巻号一覧
52 巻, 7 号
選択された号の論文の5件中1～5を表示しています
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府馬 正一, 石井 伸昌, 田中 伸幸, 武田 洋, 宮本 霧子, 柳澤 啓, 齊藤 眞弘, 一政 祐輔2003 年 52 巻 7 号 p. 319-326
発行日: 2003/07/15
公開日: 2011/03/01
ジャーナル フリー化学物質の生態毒性評価のために一般的に用いられているOECD試験法に従って, オオミジンコDaphnia magnaの遊泳に対するγ線と重金属の影響を比較評価した。γ線照射24時間後の50%影響線量 (ED50/24h) は1600Gyだった。24時間曝露後の50%影響濃度 (EC50/24h) は, マンガンで990μM, ニッケルで180μM, 銅で3.3μMであった。したがって, ED50/24h/EC50/24hで算出されるGy等価係数は, マンガンで1.6, ニッケルで8.9, 銅で480となった。この結果より, これら金属のD.magnaに対する毒性強度はマンガン<ニッケル<銅の順と考えられる。この毒性強度の順序は, 3種の微生物から構成されるモデル実験生態系 (マイクロコズム) を使って以前に評価した結果と同様の傾向を示したが, 両者の順序には注目すべき違いも見られた。したがって, 有害因子の生態毒性を順位付けする際には様々な生態毒性試験の結果を総合的に評価する必要性が示唆された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (799K) -
福田 篤志, 北林 啓太郎, 岩舘 美晴, 山口 一郎2003 年 52 巻 7 号 p. 327-334
発行日: 2003/07/15
公開日: 2011/03/01
ジャーナル フリー冠状動脈疾患の治療法として32Pを用いた血管内放射線治療が注目されている。この治療を安全に行うには, 術者の被曝線量を推計する必要がある。そこで、患者体外の線源移送中においては70μm線量当量により術者へのβ線被曝を推計した。また線源挿入後は, 1cm線量当量を用いて制動放射線に対する術者被曝を推計した。
その結果, 本治療法における1回あたりの術者の1cm線量当量は2μSvであり, 通常のX線を用いた検査や治療に比べて少なかった。しかし, 患者の体外を移送中 (7秒間) の線源からは70μm線量当量率で100μSv7秒間と比較的高線量率のβ線被曝があるため, 線源から距離をおくか遮蔽を考慮すべきであると考えられた。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2536K) -
加藤 隆久2003 年 52 巻 7 号 p. 335-339
発行日: 2003/07/15
公開日: 2011/03/01
ジャーナル フリーThe amount of quench is measured with liquid scintillation spectrometer changing the temperature of the sample. The range of the changed temperature is between 0°C and 35°C. The measurement is carried out for three kinds of unquenched standard, two quenched standards and fifteen kinds of scintillation cocktail and the mixed sample. It is confirmed that the amount of quench increases for all samples as the temperature rises. The influence of the changed amount of quench to the quench correction is examined.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1978K) -
理工学部会量子ビーム専門委員会2003 年 52 巻 7 号 p. 340-361
発行日: 2003/07/15
公開日: 2010/07/21
ジャーナル フリー日本における研究用加速器施設の現状, 特に, 最先端の量子ビームの開発・利用の現状について調査し, 今後の加速器利用や研究のあり方について検討してきた。それと並行して, 自分の研究や仕事に加速器を利用したいがどこに行けばよいか知りたいという本協会会員を含む多くの加速器利用希望者からの強い要望を受けて, 加速器施設の現状について調査し, 共同利用可能な加速器について精査を行った。その結果, 加速器の利用分野が建設当初と比較し, 大きく広がっていること, 多くの新しいビームの開発と利用などの意欲的な活動が個々の施設では最近急激に活発になっていることが分かった。最も驚いたのは, 回答のあった加速器施設の84%が公募型の共同利用を行っていることと, 公募型の85%が全国共同利用の形態をとっていることであった。加速器・放射線を取り巻く研究・施設維持の環境が厳しくなっている現状でも, 加速器利用への強い要望があること, 個々の加速器施設での新しい意欲的な活動が盛んであること, よく稼動している加速器施設は形式上ほとんどの施設が共同利用可能であることなどが浮き彫りにされた。加速器利用希望者の要望が実現するためには, 共同利用施設と利用者の有機的な連携が重要であるが, 有機的な連携を行うための問題点を明確にして解決策を出すためには, 本中間報告を踏まえた継続的な調査が必要である。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3108K) -
中川 恵一2003 年 52 巻 7 号 p. 363-365
発行日: 2003/07/15
公開日: 2010/07/21
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (342K)
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