栄養学雑誌
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68 巻 , 1 号
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巻頭言
総説
  • 福岡 秀興
    2010 年 68 巻 1 号 p. 3-7
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    日本では生活習慣病(成人病)が著しく増加している。成人病(生活習慣病)は遺伝素因〈遺伝子多型〉と生活習慣の相互作用により生ずるといわれているが,特殊な遺伝子多型に由来する成人病はあってもこの考え方ですべての発症は説明出来ない。ここに第3の発症説として「受精時,胎芽期,胎児期または乳幼児期に,低栄養又は過栄養の環境に暴露されると,成人病の(遺伝)素因が形成され,その後の生活習慣の負荷により成人病が発症する。」という「成人病胎児期発症(起源)説 FOAD:Fetal Origins of Adult Disease」が注目されており,疫学的にこの説はほぼ正しいと認められるに至っている。その分子機序には3つあり,ひとつは低栄養で生ずる腎臓ネフロンや膵臓β細胞の減少等の解剖学的変化である。ついで低栄養・過量栄養環境に対応して生ずる代謝系の変化即ち遺伝子発現制御系(クロマチン構造変化)の変化がある。この変化は出生後も持続し,胎内と出生後環境のギャップに適応できず,やがて疾病を発症する。
    日本で出生体重はこの 20年間に男女共に 200g以上減少し,1980年代以降に,低出生体重児頻度(%)は増加し続け,2007年は9.70%にまで達している。エネルギーや葉酸等を十分摂取している妊婦むしろ少なく,全般的に栄養は不足している。ホモシステイン高値例も多い。胎生期のエピジェネティク変化で生ずる永続的な変化を起こす上で重要なのは,DNAメチル化度の変化である。それにはメチル基の代謝回転(one carbonmetabolism)が大きく影響する。この代謝系には葉酸,ビタミンB12,ビタミンB6,亜鉛,一部アミノ酸等が関与している。二分脊椎症の多発傾向に見るごとく葉酸の不足した妊婦が多い事も想像され,胎児の遺伝子発現系の望ましくない変化が生じている可能性がある。妊婦栄養を今こそ見直す必要がある。妊娠前の栄養,妊娠中の栄養管理,授乳期の母乳哺育指導等が重要であり,疾病・健康・寿命がこの時期の栄養環境で決る事が理解され,次世代の健康を確保する重要な考え方として広まる事が期待される。
    (オンラインのみ掲載)
報文
  • 会退 友美, 秋山 陽子, 赤松 利恵, 杉本 尚子
    2010 年 68 巻 1 号 p. 8-14
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    本研究は,離乳期の間食内容を調べ,さらに10ヶ月児の間食内容と3歳児の間食内容との関連を縦断的に検討することを目的とした。静岡県伊東市保健センターにおいて,平成12年度から15年度に出生した子ども(1313名)を対象に実施した。10ヶ月児と3歳児健康診査の問診票分を利用した。10ヶ月児では,約10%の者が「アイス」,「ビスケット等甘い菓子」を摂取しており,「スナック菓子」は約4%の者が摂取していた。10ヶ月児の間食内容10種をクラスター分析した結果,「アイス」,「スナック菓子」など5種類と「果物」や「ヨーグルト」(砂糖なし)など5種類に分かれた。そこで,前者を摂取している者を「菓子類あり群」とし,摂取していない者を「菓子類なし群」とした。この2群と3歳児の間食との関連を検討した結果,「菓子類あり群」の方が「菓子類なし群」よりも3歳児における間食の総数が多く,「アイス」,「スナック菓子」,「あめ」,「ガム」,「チョコレート」,「菓子パン」を与えると回答する割合が高かった。本研究は,日本で始めて離乳期の間食内容を示すとともに10ヶ月児の間食内容と3歳児の間食内容は関連があることを示した。今後,さらに離乳期の間食について調査を行っていく必要があると考えられる。
    (オンラインのみ掲載)
研究ノート
  • 竹下 登紀子, 白木 まさ子
    2010 年 68 巻 1 号 p. 15-24
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    企業の社員1081名(男性815名,女性266名)を対象に2006年に行った身体計測,生活習慣に関する質問紙調査,定期健康診査の結果を基に,メタボリックシンドロームの発生状況,青年期と現在の体型と生活習慣との関連等を検討した。
    BMIによる体型区分では,「やせ」は40歳未満の男性で10.4%,女性で27.3%,「肥満」は男性40歳未満で17.9%,40歳以上で20.3%,女性では各々7.8%,14.3%であった。体型の自己評価では,男性40歳未満では「やせている」の半数,「太っている」の7割,40歳以上群の「やせている」「太っている」の約7割がBMIによる体型区分では「普通」に該当していた。女性では,40歳未満,以上群ともに「太っている」の約8割「普通」体型に該当した。体型チェック・維持する方法は,「体重測定」が最も多く,次いで,男性は「ベルトの穴の位置」,女性では「鏡,ガラスに映った姿」が多かった。メタボリックシンドロームが強く疑われる者およびその予備群の割合は,男性で7.7%,38.1%,女性で3.0%,6.0%であった。腹囲による肥満区分では,肥満者,非肥満とも,40歳未満よりも40歳以上群の有所見率が高く,それは血中脂質,血糖に比べて,血圧で顕著だった。40歳以上の男性において,現在肥満体型の者は,20歳時肥満者では8割,20歳時非肥満者では16.3%であった。20歳時肥満者は非肥満者に比べ現在の有所見数が多くなっていた。20歳時・現在ともに肥満群では食べ過ぎやジュース,炭酸飲料の多飲,ストレス発散のための飲食など不適切な食習慣が継続されていることや運動習慣をもつものが少ないことが示唆された。
    40歳以上に限らず,若年層に対しても肥満予防やメタボリックシンドローム対策が重要と考える。
    (オンラインのみ掲載)
  • 谷口 貴穂, 赤松 利恵
    2010 年 68 巻 1 号 p. 25-30
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    2つの地域における児童の農作業体験に関する認知的要因について調べた。埼玉県と福島県の公立小学校の5年生の児童368人を対象に,自記式の質問紙にもとづく横断調査を実施した。農作業体験に関する認知的要因として,食に対する感謝の気持ち,地場産物に対する態度,農業の知識,農業への態度を用いた。これらの要因の合計得点を算出し,地域で比較した。また,これらの要因について,主観的農作業体験,野菜摂取との関連を検討した。362人から回答を得た(回収率98.6%)。地場産物に対する態度において,福島県と埼玉県で違いがみられた。また,主観的農作業体験と認知的要因の関連でも違いがみられた。農業への態度は埼玉県のほうが福島県より高かったが,地場産物に対する態度,農業の知識は,福島県のほうが高かった。地域により,農作業体験に関する認知的要因に差がみられた。本研究の結果をもとに,今後は地域差に関連すると考えられる他の要因についても調査をする必要がある。
    (オンラインのみ掲載)
資料
  • 竹田 早耶香, 赤松 利恵, 田中 久子, 堀口 逸子, 丸井 英二
    2010 年 68 巻 1 号 p. 31-35
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    本研究では,管理栄養士・栄養士が,消費者に必要と考える食の安全の知識を調査することを目的とした。全国の管理栄養士・栄養士30名に協力を依頼し,22名(73.3%)から同意が得られた。質的調査法であるデルファイ法を用いて,3回にわたる質問紙調査を実施した。調査対象者は,食の安全に関する様々な項目について,優先順位をつけた。3回の調査の回収率は,第1回調査から順に100%(22人),95.5%(21人),95.5%(21人)であった。3回の調査を経て,最終的には35項目が得点し,上位10項目のうち第1,4,10位は「残留農薬」に関する項目であった。上位10項目の選出理由では「消費者」の「内面」および「行動」を中心にして,「社会の抱える課題」「周囲の人」「専門家」「生産者」との関連がみられた。
    管理栄養士・栄養士は,消費者の感情や行動に影響を及ぼす事項が食の安全教育に必要だと考えている。またその理由には,消費者自身の内面や行動,および社会の課題が関係していることが示唆された。今後は,専門家あるいは消費者を対象としたさらなる調査を行い,消費者にとって必要な食の安全に関する知識を確認することが必要である。
    (オンラインのみ掲載)
  • 野末 みほ, 猿倉 薫子, 由田 克士
    2010 年 68 巻 1 号 p. 36-41
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    エネルギー及び栄養素摂取量を把握するために食事調査が用いられる。ほとんどの思い出し調査の方法では,食事の記録の際,目安量が用いられる。そのため,目安量から実際に摂取した重量を推定する必要がある。しかしながら,各書籍や栄養計算ソフトに収載されている食品の目安量は様々であり,特に野菜,果物,魚,肉などの生鮮食品の重量についての研究は少ない。従って,本研究では,青果物の規格の面から,階級やその重量等が地域によって,どの程度異なるのかを明らかにすることを目的とした。さらに,食事調査において,青果物を目安量から重量に換算する際の問題点や課題等について検討した。青果物により階級の数及び名称は複数にわたり,なすでは13の階級,いちごでは28の階級があった。さらに,各階級における重量等にも幅があり,いちごのMにおいては,下限の最小値が7g,最大値が74gであった。これらのことから,食事調査において,目安量によって食品が記録された場合に,対象者と調査員,さらに調査員の間で,その目安量に関して共通の認識を持っていることが確認できることが望ましいと考えられる。実際の青果物の摂取量を過大あるいは過小に評価してしまうことを避けるためには,目安量の設定,つまりどの目安をどの重量で採用するのかを十分に配慮する必要がある。
    (オンラインのみ掲載)
  • 岡崎 章子, 韓 順子, 早川 史子
    2010 年 68 巻 1 号 p. 42-50
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    新潟市,青森市,神戸市,新宿区,大田区,世田谷区,および大津市における平成16年-17年度の学校給食献立表を基に,コメ及び魚介類の有無とPFC比率,食料自給率および食品群別使用量の実態を検証した。
    その結果,次のことが明らかになった。
    1. いずれの地域においても米飯群の中で魚介類を主菜とする献立の占める割合は非米飯群の中で魚介類を主菜とする献立の占める割合よりも有意に高かった。また,魚介類を主菜とする献立の中で米飯群の占める割合の方が非米飯群の占める割合よりも有意に高かった。一方,魚介類を主菜としない献立の中で米飯群と非米飯群が占める割合は同程度であった。
    2. 米飯群は非米飯群に比べてF比は有意に低く,C比は有意に高かった。魚介類を主菜とする献立のF比は魚介類を主菜としない献立のF比に比べて新潟市,青森市,大田区,大津市では有意に低かったが,神戸市,新宿区,世田谷区では差は認められなかった。
    3. いずれの地域も米飯群の自給率の方が非米飯群の自給率よりも有意に高かった。米群及び非米飯群における副食のみの自給率では,青森市,神戸市,新宿区,世田谷区,および大津市では米飯群の方が非米飯よりも有意に高かったが,新潟市,大田区では差が認められなかった。
    副食のみの自給率では,いずれの地域も魚介類が主菜である献立の方が魚介を主菜としない献立よりも有意に高かった。
    4. 米飯群の方が非米飯群に比べて穀類,豆類,海藻類,魚介類の使用量が有意に高く,油脂類使用量は有意に低かった。魚介類を主菜とする献立は魚介類を主菜としない献立に比べてその他の野菜の使用量が有意に低かった。
    (オンラインのみ掲載)
事例報告
  • 池田 雅子, 住田 実, 菰島 未来, 横田 成美, 中務 紗代子, 難波 有美子, 脇坂 しおり, 菱川 美由紀, 山本 百希奈, 亀甲 ...
    2010 年 68 巻 1 号 p. 51-58
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/09/01
    ジャーナル フリー
    本食教育プログラムは視覚教材と舌で味わう体験を含み,児童の野菜への苦手意識を減じて積極的な野菜摂取を促すためのものである。我々は,この食教育プログラム『食べる授業』(45分の授業+90分の実習)を小学6年生の4クラス(n=133)にそれぞれ実施した。食教育の効果は,食教育実施期間の前後に質問紙調査を行い,児童の苦手な野菜を食べようとする態度と意欲,及び家庭での野菜調理体験より評価した。質問紙には,児童の野菜への苦手意識のわずかな変化を観察するためのビジュアルアナログスケール(VAS)も用いた。その結果,20名(18.7%)の児童に苦手な野菜を食べてみようとする意欲が認められ,VASスコアからは,20品目中16品目の野菜において苦手意識の有意な低下が示された。食教育プログラム実施後には,家庭での野菜料理体験にも有意な変化が認められた(p < 0.001)。この食教育プログラムは,児童の野菜への苦手意識を改善し,野菜を食べることや調理することへの意欲を促す一助となり得ると考えられる。さらにVAS法は,児童において,野菜への苦手意識のわずかな変化を評価するための感度の良い測定方法である可能性がある。
    (オンラインのみ掲載)
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