日本皮膚科学会雑誌
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109 巻 , 10 号
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  • 池田 重雄
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1417-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
    ジャーナル 認証あり
  • 川原 繁, 谷内 江昭宏, 竹原 和彦
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1431-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
    ジャーナル 認証あり
    石川県内の皮膚科専門医および小児科専門医におけるアトピー性皮膚炎の診断,治療および民間療法による悪化例に関する実態をアンケート法により調査した.調査の対象は石川県にて勤務または開業し,各々の学会が認定する皮膚科専門医45名および小児科専門医169名とした.その結果,アトピー性皮膚炎と診断する根拠については,皮膚科および小児科の90%近くの医師が皮膚症状を重視していること,アトピー性皮膚炎に関する検査は,小児科医の方がより多く検査を行うという傾向が見出された.食餌制限については患者が乳幼児の場合は,小児科医の中に積極的に指導している医師が比較的多かったが,患者が学童期になると,小児科においても食餌制限の指導はあまり行われていなかった.ハイリスクの妊婦,および授乳中の母親に対する食餌制限についても,小児科側に制限を指導する医師がやや多かった.ステロイド外用療法については,どのような患者に対してもステロイド外用を行わないという医師は,小児科に1名いただけで,ほとんどの皮膚科医および小児科医は,ある程度以上の皮疹に対してはステロイド外用が必要と考えているという結果であった.顔面および頸部を除く体幹・四肢の皮疹に対して主に使用するステロイド外用薬のランクについては複数回答が多数あり,皮膚科医はstrongを基本にその前後のランクのものを使用する場合が多く,小児科医では,mildを基本にそれよりも強いランクのものも過半数の医師が第一選択に入れていることがわかり,両者間に大きな差違は見出されなかった.難治例に対する処置については,皮膚科医および小児科医のいずれも約半数の医師が,ステロイド外用剤のランクを上げると回答した.民間療法としてのアトピービジネスによる悪化例を皮膚科医の44%,小児科医の24%がかなり経験し,医師の実践する民間療法もどき(医師によるアトピービジネス療法)による悪化例も皮膚科医の41%,小児科医の16%が少なからず経験していると回答した,悪徳・有害な民間療法としてあげられた具体的な商品や方法では,古典的な民間療法に近い温泉療法から比較的最近のSOD食品まで,幅広い回答があり,また,悪徳・有害な施設については,石川県内のみならず,遠く四国などの施設があげられた.以上の結果から,アトピー性皮膚炎の診断および治療,特にステロイド外用剤に対する考え方について,皮膚科医と小児科医との間に大きな差異は認められず,アトピービジネスの問題については皮膚科のみならず,小児科の現場にとっても極めて重要な問題となっていることが明らかになった.
  • 田村 敦志, 遠藤 雪恵, 大西 一徳, 石川 治, 宮地 良樹
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1439-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
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    外毛根鞘癌17例について臨床および組織学的検討を行った.患者の年齢は57歳から90歳(平均76歳)で高齢者が多く,男女比は6:11と女性に多かった.原発巣の部位は顔面5例,頭部4例,下肢4例,その他3例と,これまでの報告どおり顔面・頭部に多いほか下肢にも多くみられた.臨床像では表面が糜爛し,湿潤した結節が10例と最も多く,このうち4例は有茎性であった.ついで,表面が角化あるいは鱗屑を付した結節が4例,表面の大部分が平滑な結節が2例,肉芽様局面が1例の順であった.組織学的分類では17例中6例がmalignant proliferating trichilemmal tumor(MPTT),3例がmalignant trichilemmoma in situ(MT in situ),8例がmalignant trichilemmoma invasive(MT invasive)であった.転移は浸潤癌14例中5例(35.7%)に生じ,これは当科で同一期間に経験した有棘細胞癌の転移の頻度10.0%(90例中9例)に比べ,有意に高かった.しかし,MPTTとMT invasiveとでは転移の頻度に差はなかった(それぞれ33.3%,37.5%).転移巣の組織像はすべての症例において原発巣と同じ組織像を呈していた.以上の結果から,真皮内に浸潤した外毛根鞘癌は通常の有棘細胞癌と異なり高頻度に転移を生じる悪性度の高い腫瘍であること,また,転移巣は原発巣と同程度の分化を示すことが確認された.現在,外毛根鞘癌の分類は混乱しているが,転移の頻度からみて,表皮内外毛根鞘癌と浸潤性外毛根鞘癌の2者を明確に区別することが最も重要であると考えられた.
  • 大沼 すみ, 池澤 善郎, 西村 百合香, 高橋 泰英, 山川 有子, 毛利 忍
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1451-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
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    乾癬型薬疹の症例を15例を経験した.性別は男性8例,女性7例であった.年齢は28歳~77歳までで,平均年齢は58.1歳であった.原因薬剤は15例中11例が降圧剤で,内訳はβ-ブロッカー3例,α-β-ブロッカー1例,カルシウム拮抗剤8例,アンギオテンシン変換酵素阻害剤2例であった.薬剤投与から皮疹出現までは7日~10年で,平均946.4日(2.6年)であった.15例を臨床経過より,A:薬剤服用中に乾癬型皮疹が出現し,服用中止により皮疹が消失するもの,B:薬剤服用中に乾癬型皮疹が出現し,服用中止により皮疹が軽快することはあっても完全には消失しないもの,C:薬剤内服中に既にあった乾癬病変が増悪拡大するか,あるいは一時軽快していた乾癬病変が新たに出現するもの,の3型に分類したところ,A4例,B4例,C7例であった.パッチテストは8例で行われたが,いずれも陰性であった.本邦における1980年~1996年の乾癬型薬疹は66例報告されている.性別は男性37例,女性29例であった.年齢は2歳~78歳までで,平均年齢は53.0歳であった.原因薬剤は66例中20例がインターフェロン製剤で,19例が降圧剤であった.薬剤投与から皮疹出現までは,投薬直後~5年で平均117.3日であった.自験例と同様にABCの臨床経過で分類したところ,A13例,B9例,C35例となった.パッチテストは20例で行われ,抗生剤・抗菌剤による5例のみ陽性であった.DLSTは13例で行われていたが,すべて陰性であった.乾癬型薬疹について,自験例と本邦報告例を併せて検討する.
  • 黒沢 美智子, 稲葉 裕, 大河原 章, 小川 秀興, 横山 徹爾, 森岡 聖次, 川村 孝, 田中 平三, 橋本 勉, 大野 良之
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1461-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
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    稀少疾患の発症要因解明には症例対照研究が有効であるが,膿疱性乾癬の生活習慣に関しては今まで系統的には行われていなかった.Pooled Controlは全国約74,000人の性・年齢階級・地域別の対照群で平成7年(1995年)に厚生省特定疾患難病の疫学調査研究班によって設定された.本研究は膿疱性乾癬患者の生活習慣調査結果とPooled Controlの結果を比較し,膿疱性乾癬の病因に関連する傾向を明らかにすることを目的に平成7年(1995年)より調査を開始した.対象は平成3年(1991年)以降の診断で年齢20歳以上の基準を満たす例で,平成9(1997年)年度までに全国45施設から生活習慣調査票92例を収集した.基準を満たしていたのは50例で,Pooled Controlとマッチングできたのは47例だった.解析の結果,リスクを高くする要因であったのは「睡眠時間短」「朝食食べない」「喫煙習慣」等,不規則な生活習慣と「牛肉」「フライ」「バター」などの脂肪の摂取頻度多であった.「ニンジン」「ミカン」など,ビタミンや「干魚」の摂取頻度が多い人のリスクは低かった.
  • 山下 眞之, 三浦 優子, 植木 理恵, 坪井 良治, 高森 建二, 小川 秀興
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1471-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
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    円形脱毛症の発症メカニズムについては未だ不明な点が多いが,近年,自己免疫現象の関与を示唆する報告が多くなされている.汎発性脱毛症は,円形脱毛症の中では最重症型であり治療に苦慮することがしばしばである.今回我々は,汎発性脱毛症に対して,低用量のステロイド内服と外用そして8-MOP内服による全身PUVA療法の併用療法を施行し,その有用性を検討した.患者は,男性13例,女性10例の計23例で,年齢は17歳から34歳(平均25.4歳)であり,罹病期間は8ヵ月から8年3ヵ月(平均3年3ヵ月)であった.方法は,ステロイド内服下に8-MOP内服全身PUVA療法(1/2MEDより開始,隔日1/2MEDずつ増量)を連日4週間行った(総照射量:平均94.3J/cm2).なお,PUVA照射後に顔面以外の略全身にステロイド外用剤を塗擦した。その結果,23例中21例(91.3%)において改善傾向を認め,そのうち13例(56.5%)はステロイド漸減後,平均12ヵ月後に略治に至った.なお,PUVA療法の局所効果を比較するために,頭部のみは半分遮光し,ハーフサイド照射を行なった.その結果,改善傾向が認められた21例全例とも左右差はみられず非照財部にも発毛を認めた.ステロイド内服・外用と8-MOP内服全身PUVA療法の併用療法により,23例中21例という多くの症例において改善傾向を認めたことは,重症型で難治性である汎発性脱毛症においては,本療法は選択する価値ある治療法と思われた.また,ステロイド内服中止後も,略治後の再発が非常に少なかったこと(13例中2例)は,8-MOP内服全身PUVA療法は,免疫抑制作用などを介して脱毛機構に対し何らかの抑制効果,あるいは発毛機構に対して何らかの促進効果をもたらしているものと考えられた.
  • 西村 香織, 松永 義孝, 竹中 基, 片山 一朗
    1999 年 109 巻 10 号 p. 1479-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
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    症例は40歳男性.小児期より貧血を,20歳時に特発性顆粒球減少を指摘されたが,精査はされていない.22歳の頃より両下肢に難治性潰瘍が多発するようになり,当科にて壊疽性膿皮症と診断され,以後ステロイド内服を中心とした治療をされていたが,寛解増悪を繰り返していた.平成8年,特に誘因なく下腿潰瘍が増悪したため当科に入院となった.血液検査にて汎血球減少を認めたため精査したところ,骨髄異形成症候群(myelodysplastic syndrome;以下MDS)が判明し,更に染色体検査でトリソミー1の染色体異常を認めた.潰瘍部の生検では,真皮上層から脂肪織まで及ぶ好中球を中心とする密な細胞浸潤を認め,その中には5~6葉に過分葉する好中球の混在も認めた.以上の所見より,MDSに伴った壊疽性膿皮症と診断した.また血中のサイトカインを測定したところ,IL-3,IL-8,GM-CSF,G-CSFの著明な上昇を認めた.皮膚症状はステロイド,コルヒチン,抗生剤の全身投与や抗潰瘍剤の外用など種々の治療に抵抗性であった.胸部に異常陰影を指摘され,結核の疑いで内科に転科となり,その後投身自殺された.病理解剖で肺間質に好中球の密な浸潤を認め,肺にも皮膚症状と同様な炎症性病変が起こっていると考えられた.
  • 1999 年 109 巻 10 号 p. 1485-
    発行日: 1999年
    公開日: 2014/08/19
    ジャーナル 認証あり
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