択基準, 及び栄養成分表示の活用の仕方との関連性を検討した。その結果, 実際の表示教育では対象者個々の食と健康における意識と行動, 目的を明らかにした上で, 目的に応じた表示の活用方法と関連ずる基礎知識を併せて習得させることが有効であると示唆された。
    3)食べ方を評価する食生態スコアは, (1)表示をいつも見る習慣があり, (2)食品の主な選択基準に“栄養”や“安全性”を挙げる傾向があり, また(3)栄養成分表示を活用する習慣を有する者ほど有意に高かった。このことから, 食品表示の活用を習慣化することは, 食生活のレベル向上にもつながることが示唆された。
  • 和辻 敏子, 田中 順子, 岡田 真理子, 南 幸, 浅野 恭代, 岡本 洋子, 井垣 厚子, 福岡 明美
    1999 年 57 巻 6 号 p. 355-362
    発行日: 1999/12/01
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル フリー
    高齢者の食生活に影響を及ぼす咀嚼能力について検討するために, 地域高齢者に対して食品の摂取可能状況に関するアンケート調査を実施し, 以下の結果が得られた。
    1) 年齢と残存歯数との間に危険率0.1%以下で有意な関連がみられた。
    2) 一部義歯を含めて義歯を有している者は88.5%であり, 総義歯 (総入れ歯) は全体の43%であった。
    3) 残存歯数と咀嚼時の不自由感の関連をみると, 残存歯数0本の者より残存歯数5~10本の者が最も不自由感を感じており, 次いで1~4本の者であった。
    4) 硬さの異なる35食品を5群に分け, 各食品群の摂取可能率を算出した。その結果, 1群から5群まで軟らかいものから硬いものへと摂取可能率は低下しており, 咀嚼能力を反映していた。
    5) 摂取可能率が60%以下の8食品についてみると, 残存歯数と摂取可能率及び咀嚼不自由感と摂取可能率との間に危険率0.1%以下で有意な関連がみられた。
    以上の結果, 摂取可能率60%以下の8食品における摂取可能状況を調べることにより, 地域高齢者の咀嚼能力を簡単に評価できると考えられた。
  • 廣田 晃一
    1999 年 57 巻 6 号 p. 367-371
    発行日: 1999/12/01
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル フリー
  • 梅垣 敬三
    1999 年 57 巻 6 号 p. 373-375
    発行日: 1999/12/01
    公開日: 2010/02/09
    ジャーナル フリー
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