日本耳鼻咽喉科学会会報
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112 巻, 3 号
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総説
  • 谷内 一彦, 櫻井 映子, 岡村 信行, 倉増 敦朗
    2009 年 112 巻 3 号 p. 99-103
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/06/03
    ジャーナル フリー
    アレルギー疾患に対して抗ヒスタミン薬 (ヒスタミンH1受容体拮抗薬) は即効性のある標準的な治療法である. 日本では抗アレルギー薬として分類されている薬に強力なH1拮抗作用を持つものが多く, 注意を要する. 第一世代抗ヒスタミン薬はイタリアの薬理学者Daniel Bovetにより1930-40年代に最初に開発され, 多くの中枢神経系作用薬 (抗精神病薬や抗うつ薬など) の原型になった. 1957年にBovetはその薬理学的業績によりノーベル医学生理学賞を受賞している. さらにヒスタミン研究領域ではH2受容体アンタゴニスト (胃・十二指腸潰瘍治療薬) を開発したJames Blackがその30年後 (1988年) にノーベル医学生理学賞を受賞している.
    初期に開発された抗ヒスタミン薬は強力な中枢抑制作用があるために, 1980年代から非鎮静性抗ヒスタミン薬の開発が開始されてきた. 花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患にも中枢移行性の少ない第二世代抗ヒスタミン薬が推奨されているが, 日本では特に欧米と比較して第一世代鎮静性抗ヒスタミン薬やステロイド含有鎮静性抗ヒスタミン薬が使用されることが多く, 欧米人から大変奇異に見られている. ちなみに日本では現在でも成人で20-40%, 小児で80-95%が第一世代鎮静性抗ヒスタミン薬を医師により処方されている. さらに日本ではOTC薬として花粉症薬やかぜ薬に多くの抗ヒスタミン薬が含まれており, しかもテレビや新聞などマスコミでの宣伝が自由で, 一般の方にその危険性を知らせないために事故などに関係することも知られている. 医師や薬剤師は鎮静性抗ヒスタミン薬の危険性を十分に患者などに啓蒙する必要性があり, また処方する場合にはその鎮静作用の有無を十分に検討してから薬剤を選択することが重要である. できるかぎり中枢神経抑制作用が少ない非鎮静性抗ヒスタミン薬を第一選択薬とすべきである. なぜならその効果は第二世代抗ヒスタミン薬の間ではほぼ同じであるからである. 本総説ではヒスタミンの薬理学について最新の考え方を紹介する.
  • —喉頭・気管の再生医療—
    大森 孝一, 中村 達雄, 多田 靖宏, 野本 幸男, 鈴木 輝久, 金丸 眞一, 安里 亮, 山下 勝, 岡野 渉
    2009 年 112 巻 3 号 p. 104-109
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/06/03
    ジャーナル フリー
    気道は呼吸, 嚥下, 発声, 構音という生命維持や社会生活を送る上で必須の機能を持つ. 癌や外傷などで気道の組織が侵された場合, これらを切除した後に機能障害なく再建することは難しい.
    臓器再生には足場, 細胞, 成長因子が必要とされている. これらを組み合わせて臓器を再生させようとする研究が数多く展開されているが, 臨床に到達した分野はまだ少ない. 気管については, Tissue Engineeringの概念を提唱したLanger, Vacantiが, 動物実験で体外での気管様の管腔組織再生を報告したが, 体内に移植すると吸収されるため臨床応用に用いるのは難しい.
    一方, われわれは, 生体内で組織を再生させるin situ Tissue Engineeringの概念に基づいて, 生体内で自己の組織再生を誘導する人工材料 (ポリプロピレンメッシュ+コラーゲンスポンジ) を開発した. 犬を用いて人工材料を足場として移植し, 気管, 輪状軟骨弓部などの組織再生に成功した. 電子顕微鏡での観察で内腔面に線毛上皮の再生を認め, 機械的圧縮試験で再生組織は正常組織と同等の支持力を示した. 最長5年の観察期間で狭窄などの合併症を認めず良好な組織再生が得られ, 安全性が確認された.
    2002年より, 世界に先駆けて喉頭・気管の再生医療のヒトへの応用を開始した. 頸部気管, 輪状軟骨の欠損例を対象として, 甲状腺癌気管浸潤の即時再建3例, 喉頭・気管狭窄の気道再建5例に行い, 9カ月から最長4年の観察期間でほぼ経過良好である. 再建時には気管孔を同時に閉鎖し早期に日常生活に復帰できた. 喉頭・気管の再生医療は部分欠損に対してではあるが臨床応用段階に到達しており, 日本発の治療技術といえる. 今後の課題は, より広い範囲の欠損例への対応, 上皮化の加速や声帯隆起再生のための新規技術開発であり, 線維芽細胞や脂肪組織由来幹細胞を用いたハイブリッド型人工材料の開発状況を紹介する.
原著
  • 北野 雅子, 小林 正佳, 今西 義宜, 坂井田 寛, 間島 雄一
    2009 年 112 巻 3 号 p. 110-115
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/06/03
    ジャーナル フリー
    本研究では当科嗅覚味覚専門外来を受診した嗅覚障害を合併する味覚障害患者を, 自覚的味覚異常症状を訴えるが味覚検査上異常を認められない「自覚的味覚障害 (風味障害)」と, 自覚的味覚異常とともに味覚検査上も異常を呈する「検査的味覚障害 (味覚障害)」に分類して, これらの相違点につき検討した.
    風味障害群は, 味覚障害群と比べて自覚的味覚低下度が有意に軽度であった. 嗅覚障害の原因として, 感冒の割合が風味障害群で味覚障害群よりも有意に多かった. 治療開始前の基準嗅力検査の平均認知域値は両群間で有意差を認めなかった. 風味障害例に対しては嗅覚障害に対する治療を重点的に施行し, 風味障害でない味覚障害例に対しては亜鉛製薬やビタミンB12 製薬投与や口腔内清潔保持を中心とした治療を施行した. 治療後は両群ともに味覚障害が有意に改善した.
    今回の結果から, 風味障害例に対しては, 嗅覚障害に起因する障害であることを認識して嗅覚障害に対する治療を重点的に施行すれば味覚障害の改善が得られるものと考えられる. その一方で, 嗅覚障害を合併する検査的味覚障害例に対しては, 適切に味覚検査を施行して風味障害と鑑別し, 嗅覚障害に対する治療と同時に味覚障害に対する治療を原因に応じて適切に施行することが重要と考えられる.
  • —音声再建群と非再建群との音声機能の比較—
    千々和 秀記, 千年 俊一, 梅野 博仁, 上田 祥久, 中島 格
    2009 年 112 巻 3 号 p. 116-121
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/06/03
    ジャーナル フリー
    当科の反回神経切除症例に対する音声再建のアルゴリズムは, 神経即時再建を第一選択とし, 即時再建ができない場合には, 主として脂肪注入を二次的に行っている. 今回これら再建症例の音声機能検査を経時的に行い, 発声機能を客観的に評価することで, 音声再建方法の妥当性を検討した.
    2001年~2007年に久留米大学病院耳鼻咽喉科および関連病院で甲状腺癌反回神経浸潤症例に対し, 反回神経合併切除を行った39症例について神経吻合群, 脂肪注入群および非再建群で音声機能を比較検討した.
    1) 術後12カ月のMPT, MFR, PPQの値は, 非再建群に比べ神経吻合群の方が良好であった (p<0.05).
    2) 術後12カ月のMPT, MFR, PPQの値は, 非再建群に比べ脂肪注入群の方が良好であった (p<0.05).
    3) 術後1カ月のMPTは, 脂肪注入群が神経吻合群よりも良好であった (p=0.007) が, その後両者の値は徐々に逆転し, 術後6カ月以降では神経吻合群が脂肪注入群に比べ良くなる傾向があった (p=0.08).
    4) 術後1カ月のMFRは, 脂肪注入群が神経吻合群よりも良い傾向があった (p=0.1) が, その後両者の値は徐々に逆転し, 術後6カ月以降では神経吻合群が脂肪注入群に比べ良くなる傾向があった (p=0.1).
    5) 従って, 今回の音声機能の結果から, 当科の音声再建方法は, 妥当であると考えられた.
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